安倍政権が揺れている。森友学園との交渉に関する決裁文書の改竄、1年間存在が伏せられていた自衛隊イラク派遣時の日報、そして加計学園をめぐる「首相案件」というメモ。これではまるで「疑惑のデパート」だ。ジャーナリストの沙鴎一歩氏は「一連の問題は、『安倍1強』の負の落とし子だ」と指摘する――。 2018年3月29日、学校法人「森友学園」に関する財務省文書改ざん問題に関して同省の担当者（右側）からヒアリングを行う野党議員（左側）（写真＝時事通信フォト） 財務省幹部が「口裏合わせ」を認めて陳謝 学校法人・森友学園への国有地払い下げをめぐり、ごみの撤去費用を名目に約8億円も値引きされていた問題が新たな局面を迎えた。 財務省の太田充理財局長が4月9日の参院決算委員会で、理財局職員が昨年2月に森友学園側にごみ撤去費の「口裏合わせ」を要求していたことを認め、陳謝したからだ。 この口裏合わせはNHKが先週、特ダ

はたして「総理の意向」はあったのか。「森友文書問題」で当時の財務省で理財局長だった佐川宣寿氏は、国会で安倍首相や昭恵夫人の関与を否定した。「疑惑は深まった」とするメディアも多いが、元理財部長の高橋洋一氏は「疑惑と思惑を取り違えたおかしな議論が続いている」と指摘する。真実はどこにあるのか――。 元理財部長である筆者にも取材が殺到 この国にはびこる「おかしな議論」を象徴する森友学園問題が、再び息を吹き返した。 きっかけはご存じのように、2018年3月2日付『朝日新聞』が報じた「財務省による決裁文書の書き換え疑惑」だった。世間が大騒ぎするだけのインパクトはある。公文書の改竄は刑法の「虚偽公文書作成等罪」にも抵触する。第一報に接したときの筆者の直感は、「もし記事が事実なら財務省が解体、逆に誤報なら『朝日新聞』が解体、巨大組織のクビを賭けた論争になるか？」というものだった。 マスコミが“疑惑”を追及

シェアハウス「かぼちゃの馬車」をめぐる投資トラブルで、大半のオーナーに取得資金を融資したスルガ銀行の審査手続きに「改竄データ」が使われていることがわかった。融資書類のひとつである銀行通帳の画像データが、巧妙に書き換えられていたのだ。今回プレジデントオンラインでは、その「改竄データ」を入手した。手口の詳細を報告する――。 1棟あたり約1億円の融資を受けて購入 約700人の「サラリーマン大家さん」が破産の危機に瀕している。 問題となっているのはスマートデイズ（旧スマートライフ）が運営する女性専用シェアハウス「かぼちゃの馬車」。「頭金は不要」「30年間の家賃収入を保証する」などと勧誘された会社員など約700人が、1棟あたり約1億円の融資を受けてシェアハウスを購入した。一括借り上げで家賃を保証する「サブリース」という仕組みで、「大家さん」は副収入を得たい30～50代の会社員。その大半が横浜市内のス

衝撃的な事実が発覚した。森友学園問題で財務省が関係する公文書の書き換えを行っていたと公表したのだ。同学園の小学校設立認可において“当事者”でもあった橋下徹氏が、安倍政権の対応はどこが悪かったかを指摘する。プレジデント社の公式メールマガジン「橋下徹の『問題解決の授業』」（3月13日配信）より、抜粋記事をお届けします――。 不正の事実が漏れなかった財務省という組織の恐ろしさ 安倍晋三首相は忖度イコール悪という認識で、財務省組織に自分への忖度は一切なかったというスタンスで臨んだ。だからこそ「私や妻が関係していたら総理大臣や国会議員を辞める」という発言まで行った。そのことを受けて、財務省は、安倍政権と森友学園の関係性が疑われることにつながる森友学園への配慮などは一切ないというスタンスで臨むことになった。 他方、僕は森友学園の小学校新設申請を巡る問題について、「大阪府庁の職員は僕に忖度していたはずだ

