ドットインストール代表のライフハックブログ
![ウェブでかっこいいグラフを描くためのライブラリやらテクニックやらのまとめ - IDEA*IDEA ~ 百式管理人のライフハックブログ ~](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/d2123fb9e702ab64a1913de737a28237ce9153f2/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fwww.ideaxidea.com%2Farchives%2F2007%2F10%2F15%2Ffusioncharts.gif)
ユーザー独自のSNSを開設できる「mysns.tv」 / @IT このmysns.tv で利用しているSNSエンジンがOpenPNE とのこと。 OpenPNEについては、同じく@ITに記事が掲載 されています。 社内SNSのサービスを社内で展開できるほか、ID連携も簡単に行う事ができシングルサインオンを実現する事が可能となっているようです。 「脚光を浴びだしたOpenID 」で、アカウント(ID)の管理について書きましたが、このID管理は主に外向けのサービスで利用されるものなので、社内と言うクローズした世界であれば、OpenPNEを使ったID管理というのでも社内に分散するシステムにシームレスにアクセスすることができそうです。 最近注目を集めだしている社内Blogや社内SNSなどコミュニティ系のツールと言うのは開発には時間がかかりすぎてしまうので、こういったオープンソースのもので小さくはじ
私は入社したのが2000年のため、それ以前の情報システム部門の置かれていた状況と言うものを分かりませんが、入社直後でも社内の人から情報システム部門への寄せられる期待や価値というものは大きなものと感じさせてくれるものがありました。 経営陣が情報システム部へ求める期待と、現場の人が情報システム部へ寄せる期待というものはまったく異なる性質のものですが、少なくとも私を含め現場で働く情報システム部員には、その価値を身を持って感じることができていました。 それは以前に書いた「トラブルバスターの過去と今 」の > ある人に聞くと、私たち情報システム部の人間が大勢でフロアに現れるととんでもない事件が > そこで起こっているのではないかと思っていたそうです。 というように、社員の情報システム部の人たちへの憧れやPC関係のヘルプデスクならあの人たちに任せれば大丈夫だと言う期待を大きく持っていたからのように思え
大手企業のWritely採用は未来永劫ない、マイクロソフトは安泰 このWritelyというのは、Microsoft Wordのような文章管理ソフトの機能をWeb上で利用できる サービスです。(2006年3月にGoogleがWritelyの開発チームを買収) このガートナーの担当者は個人的な意見としているので、これが様々なリサーチによるもの からではないのですが、Web2.0 という言葉が出てくると同時に区切られた「こちら側」と「あちら側」の 世界においても、当面(「未来永劫」と言っていますが、私個人の意見としてあえて)は「こちら側」に おけるサービスを揺るがす事は無いと言っています。 私自身の一つの意見としては、基幹システム2.0 で書いたような、Writely(現Google Docs)や Google SpreadsheetのようなWeb2.0的な文章管理・表計算サービスが業務に結びつ
Web 2.0は説明不能、体験必須 / @IT Web2.0を体感せよといっても、そのシステムの導入に懐疑的な人にとっては、そのために人が動くコストさえも嫌うのではないでしょうか。 そしてWeb2.0の本質は、つながり。 例え導入ができたとしても、多くの人の協力が必要になるわけです。 そして、その多くの人の協力によりつみあがる結果が出るまでには多くの時間を要すことになります。 その懐疑的な人たちは、それまで待ってくれるでしょうか・・・? であれば、社内にWeb2.0系システムを導入するのは何から始めればよいのか? 私が感じるのは、まず「Web2.0風」のシステムを作ると言うことではないかと思っています。 そのシステム自体がWeb2.0でなくてもかまいません。 何らかの業務アプリに、Web2.0系のシステムやサービスで多く使われる要素を取り込み、それっぽく仕上げてしまうと言う事です。 多くの
職場がオープンなWeb2.0を取り入れるのは必然か? @ ITmedia エンタープライズ 最近、この手の話題が多いですね。 インターネットの世界でのWeb2.0というキーワードにまつわる各種サービスが落ち着きをみせ、次の流行は企業内だと食指を動かそうとしているのでしょうか。 2.0と言う言葉は若干聞き飽きたところはありますし、エンタープライズ2.0ってそもそも何処が1.0だったんでしょうか・・・。 以前、「社内に押し寄せるWeb2.0の波 」にも書いたように、巷で流行っているようなWeb2.0系のサービスって企業内では昔からありました。 共有知を活かそう、構造化しようという試みは社内では当たり前にある考え方です。 仕事は人により成り立っているので、その人を活かす、その人の持っているノウハウを活用しようと言う考えはあってしかるべきで、昔からそのためのナレッジデータベース構築などあれやこれや
