電通の人たちとカラオケに行った話 - 雑記
５年ほど前、コピーライターになったろうと、「宣伝会議コピーライター養成講座 専門コース 山本高史クラス」というものに通っていた。山本高史というのは、オリンパスのCMで宮﨑あおいが言っている「ココロとカラダ、にんげんのぜんぶ」というコピーをはじめ、コピーライター界ではスーパースター的な位置にいる御方だ（ちなみに糸井重里さんはレジェンド的な位置にいる）。広告業界には徒弟制みたいな文化があるとの情報を鵜呑みにした僕は、手当たり次第のコピー公募に応募していた頃にたまたま山本さんの名を冠した賞を頂いたことがあったり、あと大学が同じだったりという一方的な縁を感じて受講を決めた。 授業の内容はわりと淡白なものだった。課題が出て、提出して、山本さんが講評する。これを隔週で10回ほど繰り返す。講評は懇切丁寧なわけではなく、ダメなものはバッサリいかれる。ただそこはやはりスーパースターで、やたら的確にけなしてこ
電通が“夜の部会”でやってること――「パワハラ・セクハラ当り前」な体育会系バカ騒ぎ飲み会カルチャーを、元社員が証言
組織的な残業時間改ざんの疑いで当局の強制捜査を受けたほか、違法な長時間労働による過労死、クライアントへの巨額の架空請求など、問題噴出の電通。社長方針に感想を述べただけで懲戒処分が下る恐怖政治のため、社内は萎縮している。実際、現場ではどのような手口が用いられ、背景にどのような社風があるのか。また、厚労省が「くるみん」認定するほど、女性にとっての現場の労働環境は充実しているのか。「表面化しているのは氷山の一角です」――2010年代に新卒で電通に総合職として非コネ枠で入社し、連日におよぶ強制参加の飲み会やセクハラ・パワハラなど常軌を逸したカルチャーを経験し、早々に会社を去った元社員（現20代）に、部員が参加必須となる夜の部会（別途、昼の部会がある）の実態をはじめ、職場で体験したブラックな労働環境について話を聞いた。 Digest 残業75時間つけたら、部長から「成果ないでしょ」 夜の部会でピンク
電通新入社員が自殺 広告業界に蔓延するクソ長時間労働の根深い実態を書いておく : おはよウサギ！
電通の新入社員だった女性が入社1年目の12月に自殺したことを受け、月105時間の残業時間もあったことなどから労災と認定されました。彼女の冥福を心からお祈りいたします。当件について私はまったく知らないため、これ以上の言及を避けたいと思いますが、ここでは大手広告代理店の若手社員にとっては避けて通れない「長時間労働」について書いてみます。 私は1997年4月に業界2位・博報堂に入り、2001年3月に退社しました。以後、フリーのライター・編集者・PRプランナーとして働いてきましたが、これまでに最も働いたのはどう考えても会社員時代だったと断言できます。フリーの方が悶絶するようなブラック労働をすると思われるかもしれませんが、間違いなく会社員時代の方が長い。今回は電通の方が自殺するという事態になりましたが、若者の長時間労働においては似たような面があり、これは広告業界の悪習ともいえるものです。 なぜ、そん
電通の不正請求は広告業界全体の問題
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/110879/092300445/ ついに起こってしまったかという感じ。 この件については電通に同情する余地はなく、徹底的に膿を洗い出して欲しいと思う。 ただし「広告代理店は不正を働くものだからもっとノルマや監視を厳しくしてコストを下げてやれ」という方向に流れがいくことが個人的には一番怖い。この件は電通の組織的な問題だけではなく、広告業界全体の問題、ひいては企業の広報担当者やメディア関係者含む、広告に携わる全ての組織と人間が関係する問題だと思うから。 知らない人多いと思うけど、電通は日本のデジタル広告を扱う代理店の中では最も先進的な取り組みをやっていて規模も大きく、ここ最近M&A含めかなり強引にデジタル化を進めて、テレビ一辺倒の収益体制からの脱却を図ろうとしていた。 誓っていうけどおれは別に電通の回
激ヤバスマホ広告、はじめました。 | ウェブ電通報
スマホの広告って「どうせ下の方に小さく出てきてピコピコやってるだけっしょ」くらいに思ってるみなさん、こんにちは。電通CDCで、クリエーティブ・テクノロジストをやっている宮地成太郎と申します。 スマホの広告で「下の方に小さく出てきてピコピコやる」以外にできることは無いのか…そんな悔しい思いを抱いたことがある方も多いはず。 しかし！！ 本日2015年10月23日から、そんなスマホ広告を取り巻く環境は激変することになるでしょう！ なぜなら今日、電通とアクセルマークの2社が、既存のスマホ広告の概念をぶっ壊す激ヤバなプロダクト「BRAND SCREEN」を開発してしまったからです。 BRAND SCREENとは、有名ウェブメディア40社以上から「記事ページと融合させた広告コンテンツを載せていいよ」という許可をいただき、ウェブメディアが運営する記事ページの上にインタラクティブな広告コンテンツを配信する
「広告主の利益に繋がり、かつ媒体社の収益最大化を実現する仕組みをつくる」電通が目指すPMP市場の構築