世界各地で右派・保守が台頭し、左派・リベラルが退潮している。なぜなのか。その背景には、理性的な判断を求める左派の政治家より、感情的な言葉で訴える右派の政治家のほうに「人間味を感じる」という構造がある。ライターの斎藤哲也氏が哲学の視座から考える――。 理性と直観のどちらが主か 理性と直観の関係について、相反する見方を示した2人の哲学者がいる。 古代ギリシアの哲学者プラトンは、理性と直観（感情）の関係を、御者と馬との関係にたとえて説明した。つまり、理性が主人となって、直観や感情をコントロールすべきだということだ。 それに対して、18世紀に活躍したスコットランドの哲学者デイヴィッド・ヒュームは、『人間本性論』のなかで、「理性は情念の奴隷であり、そうあるべきだ」と述べている。 古代ギリシアから始まった西洋哲学の歴史を振り返ると、ヒュームのような考え方は少数派だった。そりゃそうだろう。衝動的な直観や

これまでアメリカは文化や価値観といった「ソフトパワー」で世界に影響力を及ぼしてきました。ところがその力が落ち、かわりに中国の影響力が高まっています。中国が得意とするのは「シャープパワー」。研究者やジャーナリスト、政治家などに圧力をかけて、都合のいいように動かすのです。国際政治学者の三浦瑠麗氏が、その脅威を解説します――。 ※本稿は、公式メールマガジン「三浦瑠麗の『自分で考えるための政治の話』」の一部を抜粋、再編集したものです。 「シャープパワー」の歴史的文脈とは 中国共産党大会の顛末、北朝鮮情勢における役割、トランプ大統領アジア歴訪における役割など、今や国際政治において主役級の扱いを受ける中国。今回、取り上げたいのは、中国の影響力が西側諸国内部に浸透する力＝シャープパワーについてです。それは、日々のニュースを追いかけるだけでは見えてこない、中長期的な最重要テーマです。中国という異物を受け入

衆院選では民進党代表として、小池百合子・東京都知事が率いる希望の党との連携を決断した前原誠司氏。その結果は惨敗だった。民進党は立憲民主党、希望の党など4つに分裂し、「安倍1強」の政治体制が残された。「総選挙敗北、野党分解のA級戦犯」と批判のある前原氏を、ノンフィクション作家の塩田潮氏が直撃した――。 何もしなかったら政治人生は終わっていた 【塩田潮】10月の総選挙では、民進党代表として小池百合子・東京都知事が率いる希望の党との連携を決断しましたが、希望の党の獲得議席は50にとどまり、民進党は立憲民主党、希望の党、衆議院議員13人の無所属の会、参議院議員を中心とする民進党に4分裂しました。野党再編を目指した前原さんと小池さんの戦略は失敗に終わったと見られています。 【前原誠司・前民進党代表】私はあの決断についてはまったく後悔していません。さまざまなボタンの掛け違えで、与党が3分の2の議席を獲

私立大学医学部の学費は高い。日本一学費の高い大学は川崎医科大学（岡山県倉敷市）で、6年間の総額は4550万円だ。しかし、年収600万円ほどの「中流世帯」でも、子供を医学部に進学させることは十分可能だという。100以上の病院を渡り歩いたリアル「ドクターX」と呼ばれるフリーランス麻酔科医の筒井冨美氏が、その方法を解説する――。 偏差値は上昇の一途だが、学費は下降化している 今、医学部受験が空前のブームとなっている。 日本経済は、依然、労働者が景気回復を素直に実感できるとは言いがたい状況だ。かつてのように「東京大学を出たら年収1000万円は確実」とは限らない世の中だが、医師免許は今なお「年収1000万以上」が期待できる日本で唯一の資格ではないだろうか。 しかも、国公立大学の学費は全学部同額なので6年間の学費総額は約350万円とお得感が大きい（後述するように私立大医学部は少なくとも2000万円以上