先日、とあるセミナーに参加してきました。 内容としては、社内ポータル(EIP )についてのものだったのですが、昨今の流行のWeb2.0という言葉にあやかってか、社内Blogについてのお話も多少ありました。 情報を発信するという意味合いでは、両者は同一の領域をカバーするものではあります。 ただ、その中のお話ではそのレイヤーが異なるので共存可能だと言う事を仰っていました。 どういうことかというと、社内ポータルなどにはより発信される情報はある意味、企業内のオフィシャルな情報となりえます。 ただ、オフィシャルゆえにその情報(例えばあるシステムのリリースであるとか、通達などの内容)は、要点だけをまとめたものとなるため、それまでの経緯などが伝わりにくいものです。 (いきなり出すが故に、「聞いてないよ!」という社員の反発も大きくなりがちです) 社内Blogであれば、気軽にそういった情報を発信するまでの経
「社内ブログ考察 」にも書きましたが、世の中のWeb2.0的なサービスを社内に持ち込まれる事例はまだまだ少ない状況にあります。 世の中にこれほどWeb2.0のサービスが氾濫し、自社のサービスとしてもお客さん向けにそのようなものを構築・展開しているにもかかわらず・・・です。 自分が仕事を終え家に帰りPCを起動し、Blogを書いたりmixiを見たり、そのようなサービスを利用している、一方仕事ではそういった世の中の潮流を踏まえそのお客さんにあったサービスを提案してみる。 なのに、こと社内においてはそのようなニーズはあまり聞こえてきません。 Web2.0のサービスを利用している人や、仕事で現場で提案折衝している営業、またはそれを構築している生産側の人間は、そのような世の中のサービスに実際に触れその面白さ、利便性、可能性を感じていると思いますが、社内への導入に対して決定権上層部があまりそれを感じてい
基幹システムとは、財務・会計管理や在庫管理、人事情報管理などその会社の業務に関わるシステムの事です。 業務に直結しているシステムのため、会社にとって非常に重要なシステムとなります。 非常に小さな会社であれば、これらの管理はExcelや安価な関連するソフトウェアにより管理される事もあるかと思いますが、会社の規模が大きくなればなるほど取り扱う情報の多さと各要素の関連性の複雑さなどにより、ERP のような統合業務パッケージを導入する 所も多いと思います。 (各要素の関連性とは、単純に言えば在庫の受発注が会計に結びつき、会計は財務に直結します。 また、人事とは給与の支払いもあるわけなのでこれまた財務に結びつくというような情報の連携の事です。) ERPパッケージとは、ドイツのSAP社のR/3が有名ですが、このように会社の業務に関連する要素を全てひっくるめて管理してくれるソフトウェアです。 そもそも基
昨日野村證券が米国事業でのサブプライムに関連した追加損失が730億円になり、連結で赤字になることを発表した。 これはまさにCDOの恐怖を体現したような話で、日本の金融機関が無事である、といっていた専門家たちの見通しを完全に裏切っている結果となった(あたりまえだ。) ここでくどくど指摘しているとおり、これはCDOの仕組みからして当たり前の話であり、世界中の金融機関がほおかむりをしているだけ。 野村の場合、皮肉なことにまだ健全な部類に入るかも知れない。 彼らはCDOを組成して、そのエクイティーを売ることができなかった為、自分で抱えて、債券部分を金融機関に売ることで引き受け手数料を稼いでいたのが実態だ。 サブプライムを筆頭にさまざまなローンや債券をスライスしたプールのエクイティーを保有していた為、結局それはゼロだった・・・ということで今回の損失発表とあいなった。これはむしろ健全で、ゼロです、と宣
今回のテーマは「イントラネットとエンタープライズ2.0に関する調査」。 グループウェアやポータルのイメージが強い今までのイントラネットとは違い、企業と社員の双方向コミュにケーションを実現したり、社員が持っている暗黙知を集合知にすることなどが期待される「エンタープライズ2.0」に対し社員はどのように利用したいと思っているのか。現在のイントラネットの利用状況などとあわせて調査した。 今回の調査は10月5日〜10月8日で行い、社会人1,049人の男女(20歳代25.1%、30歳代24.8%、40歳代25.2%、50歳代25.0%)から回答を得た。 まず、現在勤めている会社にイントラネットがあるか尋ねたところ、61.6%の人があると回答した。これを社員数別に見てみると、100人以上社員がいる企業は5割以上、300人以上だと約4分の3以上の企業がイントラネットを導入しており、中規模以上の企業でのイン
「エンタープライズ2.0」導入に期待 --イントラネット利用、約4割が2時間以上 @ CNET Japan 私の仕事自体がこのイントラネットシステムの運用や開発が主だったものなんですが、利用時間までは調べた事が無いものの利用する社員の割合と言うのは結構高いです。 このイントラネットは、業務アプリケーションを中心に集められたポータルサイトの役割を果たしています。 社員が業務上で使用するアプリケーションや、各種申請書類がダウンロードできるなどの機能が主なものです。 例を挙げると - 社員情報の検索 - 会議室の予約 - 通達など社員へ告知すべき情報の開示 - 業務で提出の必要な書類のダウンロード - 小口経費清算の申請 - 情報システム利用に関するFAQ - 営業マン向けなど特定の業務に向けた支援用アプリ など。 業務上使用するアプリケーションを集中させているせいか、利用率は高くなっています。
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