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ブックマーク / wallstny.exblog.jp (5)

  • End of the Financial World? | ウォールストリート日記

    2008年は、米国債と金を除く世界中の主要な市場が大暴落する、歴史的な年になりました。世界の金融界をリードしていた“はず”のウォールストリートを震源地とした未曾有の金融危機は、世界中の投資家の自信を喪失させ、また金融来の機能である「資金の融通」も滞って、実体経済も急激に冷え込んでしまいました。 2009年は、そんな混乱の中で始まりましたが、NY Timesの年初(1月3日)のOP-ED、「The End of the Financial World as We Know It」の中で寄稿者は、「世界は、アメリカ金融界への自信を“ほぼ”喪失してしまったようだが、まだ修正のチャンスはある。では“何が”修正されるべきだろうか」という問いかけをしていました。 このOP-EDに寄稿したのは、後にLTCMを立ち上げたJohn Meriwether氏が率いた元ボンド王国Salomon Brothers

    End of the Financial World? | ウォールストリート日記
  • 石油価格上昇の犯人? | ウォールストリート日記

    私はコモディティについての専門知識は全くありませんが、数年来上昇を続けている原油価格は、2008年に入っても上昇を続け、年初に$100を早々に突破して、7月現在では$140台に至っています。 チャートを見ると、原油価格の上昇は、まさに「バブル」と言える勢いだと感じられるかもしれません。 実際のところは、インフレ調整ベースで価格を見る必要があることや、ドルの下落が原油価格の上昇幅を誇張している(ユーロ建てでは上昇率はさほど高くなく、ドル資産の下落/インフレのヘッジとして、コモディティ投資が加熱している)との指摘もあるようです。 とは言え、原油高の影響が世界経済全般に及ぶようになり、アメリカでもガソリン価格がちょっと前の4倍近い水準にまで跳ね上がっている現状を受けて、「犯人探し」が加熱していると言えるかもしれません。そして、中でも最もよく聞かれる議論は、米民主党のHillary Clinton

    石油価格上昇の犯人? | ウォールストリート日記
  • 日本企業の特殊性? | ウォールストリート日記

    ヨーロッパの著名なアクティビスト投資家であるTCI(ザ・チルドレンズ・インベストメント)が、日の電力会社J-Powerを相手に配当金の引き上げ要求を突きつけていることは、欧米のメディアでも取り上げられています。 日でも報道されているでしょうが、最近では5月28日のFTに、TCIが、J-Powerの主要持合株主であるみずほフィナンシャルと鹿島の株式を取得し、TCIの要求に合意しない理由の正当性を問いただす意図がある、という記事が載っていました。 TCIの要求内容の善し悪しは別として、その行動を見ていて感じる率直な個人的感想は、「せめてもう少し、日(企業)の特殊性を考慮したアプローチを取れなかったのか」ということです。 ここで「特殊」だと言っているのは、海外の企業と比較すると、日企業は株主価値の最大化を経営の優先課題として重視していない、ということです。 先日シンガポールで、アジア各国

    日本企業の特殊性? | ウォールストリート日記
  • Soros氏の警告? | ウォールストリート日記

    1月23日のFTに、かつてグローバルマクロ戦略のヘッジファンドを率いて世界の為替市場を震撼させたGeorge Soros氏の、昨今の金融危機に対するコメントが掲載されていました。 この記事は「The worst market crisis in 60 years」(過去60年で最悪の市場危機)と題され、今回の金融危機により、第二次大戦後から現在まで続いて来た、アメリカの信用拡張に依存した経済システムが、終わりを告げたと主張しています。 なかなか興味深い内容だったので、以下にその記事の抄訳を載せて見たいと思います。(原文も最後に添付します。) 過去60年で最悪の市場危機 George Soros 今日の金融危機は米国の住宅バブルによって引き起こされた。この危機は、第二次大戦後に何度か見られたような金融危機と似ている側面もあるが、一点だけ今までと大きく違うことがある。それは、この危機が、ドルを

    Soros氏の警告? | ウォールストリート日記
  • ウォールストリート年末の話題 | ウォールストリート日記

    通常年末になると、ウォールストリートでは、どこの投資銀行が幾らのボーナスを払ったかといった浮かれた話が多く聞かれます。 しかし今年の話題の中心は、残念ながらそのような明るい話ではなく、「クレジットクランチと金融機関の巨額損失」、「高まる景気後退の可能性とドル安の進行」、「石油を含むコモディティ価格の高騰」、そして「ソブリンウェルスファンド(SWF)の躍進」などのようです。 金融機関の巨額損失 サブプライム住宅ローンとクレジットクランチの問題はその後も広がりを見せており、欧米の大手金融機関は、軒並み巨額損失を計上しています。 WSJなどによると、大手証券のMerrill Lynchが最近$9bn(約9,900億円)の損失を出し、Morgan Stanleyは第3四半期と第4四半期合わせて$10.4bn(約1.2 兆円)、UBSは$14.2bn(約1.6兆円)、そしてCitigroupは、損失

    ウォールストリート年末の話題 | ウォールストリート日記
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