批評家の宇野常寛氏は、今年9月、2年あまり務めていた『スッキリ』（日本テレビ）のコメンテーターを降板した。その理由について宇野氏は「街宣車が来るなど、ネット右翼の圧力があった」としたうえで、「ネット右翼を笑っていたかつての自分に報復されている」と総括する。なぜオタクは右傾化したのか。新著『母性のディストピア』（集英社）の刊行にあわせて、ロングインタビューをお届けする――。（中編、全3回） 結論よりも過程を見せたかった ――『母性のディストピア』は、宮崎駿、富野由悠季、押井守という3人のアニメ作家を中心的に論じています。しかし1部と2部は政治と文学、6部は情報社会がテーマです。なぜ3人の評論の前後に、一見無関係にも思える内容が展開されているのでしょうか。 この本は1部、2部、6部だけでも1冊の本になるんです。そこを読むだけでも大筋はわかります。でも、「なぜ僕がこう考えているのか」という理論の

小池百合子都知事率いる都民ファーストの会が中心になって、都議会が可決した禁煙条例。完全に人気が地に堕ちた小池知事は、今後、藁をもつかむ思いで、ますます愛煙家への攻撃を強めてくることだろう。 なぜ、タバコ撲滅がただの人気取りだと断じることができるかというと、他にもっと取り締まるべきものがあるからだ。 前回でも述べたが、認知症の高齢者の29％は大量飲酒が原因であり、深刻なDVの32％は飲酒時に起きており、刑事処分を受けたDV事例の67.2％が、犯行時に飲酒しているという報告がある。DV以外にも、アルコールはさまざまな犯罪の背景となる。犯罪白書によると、50代男性の窃盗の23％、万引きの再犯の26％が過度の飲酒を背景としている。飲酒の強要・酩酊しての暴言暴力やセクハラなどの被害者数は、3000万人を超える（出所：アル法ネット）。 タバコの悪い面を並べれば、いくらでもでてくるのだろう。しかし、お酒

（略） なぜ自称「保守」の連中は共産・立憲民主を推すのか？ 希望の党の設立について問題点を挙げればきりがないし、批判しようと思えばいくらでもできる。しかし小池さん、前原さんが希望の党の設立に踏み切った行動は大いに評価できる。野党を分かり易くし、二大政党制の第一歩を踏み出した。二大政党制に向かおうと思えば、民進党の解党というプロセスを踏まねばならず、これは誰かがやらなければならなかったことだ。もちろん、今後希望の党が混乱し、消滅するかもしれないリスクはある。でも希望の党が消滅すれば、それはそれで〔自民・公明〕と〔共産・立憲民主〕の二大政党制に向かっていくので日本にとってハッピーなことだ。 （略） 笑っちゃうのが、自称インテリは突き詰めていくと、共産党や立憲民主党の支持に向かっていく傾向があるということ。しかも自分は「保守だ！」と言ってる連中に限ってね。漫画家の小林よしのりは立憲民主党の応援、

公約は政治の方向性であって「工程表」じゃない！ 猛批判があるにせよ、小池百合子さんと前原誠司さんのとんでもない政治行動で、日本の政治グループが分かりやすく整理された。〔自民党・公明党〕、〔希望の党・維新の会〕、〔共産党・立憲民主党〕という3グループに。 そして各党の公約も出そろい、テレビ討論や新聞での党首の主張も盛んになってきた。それに合わせて政治評論家、学者、メディアなどの自称インテリも、各党の公約を吟味して、あーでもない、こーでもない、と意見している。 でもね、いつものこのパターンは、もう終わりにしないといけない。選挙で各党の公約を細かく比較しても意味がないんだよね。特に大きな新党が突貫的に設立された今回の選挙では各党の公約を吟味しても全く意味がない。えっ？　選挙ではちゃんと公約を検証してから投票しましょう！　って皆言ってるじゃない！　だって？　それは、そう言えば誰もが反対しない模範解

