ビジネスでのスマートフォン利用--機能やサービスに興味あるが、「仕事時間増える」と敬遠
今回のテーマは「スマートフォンに関するアンケート」。 スマートフォンの発売が続く中、ユーザーは現在スマートフォンにどのようなことを求めているのか。また、スマートフォンが普及することによるユーザーのメリットデメリットはどういうことか調査した。 今回の調査は8月24日〜8月27日で行い、全国の会社員1,088人の男女（20歳代25.2％、30歳代24.4％、40歳代25.3％、50歳代25.2％）から回答を得た。 まずスマートフォンについて知っているか尋ねたところ、知らない人が25.3％いる一方で、どのようなものか知っている人は28.6％、名前だけ知っている人46.1％と合わせると4人に3人は知っていることがわかった。 しかし、スマートフォンを知っている人にスマートフォンを持っているか尋ねたところ、持っていない人が94.0％とまだまだ一般的に普及していない現実が伺える。 スマートフォンの機能の
ドコモの新戦略「DoCoMo 2.0」、ユーザーには好印象--料金にはまだまだ要望も
インターワイヤードは7月2日、小学館発行の雑誌「DIME」と共同で実施した「携帯電話会社のイメージに関するアンケート」の調査結果を発表した。 まず、全員に現在主に使用している携帯電話・PHSキャリアをたずねたところ、「NTTドコモ」が42.3％で最も多く、次いで「au」の27.3％、「ソフトバンクモバイル」の19.5％、「ウィルコム」の3.0％、「ツーカー」の0.6％と続き、「携帯電話・PHSは使っていない」との回答は7.3％という結果となった。 次にNTTドコモ、au、ソフトバンクモバイルの3社についてそれぞれイメージを尋ねたところ、NTTドコモに対して「高い」というイメージが46.9％と最も多くなった。次いで「メジャー感がある」（38.2％）、「信頼できる」（37.7％）、「エリアが広い」（33.0％）、「安心」（31.7％）という意見が続く。また「保守的」との回答が23.5％と、他社
「5分喋れば長電話」「お風呂でメールは当たり前」--今どき若者のケータイ事情 - CNET Japan
インターネットが世の中に定着して久しいが、PCからインターネットに触れた人と、ケータイからインターネットに触れた人とではその利用方法に大きな違いがあることをご存知だろうか。PCからインターネットに入った人に、今の若手作家がケータイのみを使って340ページもあるケータイ小説を丸々書き上げた、などと言ったら卒倒するであろう。 “キーボード文化”と“親指文化”のジェネレーションギャップと言ってしまえばそれまでだ。しかし、我々が世に打ち出したiモードサービスも今年で8年目を向かえ、導入当初は中学生だった若者も、気付けば今年社会人1年生である。その世代がこれからの社会にどんどん進出してくることを思うと、彼らのリアルな利用方法を知ることは、今後のビジネスの展開を考える上で重要なヒントを得ることになるかもしれない。 ケータイだけでインターネットをする人はPCを上回る 少し古いデータで恐縮だが、2006年
「恋人への相談事は会うよりもメールで」年代別ケータイ生活実態調査
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「携帯電話はいずれ高級なものになる」という仮説 - another aspects from txk
視点は間違っていないが、分析が少し足りないと思う。 http://facta.co.jp/article/200703060.html ここに浮かぶのは「格差社会」ではないのか。PCが操作性や安定性からみて未熟な製品であることは事実だが、ホワイトカラーは当分、PCインフラに依存しなければ仕事ができない。しかしブルーカラー、あるいはフリーターは必ずしもPCを必要としない。ノートブックで十数万、デスクトップで最低7〜8万円するPCを買うカネも時間も置く場所もないのだ。彼らが20代の「PC音痴ネットユーザー」である親指族の正体なのである。 むしろ逆で、場合によっては「可処分所得の低い人ほどPCを利用する」傾向すらありうるのではないか。 日本の携帯電話が「ガラパゴス症候群」に陥っていることはあちこちで指摘されている。その結果、日本の携帯電話の価格は世界水準から比べて上昇した。現状はキャリアの報奨金
携帯電話でのインターネット利用がPCを初めて上回る--総務省調査 -
総務省は5月19日、2005年末時点の世帯、企業および事業所における情報通信サービスの利用状況、情報通信機器の保有状況等について調査した「通信利用動向調査」の結果を取りまとめ、公表した。 通信利用動向調査は、世帯（全体、構成員）、企業および事業所を対象とし、統計報告調整法に基づく承認統計として1990年から毎年実施されている。 今回の調査は2006年1月に、全国の世帯主が20歳以上の6400世帯およびその構成員、常用雇用者規模100人以上の3000企業、常用雇用者規模5人以上の5600事業所を対象に、郵送による調査票の配布および回収によって実施された。有効回答数（率）は、3982世帯、1万2879人（62.2％）、1406企業（46.9％）、2821事業所（50.4％）だった。 調査によると、インターネット利用者数は、前年比581万人増（7.3％増）の推計8529万人に達し、引き続き増加し
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