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「好調」とよく聞くけど、あまり知らなかったオプトをざっくり調べてみた｜インターネット界隈の事を調べるお
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 これまでオプトとはほとんど絡みが無く、あるといっても数年前に何かの展示会で「何とかカンパニーのプレジデント」さんと名刺交換をし、帰社後に御礼のメールをしたけどスルーされたくらいの絡みなので、ほぼゼロ。 というわけで、昨日「クロスフィ二ティが台湾でSEO事業を始めるよ」というプレスリリースを見たのでオプトを少し調べてみました。これまで知らなすぎた、オプト。 オプトと言えば1月末に「電通との提携見直し」を発表して驚いたのですが、有識者の方々の意見を聞いていると、どうやら「オプトから離れた」らしい。天下の電通から自ら距離を置くとは・・・さすが好調の会社は違うなと思ったわけです。 図を見てわかる通り、これまで売上の40％は電通へのものだったオプトですが、提携見直しの影響で2013年期は1
ネット利用者の約4割がソーシャルネットのクチコミに影響受ける 電通がソーシャルメディアの影響を調査
株式会社電通の社内横断組織「電通ソーシャルメディアラボ」は10月25日、ソーシャルメディア（S/M）が企業ブランド・消費に与える影響を調査した結果を公表した。15～59歳の男女約1,000人を対象にしたもので、調査実施期間は2011年6月～9月。 それによると、ネット上で書込みや投稿など、具体的な情報発信をしている人は1割に満たないのに対し、27.4％がソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）上で繋がっている知人・友人に、mixiの「イイネ！」ボタン、Facebookの「いいね！」ボタンなどの“ソーシャルボタン”を押して、ゆるやかな情報発信をしていることが判明した。 また、ネット利用者の約4割が、ブログ・SNS・Twitter上などのクチコミによって、購買行動に影響を受けていることも明らかとなった。その際にもっとも影響を受けるのは「専門家」のクチコミ48％、続いて「知人」のクチコミ44
電通、2011年5月度単体売上高を発表 ネット、モバイル関連メディア以外はマイナス
株式会社電通は6月7日、2011年5月度単体売上高を発表した。5月は4マス媒体がすべて90％を切るなど不調。インタラクティブメディがプラスになった以外、全業務がマイナスとなり、大きく落ち込んだ。 全社 ： 894億8200万円 （対前年比 87.9％） 東京本社 ： 731億3400万円 （同 88.5％） 関西支社 ： 144億3600万円 （同 85.1％） 中部支社 ： 19億1200万円 （同 86.5％） 【業務別】 新聞： 71億7000万円 （対前年比 83.0％） 雑誌： 17億8600万円 （同 73.7％） ラジオ： 14億7000万円 （同 88.3％） テレビ： 465億5400万円 （同 86.3％） インタラクティブメディア： 30億9100万円 （同 106.6％） OOHメディア（交通広告・屋外広告等）： 27億8900万円 （同 96.9％） クリエー
電通とFacebookが業務提携 広告主向けにマーケティング活用支援
電通とFacebookが業務提携。広告主向けに、Facebookを使ったマーケティング活用のコンサルティングなどを行う。 電通と米Facebookは2月28日、SNS「Facebook」を活用した広告主向けマーケティングサービスの支援で業務提携したと発表した。電通はFacebookの公式広告販売パートナーとして、広告主に対しFacebookのマーケティング活用コンサルティングやFacebookページの制作などを行う。電通は「新たな広告手法による新収益の創出を目指す」としている。 電通はFacebookの国内公式広告販売パートナーとして、広告主向けにFacebookページのコンサルティングと制作を行う。またFacebookのプレミア広告枠の独占販売、マス広告と連動させたFacebook活用マーケティング展開を広告主に提供していく。 広告枠販売は、電通傘下のサイバー・コミュニケーションズ（cc
電通「サトナオ・オープン・ラボ」、ソーシャルメディアに対応した消費行動モデル「SIPS」発表
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
関西テレビ 「ほとんどが左遷部署」で「40歳から余生」な実態
30歳で1200万円を超え、40歳で1500万円ほどになり、さらに年功序列で上がっていくという、サラリーマンとしては国内最高水準の給与を誇る準キー局の関西テレビ（フジテレビ系）。免許事業で新規参入がない電波利権を背景に、『あるある』で明らかとなったように、下請け会社から利益を吸い上げる構造によって、労せずして高収益・高賃金を維持してきた。だが、地殻変動は確実に進んでいる。「この待遇、あと５年は続かないな、と」（社員） Digest 視聴者は「情弱」ばかり 通販とグリー・モバゲーに支えられる脆さ ９１％が中間搾取されるいびつな構造 30歳前後で1200万円、30代後半に1500万円 営業配属が多い 40歳から余生、若年寄になっちゃう 広告主の報道への介入 地方局は技術的には不要 「名ばかりＰ」仕事は伝票整理 私生活主義に徹すれば天国 視聴者は「情弱」ばかり なにしろ売上の中核である放送収入が