いまやCMに安全地帯はない 企業のCMや自治体のPR動画の炎上が後を絶たない。5月、ユニ・チャームのおむつ「ムーニー」のCMに対して、ワンオペ育児を賛美していると批判が殺到した。7月にはサントリー「頂」のCM、そしてタレントの壇蜜さん起用の宮城県の観光PR動画の性的表現がやり玉に挙がった。 8月には、「牛乳石鹸」のCMが炎上した。息子の誕生日に父親が、仕事で叱られた後輩を飲みに連れていって帰りが遅くなってしまう。帰宅後に妻ともめるものの、お風呂で気持ちを切り替えて謝罪。画面には「さ、洗い流そ。」のコピーが映る。サイトには「お父さんたちを応援するムービー」と説明があり、私自身はメッセージ性のあるCMだと感じた。しかし父親像が不評だったようで、ネット媒体では「不快」「もう買わない」という視聴者の声が紹介されて燃え広がった。 かつてCM炎上はテレビが主戦場だった。しかし、企業や広告制作者が学習を

小手先の人事で国民の不信を払拭できるのか 8月3日、第3次安倍第3次改造内閣がスタートした。新内閣発足時の記者会見の冒頭、「国民から大きな不信を招く結果になったことについては深く反省しおわびしたい」と首相自ら語ったように、今回の内閣改造はある意味で地獄に落ちた安倍晋三首相が復活を図るための改造と言えるだろう。支持率急落の原因になった森友学園と加計学園問題の震源地は明らかに安倍首相本人および首相夫人だ。にもかかわらず、「知らぬ存ぜぬ」で押し通してきたことが国民の不信を招いたのである。 たとえば加計学園が国家戦略特区に獣医学部の新設を申請していることについて、安倍首相は「（加計学園の申請が国家戦略特区諮問会議で正式決定した）2017年1月20日まで知らなかった」と国会で答弁した。首相は加計学園理事長の加計孝太郎氏を「腹心の友」と呼び、16年中にはゴルフだけで7回一緒にラウンドしている。加計学園

子どもの頃、あなたに周りにもきっといたはずの「神童」たち。みんなの期待と羨望を一身に受け、エリートコースを歩んでいった神童たちは、それからどうなったのか。教育ジャーナリスト・小林哲夫氏の新著『神童は大人になってどうなったのか』から、あの有名議員の「伝説」をご紹介します。 ※以下は小林哲夫『神童は大人になってどうなったのか』（太田出版）の第7章、「残念な神童たち」からの抜粋です。 森茉莉から「大蔵美人」呼ばれた人物 神童と呼ばれた女子が、わたしが通っていた小学校の1年先輩にいた。 朝長さつき。1959年生まれ。浦和市立高砂小学校（現、さいたま市立高砂小）のころ、同校始まって以来の天才少女が現れたと言われたのである。それは幼いわたしの耳にも入ってきた。「天才」ということばの意味を初めて知ったのは、朝長の存在によってである。あまりにも頭がよかったので、彼女はちょっとした有名人だった。 高砂小学校

「貰えるお金」は知るだけでお得 国や自治体には実に様々な制度、助成金などがあります。それらを利用するには、まずはどんなものがあるのかを知り、申請をしなければいけません。これを面倒と感じ敬遠するのは、とてももったいないこと。こうしたお金の原資は、私たちが納めている税金や社会保険料です。使えるものは上手に利用すべきでしょう。 またどんな制度があるのかを知っておくだけで、実はお得。なぜなら、いざというとき公的な助けが得られることがわかっていれば、不安に駆られて過剰に保険に加入する……ということを防げるからです。 では実際にどんな制度があるのか、いくつかご紹介しましょう。 ●高額療養費制度 病気やケガで入院をすると、医療費が高額になることがあります。そうした際に医療費の負担を軽減できるようにしたのが「高額療養費制度」。1カ月の医療費が一定額を超えた場合、その金額が払い戻されます。 この制度で忘れら

