メディア・パブ: メディア接触の主導権争い、「フェイスブック」の独走に「グーグル検索」が奪回迫る
「検索」から「ソーシャル」へと。オンライン情報の接し方が様変わりしている。 デジタルパブリッシャー(メディア)のコンテンツと出会うのも、検索エンジンではなくてSNSを介する場合が増えてきている。米国を先頭に大半の国では、検索エンジンはグーグル検索が、SNSはフェイスブックが寡占している。ということは、グーグルからフェイスブックへと、メディアへの影響力がシフトしていこうとしているのかも。 この「検索」から「ソーシャル」への流れがモバイルシフトに乗じて加速化し、2年ほど前に米国では一つの転換期を迎えた。オンラインメディア（デジタルパブリッシャー）への外部トラフィックで、フェイスブックがグーグル検索に追い抜いついたからだ。米トラフィック解析会社Parse.lyが明らかにした。それ以降、両者の差は大きく開くようになり、一時、米メディアへの全流入トラフィックのうちの45%前後がフェイスブックから、3
メディア・パブ: 勢い増す「LINE」と「Instagram」、頭打ちの「Facebook」と「ニコニコ動画」
「LINE」と「Instagram」が勢いを増している一方で、「Facebook」と「ニコニコ動画」の勢いに陰りがちらついてきた。総務省が先週公表した「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」で明らかにした主要ソーシャルメディアの利用率からも、その明暗が浮き彫りになっている。 毎年公表される同報告書では、2012年から代表的なソーシャルメディア（画像等の共用サイトも含む）の利用率を提示しており、2016年データは同年11月26日～12月2日に13～69歳の男女1500人を対象に調査した結果である。ここでは、その中からLINE、Facebook、Twitter、それに画像系のYouTube（2014年以降）、ニコニコ動画（2014年以降）、Instagram（2015年以降）の利用率推移を、図1～図6に掲げる。 まず、LINEから。圧倒的な利用率を誇り、2016年末
メディア・パブ: 編集者よりも「アルゴリズム」で選ばれるニュース記事、若者が好んで読んでいる
ニュースコンテンツと接する場が、オフライン中心からオンライン中心へ。さらにオンラインにおいては、ニュースメディア・サイトよりも、外部のソーシャルメディアやニュース・アグリゲーターなどでニュース記事と接する機会が増えてきている。 ロイター（Reuters Institute）の最近の調査でも、こうした傾向を示していた。今年の1月から2月にかけて、36か国のニュースユーザー7万人を対象に実施した調査である。 その結果によると、例えば米国ユーザーの場合、各種ニュースソースの利用率が図1のように推移している。過去1週間に利用したニュースソースを答えさせた結果である。利用ニュースソースとしては、オンライン（ソーシャルメディアも含む）、ＴＶ、プリント（新聞紙など）に加えて、ソーシャルメディア単独も答えさせている。 （ソース：Reuters Institute） 図1 米国のニュースユーザーが利用してい
メディア・パブ: 米ネット広告売上が22%増と急成長なのに、グーグルとフェイスブック以外のメディア会社がゼロ成長なのはなぜ
米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年（2016年）のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、ＴＶ広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル（＝376憶ドル+141憶ドル）に達した。これは米国のネット広告売上高（725憶ドル）
メディア・パブ: 「音声アシスタント」を使っていますか？ 世界の若年層ネットユーザーの半数が利用
iPhoneの「Siri」とか、Androidの「Google Now」とか、Windows Phoneの「Cortana」とかの、音声アシスタント・サービスは、非常に盛り上がっているようだが、実際どれくらい浸透しているのだろうか？ そこで、スマホをはじめPCなどに組み込まれている「音声アシスタント」機能が、世界のネットユーザーの間でどれくらい利用されているのかの調査を、アクセンチュアが実施した。調査は世界26か国（Australia, Brazil, Canada, China, Czech Republic, France, Germany, Hungary, India, Ireland, Italy, Japan, Mexico, the Netherlands, Poland, Romania, Saudi Arabia, Singapore, Slovakia, South A
メディア・パブ: 米ネット広告市場でついに主役交代が、「検索からディスプレイへ」と「PCからモバイルへ」
