中野信子氏「日本人は、脳科学的に英語が下手」：日経ビジネスオンライン
今や日本人の「英語下手」は、世界でもかなり有名なのだという。なぜ、こんなに日本人は英語ができないのか。その一方で、日本語が達者な外国人が増えているような気がする。国同士が陸続きの欧州では、数カ国語を操れるというのは当たり前。こちらは英語一つでも苦労しているのに、彼らはなぜ……？ 今回、「日経GLOBAL GATE」では「IT企業に勤める外国人は日本語がうまい」というまったく根拠のない“あるある”に基づき、実際、数人の方々に「日本語マスター法」について聞き込み調査を敢行した（こちらのレポートは、「日経GLOBAL GATE 2015 Autumn（Kindle版）」をご覧ください）。その結果、彼らに共通した大きなポイントは2つ。 1：日本の文化が好き 2：間違えることを恥ずかしいと思わない そこで気鋭の脳科学者、中野信子さんにズバリ尋ねた。「日本人と外国人の語学脳に違いがあるのか？」。脳科学
ラリーに学ぶ「理不尽な人事」の凌ぎ方：日経ビジネスオンライン
実力を買って、無名の自分を引き上げてくれた先輩。でも、期待に応えて成果を挙げはじめるや、強力なライバルになると気づいた先輩の態度は一転。組織から追い出そうと牙を剥いてきた――。 荒れた未舗装路、ぬかるんだ泥道、雪や氷の路面…。コンディションの整ったサーキットではなく、自然の中を走るラリー競技は、「最も過酷なモータースポーツ」と呼ばれる。そのラリーの世界最高峰クラスが、2017年にはトヨタも参戦を表明している「世界ラリー選手権（WRC）」だ。 本連載では、WRCに出場するコドライバー達にインタビューを行っている。ドライバーに比べると目立たない存在だが、コドライバーは陰からドライバーを支え、「ラリーカーの頭脳」として、ルートの指示だけでなく、時間の計算、ルールの把握など、さまざまな任務を負っている。チームプレイの要として、陰から主役を支える、そうしたコドライバーの人生経験は、ビジネスパースンに
日本製の民間機は再び世界に羽ばたけるか：日経ビジネスオンライン
1962年8月30日、第二次世界大戦後、初となる国産旅客機「YS-11」が名古屋空港から初飛行した。そして2015年11月11日朝、2番目となる国産旅客機「MRJ」が、同じ名古屋空港から飛び立った。 MRJは安村佳之機長、戸田和男操縦士、他3名の計測担当技術者が搭乗して、県営名古屋空港から離陸。太平洋上の防衛省訓練空域で、左右の旋回、上昇、下降、および着陸の模擬飛行を実施したのち、午前11時2分に同空港に着陸した。脚は飛行中も下げた状態で固定。主翼のフラップとスラットも下げ位置で固定。最高速度は時速280km、最高高度は1万5000フィートだった。安村機長は初飛行後の記者会見で、「着陸模擬時に気流が荒れたが機体は安定しており、機のポテンシャルの高さを感じることができた」と語った。 これからは主に米国内で型式認定のための飛行試験を進め、2017年春からカスタマーへの機体納入を開始する予定だ。
安倍首相による安保法制の説明が下手な理由：日経ビジネスオンライン
日頃、さまざま分野のリーダーに効果的な説明をアドバイスしている者の目から見ると、現在の安倍首相による説明は、その言葉とは裏腹に、「理解を得るための説明をする気がまったく見られない」形になっています。理解を得るための基本的な要件を満たしていないからです。 このままの「説明」では、「理解」が進まないばかりか、ますます反対派を増やし、その声を高めることになるでしょう。 そこで今回は、本来とてもシンプルな「理解を得る説明」のポイントについて、いつものように動画とともに考えていきたいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは今週もいってみましょう。（普段は金曜日ですが、今回は変則で月曜日です） 「理解」を得るための基本要件を満たしていない 「もっと丁寧にすべきだとの批判もあった。分かりやすくするためにも法律を10本も束ねたのはいかがなものか」 これは、15日の法案可決後に衆院平和安全法制特別
外交では事実認識が大事：日経ビジネスオンライン