この話はまだ表では出回っていない。僕（橋下徹）が総力をあげて関係者に聞いた話を総合すると、一つの「真相」が浮かび上がってきた――。 大阪音楽大学への売却話破談で、さあ困った！ 森友学園問題については、僕自身が大阪府知事をやっていたこともあって責任の一端は僕にもあるという思いから、僕なりに総力をあげて取材をしてみた。しかるべき責任者にきっちり話が聞けたし、何が問題なのか、それは行政組織のどこの問題なのか、政治行政をやってきたので、そこら辺のコメンテーターよりもはるかに真相を語れる自信がある。 以下の話はまだ表では出回っていない。僕が総力をあげて（笑）関係者に聞いた話を総合すると以下のような真相が浮かび上がってきた。近畿財務局のチョンボである。 問題となっている土地は、大阪音楽大学の隣接地で、大阪音楽大学は平成24年から国と売買交渉をした。土地は国土交通省大阪航空局の所管だが、売却手続きは近畿

DeNAは12月7日、「WELQ」など10のキュレーションサイトを閉鎖したことについて謝罪会見を行った。会見には現社長の守安功氏や、創業社長の南場智子氏が出席したが、現場を知る事業責任者の姿はなかった。3時間に及ぶ会見で明らかになったこととは？ キュレーションサイト閉鎖が続いている 11月末頃から、ネット上で何かを調べようと検索すると、上位に表示される記事をクリックしても中身が空っぽ、という事態が続いている。きっかけは、DeNAが運営する「WELQ（ウェルク）」の記事をすべて非公開化したことだった。サイバーエージェント、リクルートなどDeNA以外の企業もこの動きに続いており、「記事が読めないサイト」は現在急増している。 WELQは健康情報を扱うキュレーションメディアで、ヘルスケア情報だけでなく、病気についてなど医療情報も扱っている。その内容の信ぴょう性について問題があるということ、そしてそ

なぜ、わざわざ株式への投資を増やしたのか 公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が発表した2016年4～6月期の運用実績が5兆2342億円の赤字となり、年初に続いて再び話題となっている。 もっとも、ある時期の評価損益の多寡についてのみに気を取られると、この件はおかしな話になる。 GPIFは巨額資金であるがゆえに、株式市場の参入・撤収の際には、民間の機関投資家などとは比較にならない大量の取引が発生する。そのため、市場価格に凄まじいインパクトを与える流動性の問題や、民間企業の運営に対し政治的影響力を排除した投資形態をいかに維持するかというガバナンスに関わる問題が生じる。 が、その辺りはすでに一昨年に指摘済みであり（「少数の素人に年金130兆円を任せる“アベノミクス”」　http://president.jp/articles/-/13401）、重複を避けるためにもここでは

マラソンの有森裕子さんは、オリンピックの2大会連続（バルセロナ、アトランタ大会）でメダルに輝く、すばらしいアスリートである。 その有森さんに伺って驚いたのは、高校、大学と、監督からは、決して素質に恵まれた選手だとは思われていなかったというお話だった。 高校の陸上部の監督は、有森さんには才能がないからと入部を認めてくれなかったのだという。仕方がなくて、有森さんは、入部が許されるまで、校内で監督の出先に顔を出して、いつも、その視野に入るようにして、存在をアピールしたのだという。 高校から大学に進んでも、有森さんの記録は、必ずしもずば抜けたものではなかった。小出義雄監督の指導を受けたリクルートへも、ほとんど「押しかけ」のようなかたちで入ったと聞く。 そのような「スタート」にもかかわらず、有森さんのアスリートとしての実績は、結果として揺るぎないものとなった。有森さんの成功の秘密は、何なのだろうか？