モバイル広告費がデスクトップ（PC）広告費を昨年初めて追い抜いた。続いて、ディスプレイ広告費が検索広告費を今年中に初めて追い抜く。このような大きな主役交代劇が米国のインターネット広告市場で演じられていることを、今週公表されたeMarketerの資料が語っている。 インターネット広告を長く牽引してきた検索広告が、今年中にもディスプレイ広告に首位の座を引き渡す。eMarketerの予測によると、それぞれの広告費の推移は図1のように変わっていく。 （データ：eMarketer) 図1 米国の検索広告費とディスプレイ広告費 ディスプレイ広告には一般のバナー広告だけではなくて、伸び盛りの動画広告やネイティブ広告、リッチメディア広告も含んでいるため、今後とも高い成長率を見込んでいる。2016年には321億7000万ドルに達し、300億ドルに届かない検索広告費を抜き去ると見ている。ただ意外だったのは、検
メディア・パブ: フェイスブックの「ニュース配信サービス」、世界の有力メディアが一斉になびく一方で日本のメディアは沈黙
世界のパブリッシャーが、フェイスブックの手のひらの上で踊らされてしまうのでは・・・。世界の有力なニュースメディアがこぞって、フェイスブックのモバイル端末対応のニュース配信サービス「インスタント・アーティクルズ（Instant Articles)」に参加し始めたからだ。 図1 世界の有力パブリッシャーが雪崩現象のように、フェイスブックの新しいニュース配信サービス「Instant Articles」と提携している。すでに350以上のパブリッシャーが契約している。ただし日本のパブリッシャー名が見当たらず、いまのところ蚊帳の外に。 フェイスブックは今年5月から、NYTimesやBBCなど選りすぐりの欧米ニュースメディアと提携して、インスタント・アーティクルズ（IA)の実験サービスを開始していた。そして今秋からは、より多くのパブリッシャーを加えて、iPhone ユーザーに向けてほぼ本番に近いサービス
メディア・パブ: 分散型メディア、動画コンテンツが先導し爆発普及の兆し
分散型ニュースメディアの動きがにわかに活発になってきた。先行したのは動画メディアである。 代表例としてよく紹介されるのがNowThisである。新興の動画コンテンツ（大半が硬派な動画ニュース）パブリシャーである同社は、自前のメディア・サイトを閉鎖し、すべての動画コンテンツを外部プラットフォームにホストしている。ユーザーには、自前のホープページではなくプラットフォームで視聴してもらう。NowThisのサイト（nowthisnews.com/）に飛ぶと、 「HOMEPAGE. EVEN THE WORD SOUNDS OLD. TODAY THE NEWS LIVES WHERE YOU LIVE.」 の案内が目に入る。「古い感じのするホームページに来てもらうのではなくて、ユーザーがよく居る場所にニュースを置いておきます」ということだ。現在、毎日60点以上の動画コンテンツを、Facebook,I
メディア・パブ: 爆発的人気を博したバイラルメディアに陰り、一方で伝統メディアは記事のバイラル化に拍車
オンラインのニュースメディア市場は変革の嵐が吹き荒れている。バイラル重視で台頭してきた新興メディアの攻勢に、伝統メディアが守勢に回されているのだが・・・。 検索からソーシャルへの流れに乗って、新興ニュースメディアが飛躍 ほんの数年前までは、米国では新聞や雑誌、テレビ（ケーブル）の伝統メディアが手がけるニュースサイトが圧倒的に優位に立っていた。デジタル版に特化した新興メディア・サイトも成長し続けていたが、まだまだ伝統メディアのサイトを脅かす存在には至らなかった。 ところがFacebookなどのソーシャル系サイトが浸透するに伴い風向きが変わり、新興のメディアサイトが勢い付いてきた。comScoreの調査結果でも次第に、新興メディアサイトが伝統メディアサイトを月間訪問者数で抜く場面が目立ってきた。そして4年前についに、新興メディアのHuffingtonPost.comが新聞サイト・トップのNYT
メディア・パブ: 「広告ブロッグ」がネットサービスの生態系を崩壊させてしてしまうのか？
「広告ブロック」がネットサービスの生態系を変えてしまうのだろうか。 これからのネット広告市場の主戦場になるモバイル向けに、広告ブロック・ソフトの本格販売が10日前から始まった。広告収益に頼ってきたネットメディア産業に大転換の波が打ち寄せているのだ。 アップルのiOS9の立ち上げ（9月16日）に合わせて、モバイル・サファリ上で広告ブロック機能を実現するアプリの出荷が始まった。2か月以上前あたりから、いくつかのサードーパーティが広告ブロック・アプリを開発していることは、頻繁に伝えられてはいた。その開発者の中にはプロットタイプの段階から、主要ニュースサイトを劇的に高速表示できると、しきりに売り込んでいた。さらにプライバシーを守るためにサイトのトラッキング機能を外せることもアピールしていた。 7月のMIT Technology Reviewの記事でも、複数のアプリ開発者が広告ブロック・アプリを、ア
メディア・パブ: あいまいなネイティブ広告に米FTCは苛立ち、ニュースユーザーは落胆を
