今日10月5日は、スティーブ・ジョブズの命日。彼がこの世を去ってから10年となる。48歳ですい臓がんと診断され56歳でこの世を去ったジョブズは、生前、数々の名言を残しているが、その中に「死は生命最高の発明」という言葉がある。がんを患い、彼が自らの死に直面した経験を経て語られたものだ。 じつはこの発言、生物学の視点からみても正しく、説得力のあるものだという。いったい、どういうことなのか。10万部を突破しベストセラーとなっている『生物はなぜ死ぬのか』（講談社現代新書）の著者、小林武彦東大教授に話を聞いた。 〔取材・文／中川隆夫〕 死に直面したジョブズが語った「3つの話」 2005年、アップル創業者のスティーブ・ジョブズは、スタンフォード大学の卒業スピーチに招かれた。 製品発表の場以外で、彼がスピーチをするのは珍しいことだった。1年前の夏、すい臓がんの摘出手術をこの大学病院で受けたことが影響した

千葉県・幕張メッセで毎年開催される「日本地球惑星科学連合大会」は、国内外の地球科学者が勢揃いする一大イベントである。2019年5月26〜30日に行われた今年の大会は、参加者数8390名に及んだ。その大会で、私はコンビーナ（会議を企画・運営する人）としてパブリックセッション「ブラタモリの探究」（本記事ではブラタモリセッションと呼ぶ）を開催した。 研究者たちにもファンが多い 私たちが『ブラタモリ』（NHK）を取り上げた理由はいくつかある。まず、地球科学の裾野を広げたいという使命感だ。大会の初日はパブリックデーとされ、学会の非会員も参加可能なパブリックセッションを開催できる。地球科学に関心を持っていただく人たちを増やすには絶好の機会なのだ。 あわせて、地球科学のすべての分野の研究者が集まる場で、私たちの専門知を一般の方々に解説する方法論を議論したいことも理由のひとつだった。『ブラタモリ』は、その

情報が正しく伝わらないことによって、リスクを正しく比較するための「拠り所」が失われ、死者も含めた犠牲は拡大してゆきます。 たとえば原発事故後に専門家がよく使っていた「低線量被曝の影響はまだわからない」という「脅し文句」も、本来は「どんな影響があるか未知数」ではなく、「低線量被曝による影響はあまりに小さいので、ありふれた他の様々なリスク要因と区別して考えることが難しい」という意味でした。 しかし、その言葉が誤解、あるいは恣意的に曲解されて、低線量被曝のリスクは「正体不明の巨大なリスク」であるかのように喧伝されました。それによって、多くの被災者が正常なリスク判断をできなくなり、そればかりか、よりリスクの高い選択をしてしまうケースもありました。 震災直後には、確かに判らないことも多くありました。しかし７年の間に明らかになったことは沢山あり、また被災地が直面している問題も、時間の経過とともに変化し

東日本大震災、そして福島第一原発事故発生からきょうで丸7年が過ぎた。しかし原発周辺の自治体への住民の帰還は決して進んでいるとは言えず、また国民の福島に対する偏見も、いまだ根強いものがある。 福島在住のライター・林智裕氏が、いま行うべき「情報のアップデート」を訴える。 「被曝は次世代にも影響する」という危険な誤解 原発事故をめぐって沢山の言説が飛び交ったこの7年でしたが、結局、「放射能」の影響は実際にはどうだったのか──。 結論から言うと、福島では放射線被曝そのものを原因とした健康被害は起こりませんでした。住民が実際に受けた被曝量は内部・外部ともに、世界の一般的な地域と比べても「高くない」と言える程度に留まったことが、様々な実測データで明らかになったのです。 もちろん、これはあくまでも結果論であって不幸中の幸いにすぎません。一方、この事実は2014年からUNSCEAR（国連科学委員会）が複数