エズラ・ヴォーゲル（Ezra Vogel）氏 ハーバード大学名誉教授 1930年米国オハイオ州生まれ。50年オハイオウェスリアン大学卒業後、米陸軍に2年間勤務し、58年米ハーバード大学にて博士号（社会学）取得。日本に加え、61年以降は中国研究にも着手。67年にハーバード大学教授、72～77年同大学東アジア研究所長、80～88年同日米関係プログラム所長、95～99年同フェアバンク東アジア研究センター長などを歴任。79年に出版した『ジャパン・アズ・ナンバー・ワン』は日本でベストセラーになった。2011年には10年強を投じて執筆したという『鄧小平』（日本語版は2013年）を出版した（写真：大高 和康、以下同） ヴォーゲル：習氏は若くして福建省長や浙江省党委員会書記を務めるなど、地方では行政手腕を発揮し、高く評価されてきました。父親がかつて副首相だったおかげで広い人脈があったことも功績作りに役立っ
40歳過ぎて念願の子供、嬉しいけど老後はトホホな現実：日経ビジネスオンライン
念願の子供を授かった瞬間は、多くの親がジーンとくるものだ。だが、もしそのときあなたが40歳を超えていたならば要注意。産声を聞いたその瞬間、あなたは教育資金と住宅資金、さらに老後資金という重荷に短期間で対処する必要があるからだ。 東京の私立大なら年100万円超が吹っ飛ぶ 「果たして老後を乗り切れるのか」。愛知県に住む男性会社員、佐々木健次郎さん（仮名、53）は気が気でない日々を過ごしている。小学校4年生の息子がおり、60歳で定年を迎えてもなお高校生だからだ。 電力会社系の設備会社に勤め、現状の年収は800万円程度。比較的安定している会社で、60歳定年後も同じ会社で勤められる見通しだが、年収は300万円減り500万円になりそうだ。 半面、教育費用はかさむ一方だ。中部地方は関東や関西などに比べ名門の公立高校なども多く、授業料は多くかからない見通し。それでも「東京の私立大学に行くことになれば、授業
どんな状況でも「私は幸せ」と言い切れるフランス女性：日経ビジネスオンライン
フランスといえば、そんないいイメージを抱いている人が多いのではないだろうか。凱旋門にエッフェル塔、歴史の重みが感じられる美しい街並みや豊かな自然。芸術や文化の香り高く、ブランド品も目白押し。その上、男性たちは「イクメン」が多くて、仕事をしながら子育てがしやすい環境も制度も整っている。出生率も2.0人以上に回復し、育休だって3年間とれる。教育にだってお金がかからない。 確かにそれは、ある意味事実だ。だが、しかし、今の世の中、何の苦労も心配もなく、悠悠自適に生きている人がどれほどいるだろうか。リーマンショックにユーロ危機、若者の失業率の高さ……。と、ちょっと考えただけでも、フランスにだって不安材料はいくらでもある。 「いいですねー、ステキな国ですね！ フランスの人たちはいつも楽しそうですね」と私が言うと、 「何を言っているの！？日本みたいな素晴らしい国から来た人に、フランス人がそんな能天気に生
「子供がいることを幸せと思えない」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスの3月23日号で、日本の「貧困」をテーマにした特集を掲載した。日本の「相対的貧困率」は16.1％に上昇し、年122万円未満で生活する人は2000万人を超える状況になった。これだけ膨れ上がった貧困の実態を見つめることは、この国の停滞を考える上で必要不可欠だ。 日経ビジネスオンラインでは、特集の連動企画として、誌面に収めることができなかった内容について連載する。第1回は、ある女性の話をしたい。特集の執筆を終えた今でも、頭にこびりついて離れない一言を発した女性だ。 「誰かと誰かが結婚しました。1年後か2年後か、子供ができて生まれました。そしたら夫婦が愛情を持って慈しみ養育していくわけですよね。それが、私には不思議に思えるんです。違和感がある」 「そうすることはすごいことだと思うけど、自分がそういう道をたどっていけるかと言えば、多分無理だと思う。その状態を自分が幸せだと思えるかと言われ
世界の紛争地域を仕切る“流しの村長”が行く：日経ビジネスオンライン
伊勢﨑さんは普段、東京外国語大学で、PCS（Peace＆Conflict Studies：「平和と紛争」学）を世界の紛争地域からやってきた外国人学生たちに教え、研究していらっしゃるんですよね。そもそも国際的な揉め事の起こっている地域に関わるようになったきっかけはなんだったのでしょう？ 伊勢﨑：大学時代は、早稲田大学で建築学を専攻していました。なかでも意匠建築といってデザイン寄りの勉強をしていたんです。もともと画家になりたかったので、美術方面に興味があったんですよね。だから建築のなかでも、アントニオ・ガウディやアメリカのブルース・ガフのつくる、有機的な芸術性の高い建築物が好きでした。そのころ日本でかっこいいともてはやされていた某建築家の、パキッとした無機質な建築物には興味がなくて（笑）。でも、日本でガウディみたいな建築物はつくれないじゃないですか。 そうですよね（笑）。 伊勢崎賢治（いせざき