日本の広告費 | 出版・研究データ | Dentsu Online
電通推定「日本の広告費」とは 「日本の広告費」は、日本国内で１年間（1〜12月）に使われた広告費（広告媒体料と広告制作費）の統計です。1947年に推定を開始し毎年発表しているもので、マス四媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）をはじめ、衛星メディア関連、インターネット、プロモーションメディアについて、媒体社や広告制作会社のご協力を得ながら推定を行っています。 これまでに、産業構造の変化などを踏まえ推定範囲等を2回改訂しました。 2009年日本の広告費ハイライト 日本の広告費、2009年は5兆9,222億円 2009年（1〜12月）に日本国内で使われた総広告費は、5兆9,222億円と推定され、2008年に比べ11.5％減となりました。これは日本の広告費推定開始以来、最も大きい減少率です。 景気の動きに連動している日本の広告費 広告費は日本経済の景気変動に関連した動きが見られ、日本の経済成長とと
電通＆アップル 2011年iAdの行方を大胆予想。 | 世界のインターネットニュース
電通＆アップル 2011年iAdの行方を大胆予想。 まだまだMobile Ad Networkが熱い Nexus Sの発売は間近に迫っている。 Googleがアフィリエイトメディアになる。 Google v.s. facebook 人材獲得競争勃発！ 先週、電通がアップルのiphone上で動く広告、iAdを日本国内での販売パートナーになったことを発表した。 プレスリリースはこちら。 photo © 2008 William Hook | more info (via: Wylio) 電通にいた経験から電通がどのようにiAdを展開していくのかを予想してみたいと思います。 売上： 噂ではiAd上のキャンペーンは最低でも1億円の予算が必要と言われてます。 僕はある程度の売上は3月からたつと見ています。 その理由は期末の予算をiAdに電通は活用するように広告主に提案するから。今までは期末
媒体別広告費とＧＤＰの比較 1985-2008
SurveyML Reference Room Posted by Masashi Hagihara. Click for full size image and chart. 日本における４マス媒体別広告費と実質ＧＤＰの比較。1985年＝100としたときの指数で表した。以前は広告費とＧＤＰ（経済成長）が連動する傾向がみられたが、いざなみ景気では連動がみられなくなった。構造的な変化が起こったとみるべきだろう。 Ref: http://www.freeml.com/surveyml/11544/ （１） 新聞広告費とＧＤＰとの比較 （1985年＝100） （２） ４マス媒体広告費とＧＤＰとの比較 （1985年＝100） （注） 電通の「日本の広告費」は2007年に一部定義が改訂され、雑誌広告については対象雑誌が拡大、連続性がなくなっている。旧基準と新基準の両方が公表されている2005年、06
電通、ｃｃｉを完全子会社に ＴＯＢ２月開始: mediologic.com/weblog
■電通、ｃｃｉを完全子会社に ＴＯＢ２月開始を発表：NIKKEI NET 。。。。。。 不思議なニュース。 「従来から取り組んできたメディアレップ事業を事業の中核に据えながら、高度なテクノロジーを基盤に、インターネット広告に関わるあらゆるサービスをワンストップで提供する「トータル・インタラクティブ・マーケティング・サービス・カンパニー」を目指し、さらにはインターネットの枠を超えた新しい時代のマルチプラットフォームでのマーケティング・サービスを創造することを経営方針に掲げております。 」 “正式に”電通傘下になったら、メディアレップとしての役割をどう保つのだろうか？それはエージェンシーレップであって、メディアレップではないのではないか？ 「①世界初の「本格的アドマーケットプレイス」の提供企業となることを目指し、最先端のアドテクノロジー（広告技術）と広告キャンペーンデータ・ノウハウを駆使した「
クロスイッチ：電通クロスメディアコミュニケーションWEB
電通オリジナルの「クロスメディア」の考え方、ノウハウ、サービス＆ソリューション、調査データなどを公開しています。
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電通事件から15年、広告料金の不正請求が誘発しSNSが白日の下に晒した第二の電通事件 : 市況かぶ全力２階建
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ネット広告費が雑誌広告を抜き去る、電通発表「2007年日本の広告費」