日本人がほぼ毎日消費している「卵」。どこで、どのように、鶏は飼育されているのだろうか。NPO法人アニマルライツセンター代表理事・岡田千尋氏が、日本の鶏と卵の実態を明かしつつ、アニマルウェルフェア（動物福祉）の重要性を説く。 日本は世界で3番目に卵をたくさん食べる国である。 なんとその数、一人当たり年間329個にもなる。 しかし、私たちはどんな卵を食べているのか、ご存知だろうか。 EUだったら9割が違法業者？ 日本の92％の卵農家は、EUであれば違法業者になる。 EUは2012年に鶏の「バタリーケージ飼育」（狭いケージに鶏を閉じ込めて卵を産ませる飼育法）を禁止したためだ。 さらには卵の”ケージフリー宣言”、つまり、鶏をケージで飼育するのをやめるという宣言が世界中の企業で広まっている。欧米だけでなく、南アフリカやメキシコやブラジルまでも、だ。 一方、日本はどうか。 残念ながら、日本は完全に取り

根本にある「TQM」の衰退 新年早々に開催された米ラスベガスでの家電見本市や、現在デトロイトで始まった北米自動車ショーでは、各社とも自動運転などの最新技術を提案した。こうした新技術がニュースの話題にならない日はない。1月16日付日本経済新聞は1面で、島津製作所が人工知能を使って2分間でがんを判別できる装置を開発したと報じた。 技術革新によって、新しい商品がこれから続々と生まれてくるだろうが、昨今の日本企業で起こるトラブルを見ていると、肝心の「品質」は大丈夫なのだろうかと思わざるを得ない。 今年に入ってすぐに、旭硝子の子会社で顧客と取り決めた検査を一部実施せずに出荷していなかったことが発覚した。昨年は、日産自動車やSUBARU（スバル）による「無資格者の完成車検査」が世間を騒がしたほか、日本経団連会長企業である東レの子会社でも製品検査データを改ざんしていた。 ここ10年くらいの動きを見ていく

平均年収186万円の人々 いま日本の社会は、大きな転換点を迎えている。格差拡大が進むとともに、巨大な下層階級が姿を現わしたからである。その数はおよそ930万人で、就業人口の約15％を占め、急速に拡大しつつある。それは、次のような人々である。 平均年収はわずか186万円で、貧困率は38・7％と高く、とくに女性では、貧困率がほぼ5割に達している。 貧困と隣り合わせだけに、結婚して家族を形成することが難しい。男性では実に66・4％までが未婚で、配偶者がいるのはわずか25・7％である。女性では43・9％までが離死別を経験していて、このことが貧困の原因になっている。生活に満足している人の比率も、また自分を幸せだと考える人の比率も、きわだって低い。 健康状態にも問題がある。4人に1人は健康状態がよくないと自覚している。心の病気を経験した人の比率は、他の人々の3倍近い2割に上っている。そして多くが、「絶

日本が中国に完敗した今、26歳の私が全てのオッサンに言いたいこと 勝手に「終わり」とか言ってんじゃねえ 深センで常識をブチ壊された 私はバブル崩壊の暗雲立ちこめる1991年に生まれた、失われた世代の寵児である。年齢は26歳。両親は大阪府のベッドタウンでそれなりに大きな中古車販売店を営んでいて、子供のころは金持ちだったが、いまは零落した。 東日本大震災の年に母が急逝したのだが、そのころから父は折りに触れて金がないとこぼすようになった。家業を継ぐほうがいいのかと相談すると、「この仕事にはもう未来がないからやめておけ」と父は言った。 それで文章の道に進んだ。こちらもそんなに豊かな未来があるわけではないが、どうせなら好きなことをやるほうがいい。 そうして1年ほどウェブ媒体で記事を書き続けた。専攻はビデオゲームと小説だが、注文があればなんでも受ける。 その甲斐あってか、とあるメディアから声がかかり、