てっきり編集記事と思って読んでいると、実はそれは広告であった。そのような時に、騙されたと落胆する消費者が米国で少し目立ってきているようだ。オンラインメディアでネイティブ広告が急成長するに伴い、編集記事との境界が紛らわしいネイティブ広告に対して、不満を漏らす読者が現れるのは仕方がないかもしれない。でもある割合以上に不満を漏らす者が増えてくると、米連邦取引委員会（FTC）も消費者保護の立場で無視できなくなる。 そこで、FTCのMary K. Engle氏が、6月3日に開かれたClean Ads I/O会議で講演した話に注目が集まった。彼女は広告業務のアソシエイト・ディレクター（消費者保護局）であるからだ。 図1 FTCのMary K. Engle氏 まず彼女は、コンテンツを作るパブリッシャーは、ネイティブ広告を紛らわしくしてはダメと強調した。FTCはネイティブ広告のコンテンツについてあまり気に
メディア・パブ: フェイスブックの年代別利用率、日米では大きく違う
フェイスブックは今や約14億人近い利用者数（月間アクティブ利用者数）を抱え、グローバル市場で圧倒的なシェアを誇るSNSとなっている。普及が出遅れていた日本でも、この数年の間に急成長を続け、すっかりメジャーなSNSとして定着してきたようだ。その日本での利用率の調査結果を、先週、総務省が「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の中で公表していたので、覗いてみた。 また、米国内でのファイスブック利用率はPew Research Centerから公表されていたので、年齢別利用率を日米間で比較してみた。 総務省の調査は、2014年11月に13歳から69歳までの1500人を対象に実施した結果である。10代から60代までの年代別回答者の利用率を示しているが、グラフでは10代の利用率（25%）を除いている。 米国のPew Research Centerのフェイスブック利用率調査
メディア・パブ: 「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状
バズフィード（BuzzFeed)は、激変するニュースメディア産業で台風の目となっている。バイラルメディアとして一気に時代の寵児としてのし上がり、今やNYタイムズを凌ぐほど話題を振りまく存在になっている。 図1 Google検索におけるBuzzFeedとNYタイムズの人気比較推移。グーグル・トレンドより。 新しいことに果敢にチャレンジするバズフィードは、大きな成果を上げる一方で、いろんな問題も引き起こしている。今月に露見したトラブルも、オンラインメディア界に格好の議題を提供している。 事の起こりは、4月8日の午後にバズフィードサイトに投稿された編集記事である。ダヴ(Dove)のキャンペーンが女性消費者を見下していると批判した記事である。 図2 Doveのキャンペーンを批判したBuzzFeedの編集記事（最初に掲載された削除前の記事） 30万ビュー数に達するほど人気を集めた記事なのに、掲載され
メディア・パブ: グーグルやＮＹタイムズまでが、「広告」であることをなぜ隠したがるのか
米国のネットメディアはどうも、広告であることを明示したくないようだ。広告掲載ネットメディアの覇者であるグーグルや、メディアブランドの頂点に立つNYタイムスまでが、こっそりと時間をかけて広告であることを分からないようにしている。広告と編集の境界があいまいなネイティブ広告の台頭に伴い、メディアサイト側で広告であることを隠そうとする動きがいつのまにか広がってきているのである。 米国では今年の夏以降、ネイティブ広告における編集と広告の分離論争が、再び燃え盛っている。論争の火付け役になったのが、ケーブルテレビ局HBOのトークショー「Last Week Tonight With John Oliver」であった。8月3日付け番組のテーマにネイティブ広告が取り上げられ、多くの米国の一般消費者にもネイティブ広告の存在が知られるようになったからだ。毎週日曜日に放送されるこの番組は、その後すぐにYouTube
メディア・パブ: 米国民共通の信頼すべきニュースメディアが存在しないのか
ニュースメディア、さらにはソーシャルメディアが、米国民のイデオロギー分断を加速化させているようだ。リベラル派も保守派も含めた米国民共通の信頼できるニュースソースが事実上存在しない。 米国民がイデオロギーの違いによって、どのニュースソースを信頼しているか、あるいは信頼していないかを、Pew Research Centerが調査した。以下はその結果を色分けしたグラフである。 回答者を、Consistently liberal（いつもリベラル）、Mostly liberal（概ねリベラル）、 Mixed（中間）、Mostly conservative（概ね保守）、Consistently conservative（いつも保守）の5層に分けて、それぞれの層の国民がどのニュースソースを信頼しているか、信頼していないかを調べた結果である。赤系色は信頼している人の割合が多い場合、灰系色は信頼している人と
メディア・パブ: 伝統ニュースメディアの信頼、米国でも凋落