「少年事件は楽に数字を取れる」が招いたこと - ジャーナリスト・池上彰氏×『謝るならいつでもおいで』著者・川名壮志氏：日経ビジネスオンライン
相次ぐ「少年事件（この場合の少年とは、「満20歳に満たない者」を意味する）」が注目を集めている。川崎市で中学1年生を殺害した容疑で神奈川県警は先月末、少年3人を逮捕した。今年1月、名古屋市の女性殺害事件で大学生が逮捕され、昨年7月には長崎県佐世保市で高校生が同級生を殺害する事件が起きた。 2014年4月には改正少年法が成立し、少年事件は厳罰化の方向にある。しかし実は、少年による凶悪犯罪の件数は劇的に減っている。 少年事件はなぜ大々的に報じられるのか。加害少年の「心の闇」とは一体何か。 NHK「週刊こどもニュース」の「初代お父さん」を務めたジャーナリスト・池上彰氏と、2004年の佐世保小6同級生殺害事件を描いたノンフィクション『謝るなら、いつでもおいで』（集英社）の著者で毎日新聞記者の川名壮志氏が語り合う。 （対談は2月7日に実施した。構成は外薗 祐理子） 池上彰（いけがみ・あきら）氏 ジャ
マイホームの夢、かなえません：日経ビジネスオンライン
経営理念に、「顧客志向」や「顧客第一主義」を挙げる会社は無数に存在する。だが、その徹底ぶりとなると、先頃取材した小川の家に並ぶ会社は少ない。 小川の家は、長崎市内に事務所を構える工務店だ。従業員数5人と、規模は小さい。ただ、少しずつではあるが、全国的にその存在を知る人が増えている。3年ほど前からは、損益分岐点の年間4～5軒を超えて、年間10軒前後を安定的に受注できるようになった。 人づてに評判を聞きつけ、昨年暮れに東京の編集部から、小川勇人社長のいる長崎に向かった。「施工主が描くマイホームの夢は、かなえない」と言う小川社長から、詳しく話を聞くことにした。 「ひきこもりの原因は間取りにあり」 小川社長はかつて、父親の経営する小川工務店で働いていた。熊本大学を卒業後、準大手ゼネコンで1年間勤務した後、1997年から家業を手伝うようになった。 当時、小川工務店は自社で分譲地を造成したものの、不景
寺は「時代遅れ」でもいい：日経ビジネスオンライン
鵜飼 秀徳 ジャーナリスト、浄土宗僧侶 1974年、京都市生まれ。新聞記者、日経ビジネス記者、日経おとなのOFF副編集長などを歴任後、2018年に独立。「宗教と社会」をテーマに取材を続ける。正覚寺副住職、浄土宗総合研究所嘱託研究員、東京農業大学非常勤講師。 この著者の記事を見る
日本とドイツ、どこで差がついたのか：日経ビジネスオンライン
皆さん、こんにちは。月に1度の読書コラムです。今回のテーマはドイツです。なぜ今回、ドイツを取り上げるのかというと、日本とドイツは似たところが多く、多くのことが学べるような気がするからです。 戦後、日本とドイツは両国とも、がれきの山から立ち上がりました。しかしよく考えてみると、どちらがより過酷な状況だったかと言われれば、筆者はドイツの方が大変だったと思います。 日本は米国に占領されただけですが、ドイツは旧ソ連、米国、フランス、連合王国の4カ国に占領されました。さらに、東ドイツと西ドイツ、2つに分断されました。 それを統一して東ドイツを吸収したのは20年ほど前ですが、巨額の統一コストを負担しなければなりませんでした。がれきの山から再出発したのは同じだったけれど、ドイツの方がはるかに状況が厳しかったのです。 それにもかかわらず、ドイツの経済は近年絶好調ですし、ユーロという重荷を抱えてはいますが、
「中国嫌い」になるワケを身をもって知る：日経ビジネスオンライン
北京、上海の病院関係者と友人になった縁で、病院内を見学させてもらうことになったのだが、北京市内の大病院の入り口に到着したところ、のっけから驚いてしまった。 「問診部」と書かれた外来の玄関の両脇に、たくさんのふとんや段ボール、小型の椅子、ボストンバックなどが置かれ、そこに（つまりコンクリートの地面に）大勢の人が座ったり横たわったりしていたのだ。 「こ、これは一体何なの？ あっ、農村から出てきたのに診療してもらえないで待っている人たちの列？」 友人に聞いてみると、「そういう人たちと、入院患者の家族たちの両方だ」という。中国も日本同様、完全看護であり、家族が病室で寝泊まりできない決まりになっているが、地方の農村などから患者に付き添ってきた家族は長期間ホテルに泊まるお金がない。しかし、帰ることもできず、こうして病院の玄関にふとんや段ボールを敷いて、面会以外の時間を過ごしているのだという。 一方、毎