「これ以上ずさんな管理体制が続けば、いずれ大事故につながるのではないかと危惧しています。会社には、より安全意識を高め、設備と人に投資をしてほしい。意を決して、内部の状態をお伝えしようと思います」 こう話すのは、「つくばエクスプレス」に勤務するＡさんだ。 秋葉原駅と茨城県のつくば駅の間を最速45分で結ぶ、つくばエクスプレス。年間輸送人員は約1億3000万人、開業から12年が経った今、首都圏交通網のかなめの一つを担う、重要な路線だ。 「安全と高速」を売りにしているこの路線だが、内部からは「経営の健全化はもちろん大切だが、その一方で安全が軽視されているのではないか」という懸念の声が聞こえてくるのだ。いったいなにが起こっているのか。 危険なトラブルが多発 まず、Ａさんが指摘するのは、ここ最近の事故の増加についてだ。 「2016年以降、車両のドアに乗客の手や物が挟まれたまま列車が出発するといった、危

戦時中の日本政府は「逃げるな、火を消せ」という防空法と、「空襲は怖くない」という情報操作を実施した。その全体像は前回記事（「空襲から絶対逃げるな」トンデモ防空法が絶望的惨状をもたらした）で紹介した。 この体制下で人々はどのように追い詰められたか。県知事が「逃げる者は処罰する」と布告した青森の実例をみることにする。ここでは、第一次と第二次の空襲の間に恐るべき命令が出されて市民が犠牲となった。 恐怖で逃げ始めた市民 大戦末期の1945年（昭和20年）7月14日午前から15日午後にかけて、洋上の米空母13隻から飛び立った艦載機2000機が北海道の根室から岩手県の釜石まで各地の港湾や飛行場を攻撃。 青函航路を擁する輸送拠点の青森市では、船舶・港湾・鉄道施設が狙われた。青函連絡船は沖合の船を含めて10隻が沈没、2隻が損傷して輸送が断ち切られたのである。 目の前で起きた空爆に、青森市民は震えあがった。

管理人はいるのが当たり前――そう思い込んでいる人ほど、彼らが普段、どれほど面倒事を引き受けてくれているかを知らない。いざいなくなったとき、待ち受けているのは絶望的な現実だった。 ヒビが入った窓ガラスも放置 埼玉県川越市。JR川越駅から徒歩20分ほどのところに、築約40年のAマンションがある。 「正直、身体がしんどいので、ここらで辞めさせてもらいます」 20年以上にわたりこのマンションの管理人を務めていた70代の女性が突然いなくなったのは、この4月のことだった。 Aマンションの管理組合理事長を務める60代の男性住民が言う。 「その管理人さんはもともと管理会社から派遣されていたのですが、長年修理や管理を一手に引き受け、住民からの信頼も篤かった。会社を定年退職されたのを機に、管理組合と直接契約し、引き続き務めてもらっていました。 それが、昨年あたりから『私も歳だし、この仕事はキツい』と何度か相談

パリ協定をめぐる二つの立場 先週6月1日、はからずも同日に、二つの象徴的なスピーチが行なわれた。 一つは、米ホワイトハウスの中庭で行なわれたトランプ大統領の「パリ協定」からの離脱に関する声明発表だ。 パリ協定は、京都議定書に続く地球温暖化防止の枠組みである。2020年から2030年までの各国の目標を定め、2015年12月に195ヵ国が署名した。 潘基文国連事務総長（当時）のもと、パリ協定を主導したのは、世界第2位の温室効果ガス排出国である先進国代表のアメリカ（オバマ政権）と、世界第1位の排出国である新興国代表の中国だった。パリ協定は昨年11月に発効したが、トランプ大統領は今回、ちゃぶ台をひっくり返したのである。 普段は長いスピーチを好まないトランプ大統領だが、この日はいつになく気合が入っていたようで、30分近くにわたって自論をまくし立てた。そのエッセンスは以下のようなものだ。 「アメリカと