米ギャラップ（Gallup)が毎年実施しているマスメディア信頼調査が公表された。新聞、テレビ、ラジオなどの伝統メディアを十分に信頼している国民の割合は40%に落ち込み、米国でも長期低落傾向が止まりそうもない。 図1 米国人のマスメディア信頼度推移 （ソース：Gallup) ブッシュ前大統領が再選した2004年に、同じギャラップ調査でマスメディア信頼度が前年の54%から44%に暴落した。その後リバウンドで信頼度が持ち直したように見えたが、再び長期低落が続いている。さらにソーシャルメディアの台頭により、マスメディアの信頼度がさら落ち込む可能性は高そう。 次は、民主党支持派、共和党支持派、独立派のそれぞれが、マスメディアをどの程度信頼しているかの結果である。米国のマスメディアは一般にリベラル色が強いだけに、民主党支持者はマスメディアをかなり信頼してきた。逆に共和党支持者の多くのマスメディアを嫌い
メディア・パブ: なぜ大手ネット企業が一斉に人工知能技術の開発に乗り出したのか
グーグルだけではない。フェイスブックやヤフーも、さらにバイドゥ、ピンタレスト、ドロップボックス、ネットフリックスといった若いネットサービス企業までも、一斉にAI（人工知能）の研究者や開発者をかき集め、競って開発体制を整備している。 これらハイテク企業が運用するソーシャルメディア・サイトでは、ユーザーの提供情報や行動履歴などの膨大なデータ（ビッグデータ）が宝の山となり、ビジネスの武器となっている。フェイスブックは毎日約500テラバイトもデータベースに蓄えているという。 ところが活用しているデータ、つまりコンピューターで扱えるデータは、これまでテキスト系の構造化データが中心であった。一方でこれから摂取するデータは非テキスト系で非構造化のものが、爆発的に増えてこようとしている。本格的なビッグデータ時代到来ということで、ＩＤＣが調査したレポートによると、データベースに蓄えられていくデータ量は201
メディア・パブ: ナショナルジオグラフィックの忘れられない表紙写真、アフガンガールが125周年記念号で再び登場
ツイッターのタイムラインを何気なく見ていると、次のツイートに出くわした。 ナショナルジオグラフィックの表紙写真のアイコンにもなっている「アフガンの少女」の写真（左側）である。あまりにも有名な1985年6月号の表紙写真である。この表紙写真を撮影したスティーブ･マッカリー氏が、その掲載号から17年後にようやく彼女を探しあてて再会を果たし、その時に撮ったのが右側の写真である。再会の記事は、2002年4月号に「アフガン難民の少女発見」として掲載され、下の右側の写真のように、再び表紙を飾った。 そして、創刊125周年特別号にあたる2013年10月号（日本語版はこちら）が「写真の力」を特集テーマとし、表紙に「アフガンの少女」が三度目の出番となった。 これに合わせて、「アフガンの少女」のエピソードとして、この世紀の写真が実はボツになりそうだったという話が紹介されている。撮影者の上司に相当するフォト･エデ
メディア・パブ: メディア接触のトップ交代、TVからデジタルメディアへ、PCからモバイルへ
メディア接触が激変しているなか、メディア接触時間でデジタルメディアがTVを、モバイルデバイスがPCを追い抜く。eMarketerの調査によると、2013年の米国大人の1日当たりメディア接触時間でデジタルメディアが5時間を突破し、TV接触時間の4時間半を初めて追い抜く。またデジタルメディア接触の内訳でも、モバイルデバイス（非音声）が2時間21分となり、やはり初めてPC(デスクトップ/ラップトップ）の2時間19分を抜き去る。 主要メディアの接触時間とシェアの推移（2010年から2013年まで）は次の通り。 一日当たりのメディア接触時間が2010年の10時間46分間から2013年の11時間52分間と増え続けている。例えばタブレットを使いながらTVを視聴している場合、TV接触時間とモバイル接触時間の両方をダブルカウントしていることが響いている。さらにスマホなどの普及により、いつでもどこでもメディア
メディア・パブ: 日本人は本をあまり読まない国民になっているのか
1週間当たり読書に費やする平均時間。インド人が10時間42分、タイ人が9時間24分、中国人が8時間、フィリピン人が7時間36分、エジプト人が7時間30分・・・。それに比べ日本人は4時間6分と少い。これは、NOP Worldが世界3万人（31か国）を対象に調査した「World Culture Score Index」の結果である。 （図のソース： Russia Beyond The Headlines） 日本には刺激っぽいメディアサービスに溢れているから、本なんか読んでいられないのかな。本屋に行けば、目立つ場所には自己啓発書とかコミックが平積みされており、さっと読める本が幅を利かしている。電車の中でも、数年前までは本を読む乗客を見かけたが、いまではスマホでゲームを興じたり、メールやチャットでやり取りする人がほとんどだ。本の世界でも、日本は特異なメディア環境にあるのかな。 今年のWorld C
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