ワンコインで知る、放射線と福島のいま：日経ビジネスオンライン
福島の原発事故から3年半、あのとき何が起こり、その後、現地ではどのような取り組みがなされていまに至るのか。 本書「知ろうとすること。」は、事故直後から、ツイッターで定期的に放射線に関する情報を送り続け、その後も現在に至るまで継続的に福島での現地調査と、当地での教育啓発活動を行っていらっしゃる東京大学の早野龍五先生と、コピーライターの糸井重里さんの対談本です。 これを読んで下さる方のなかにも、震災直後から早野先生のツイートをフォローしている方は多いと思います。情報が錯綜するなか、セシウムが大気中から検出されたというニュースをもとに、原発の放射能漏れを推定した早野先生は、それ以後も多くのデータをまとめ、グラフにして客観的な情報発信を続けてこられました。 対談ではまず冒頭に、事故から3年を経て、起こった事故に対して実際に人々が受けた被ばく量はとても低かったという調査結果が報告されます。 アカデミ
寒々しくて絶句！知事11人と大臣が「アナ雪」主題歌で「子育て」啓発？：日経ビジネスオンライン
鶴野 充茂 ビーンスター株式会社 代表取締役 コミュニケーションの専門家として幅広く活躍。リーダーに効果的な伝え方をアドバイスするほか、全国規模のPRプロジェクトに携わる。著書は30万部超のベストセラー「頭のいい説明すぐできるコツ」など二十数冊。 この著者の記事を見る
「はい論破。」は誰も幸せにしない：日経ビジネスオンライン
榎本：日本は昔から、海外のものを取り入れることを推奨する人が多いですね。ただそれが基で問題やトラブルが起きてもあまり疑問視しません。 昨今、国の教育施策や企業の教育研修に携わる人がディベートをやたらと推奨している。『ディベートが苦手、だから日本人はすごい』は特にそういう人たちに、日本人のコミュニケーションの本質について考えてほしいと思って書いたものです。 日本人が自己主張が苦手なのは、日本語の構造と文化風土に由来するもので、そこにこそ日本的コミュニケーションの長所があると主張されています。 榎本：日本語と英語は言語構造が全く違います。英語はまず主語のIとかYouが最初に来る。一方、日本語は人称代名詞がTPOによって様々に変化する上、多くの場合で主語が省略されてしまいます。こうした言語構造の違いがコミュニケーションの違いを生み、自分と相手の関係性の違いを生んでいるのです。心が全く違うわけです
「スバルはいいね」ではダメなんだ：日経ビジネスオンライン
坂田 亮太郎 日経ビジネス副編集長 東京工業大学大学院修了後、98年日経BP入社。「日経バイオテク」「日経ビジネス」を経て2009年から中国赴任。北京支局長、上海支局長を経て2014年4月から日経ビジネスに復帰 この著者の記事を見る
靖国神社は「宗教」ではない。：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者。1958年生まれ。東京大学教養学部文化人類学科卒業、同大学院博士課程修了。愛媛大学助教授を経て東工大へ。「癒し」という言葉を日本に広め、日本社会の閉塞性の打破を、新聞、テレビ等でも説く。近年は沈滞する日本仏教の再生運動にも関わり、ダライ・ラマとの対談も出版。東工大では学生からの授業評価が全学１位となり、東工大教育賞最優秀賞を受賞。著書『生きる意味』（岩波新書）は2006年度大学入試出題数第１位の著作となる。その他、『生きる覚悟』（角川SSC新書）、『「肩の荷」をおろして生きる』（PHP新書）、『ダライ・ラマとの対話』（講談社文庫）など著書多数。（写真：大槻純一、以下同） 調子が悪くなったシステムの典型が、日本の高度経済モデルだったわけですね。もはや機能しないし、アベノミクスでちょっと景気が回復した程度でも、高度成長が復活することはまずあり得ない
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ロードスターは裏切らない：日経ビジネスオンライン