「働きすぎは悪」「仕事よりコンプライアンス」――日本全体がそんな方向に進んでいる。しかし、本当にそれでいいのか。誰も頑張らないし踏ん張らない、そんな国に未来があるのか。 モーレツがそんなに悪いのか？ 興味深い数字がある。『データブック国際労働比較2016』を見ると、'14年の週労働時間（製造業）で日本人はG7（先進7ヵ国）の中で労働時間がかなり短いほうなのだ。 厚生労働省が調べた日本の週労働時間（製造業）は37.7時間。調査対象に各国でバラツキがあるため、一概には言えないが、米国の42時間や英国の41.4時間、ドイツの40時間より少なく、フランスの37.8時間、カナダの37.1時間と変わらない水準なのである（イタリアの数値は未掲載）。 日本人がどんどん働かなくなっている。 バブル直後には2000時間を超えていた年間の総実労働時間は少なくなり続け、'14年には1729時間にまで減少している（

勉強させられてかわいそう？ 毎年2月は受験のシーズン。中学受験、高校受験、大学受験と多くの少年少女が、勉学に励み、その成果を試しています。 今年もまた多くの受験生が真剣勝負に挑んでいますが、近時、世間的に大きな話題となったのは女優・芦田愛菜の名門中学合格の件でしょう。 やれ偏差値70だ、やれ芸能活動禁止でどうする？　と、かまびすしく騒がれていましたが、マスメディアの反応は、女優業と学業を高いレベルで両立した彼女への賞賛の声が比較的多かったように思います。 しかし、その受験のために「一日最高12時間勉強した」ということに対しては、やや「可哀想」ともとれるような声がいくつかあったのが気になりました。 すでに女優で確固たる実績を残しているということもあって（フリップをめくるたびに「くあー」「うあー」と叫んでいた宮根誠司をのぞいて）テレビなどではその勉強習慣をdisるトーンは控えめでしたが、一部ネ

今年も「秋の交通安全運動」が実施され、少なくないドライバーがキップを切られた。だが、それは本当に「交通安全のため」の取り締まりだったのか……。反則金を稼ぐ警察の手口は汚すぎる。 「はい、35kmオーバーです」 歩道と車道がセパレートされた片側一車線の広い直線道路。見たところ速度標識もない。60km/h道路だと判断し、アクセルを踏み60km/hに加速。やや加速が効いて70km/h近くになった。十分広い道路なのでこの程度のスピードなら危険性はないと思った、その瞬間——。 「ピッ、ピィー」 突然、側道から飛び出して来た警官が、「とまれ」の赤旗を振る。 「はい、35km/hオーバーですね。ここは40km/h制限ですよ。標識を見なかったのですか」 エッ、一体どこに標識があったのか?　男性は事態を飲み込めないまま、赤キップ(30km/h以上の速度違反、それより下は青キップとなる)を切られ、免許停止処分

不祥事続発の日本年金機構。その「母体組織」の驚きのルール～「文字入力は一日平均5000字まで」「50分働き15分休憩」 社会保険庁時代から不祥事だらけ 日本年金機構で、またも問題が発覚した。 年金機構は4月28日、国民年金の情報に関する確認文書について、確認の必要がない約1万9000人に誤って送付したと発表。企業の名称変更などにシステムが対応できず、対象者を間違えたことが原因だという。 年金機構といえば、昨年5月の125万件の個人情報流出事件がいまだ記憶に新しい。なぜ、問題ばかり起こすのか。 実は日本年金機構は、その前身である社会保険庁の時代から、不祥事の宝庫だった。 '04年3月、社保庁職員による未納情報などの業務目的外閲覧、個人情報漏洩が発覚。'06年5月には、国民年金保険料の不正免除が明らかになった。そして'07年5月、社保庁のオンラインデータに多数のミスや不備が見つかった、いわゆる

