ポイント 扁桃体と海馬の“経済的な不平等”に対する反応から現在と1年後のうつ病傾向を予測。 特定の計算に対する脳活動パターンから予測をする機械学習の手法を考案。 脳活動計測に基づくうつ病の長期病状予測やうつ病の詳細な分類への貢献が期待。 国立研究開発法人 情報通信研究機構(NICT、理事長:徳田 英幸)脳情報通信融合研究センター(CiNet)の春野 雅彦 研究マネージャーらの研究グループは、扁桃体注1)と海馬注2)の“経済的な不平等(自分と相手の配分の差注3))”に対する脳活動から、被験者の現在のうつ病傾向と1年後のうつ病傾向注4)を予測できることを示しました。国内外の疫学研究から、経済的不平等とうつ症状の因果関係が示唆されてきましたが、その脳内機構は長年不明でした。今回、被験者にMRI装置の中で経済ゲームをしてもらい、取得した機能的MRI(fMRI)データの扁桃体と海馬のデータに、不平等