地震予知は害悪ですらある 「地震は予知できない」――著書を通じて、あるいは学会の場で情報発信を続ける人がいる。 ロバート・ゲラー東京大学理学系教授。専門は地球物理学で、地震は地球の内部構造を理解する一分野として研究してきたが、「予知できる」という前提のもと、国から年間平均で約100億円の予算を獲得してきた「地震村」のなかで、そう発言し続けるゲラー氏は、「異端の人」である。 だが、異端が正論であることが、今回も裏付けられた。熊本地震を予測、警告を発した学者は皆無。しかも政府の地震調査研究推進本部が公開した全国地震動予測地図（ハザードマップ）では、「30年以内に震度6弱以上の揺れ」が起きる確率は8％で、横浜市の78％、千葉市の73％、高知市の70％などと比べると、極端に低かった。 いうまでもないが、正論が判明したところで、喜べる話ではない。ゲラー氏が率直に話す。 「熊本地震が起きてしまい、多く

中国経済の急減速が、ついに日本経済にも影響を及ぼし始めた。春節に起こる「異変」を、東京・北京発で二元レポートする。 習近平政権が突然の制度変更 1月27日、東京・銀座の「三越銀座店」8階に、売り場面積約3300m2という巨大な免税店『Japan Duty Free GINZA』がオープンした。 三越が改装工事を急いだのは、一にも二にも、2月8日の春節(旧正月)に間に合わせるためだった。春節の大型連休中に、中国から押し寄せる「爆買いツアー」を当て込んでいるのである。三越伊勢丹ホールディングスの広報担当者が語る。 「中国人旅行者の買い物客が多い銀座店と新宿店では、外国人売り上げ比率がそれぞれ2割強、約1割と伸びています。一昨年10月に、日本で化粧品が免税対象品になったことも大きく、銀座店では売り上げが3・3倍に伸びました。春節の中国人旅行者のリピーターには大いに期待しています」 3月には、銀座

熱い風呂で疲れを癒やし、ベッドでぐっすり眠る。サラリーマンの出張先での数少ない楽しみだ。だが、宿泊料金高騰でそれさえ叶わなくなっている。なぜ、そんなにまで値上げするのか。 雪が降ったら3倍 「アパも随分変わってしまいましたよ。もう使うことはありません」 こう憤慨するのは、大阪在住の弁護士のA氏だ。 アパホテルといえば、シングル一泊の通常料金が7000円程度と思い切った低価格を打ち出し、ビジネスホテル業界の低価格競争の火付け役として成長。きらびやかな姿で広告に登場する元谷芙美子社長(68歳)の奇抜さも相まって、注目されてきた業界の雄だ。 新規オープンの際には、5000円台の特別価格で部屋を提供したり、仕事で疲れた体を癒やせるサウナや大浴場を併設したりと、「サラリーマンの味方」というイメージがウリだった。 だが、それはもはや過去の事だと、A氏が言う。 「仕事で東京に出てくることが多く、もう何年

【第一問】大正14年、千葉県に住んでいた8歳の少女が話題になりました。さて、いったいなにが起こったでしょうか。 1　耳の穴から蜂が生まれた 2　おへそから綿が出てきた 3　鼻の穴から柿の芽が出てきた 篠沢　2　長山　3　はら　1　竹下　3　＜正解は、このページの一番下に＞ 「倍率ドン！」「はらたいらさんに3000点」。数々の名言、名シーンを生んだ伝説のクイズ番組は、いかにして作られたのか。放送開始から40年。司会の大橋巨泉、プロデューサーの副島恒次、竹下景子ら、舞台裏を知る大物たちが語った。（週刊現代の人気企画「熱闘スタジアム」を一冊にまとめた『週刊現代Special』より特別公開） 放送直後は低迷。人気爆発のきっかけは…？ 副島　『クイズダービー』がスタートしたのは、'76年１月３日です。毎週土曜日の夜７時半から30分間放送され、'92年の12月まで丸17年間続きました。 竹下　終了して