知らないでは済まされない、日本のデジタル広告の現状 ── JAA デジタルメディア委員会セミナー「デジタルメディアの最新潮流 〜Originator Profile＆オープンインターネット〜」｜講談社C-station
11月10日（金）、日本アドバタイザーズ協会（JAA）デジタルメディア委員会（※）主催のセミナーが開催されました。「デジタルメディアの最新潮流 〜Originator Profile＆オープンインターネット〜」と題して、デジタル広告の買い方改革の必要性を訴えました。 ※デジタル環境下においても広告活動の適正化と広告取引の透明化を実現し、生活者から信頼される広告の発信を目指した取り組みを推進。アドバタイザー自らが協同して活動を行っている。 【委員長挨拶】デジタル広告を学び、理解しなければ、自分たちのブランドを守れない時代日本アドバタイザーズ協会 デジタルメディア委員長 山口有希子 皆さんこんにちは。本日は、ご参加いただきありがとうございます。デジタル広告は非常に複雑で、多くの課題を抱えています。そのなかで、広告主もデジタル広告について勉強し、理解していかなければ自分たちのブランドを守れない時
接触400分時代のメディア環境の変化～「メディア定点調査2019」時系列分析より～ - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
【前回コラム】「メディアの種類から広告枠、最新手法まで「広告ビジネスに関わる人のメディアガイド」を使ってみよう」はこちら 今年14回目となる「メディア定点調査」は、メディア接触時間、メディアイメージ、サービスの利用状況から意識・態度に至るまでメディア生活全般をとらえるために、年1回定点観測している時系列調査です。時系列分析から見えてきた生活者の意識やメディア行動の変化をご紹介します。 メディア総接触時間411.6分、初の400分台へ 2019年のメディア総接触時間は初の400分台、過去最高の411.6分となりました（1日あたり／週平均 東京 ※数字はすべて東京）〈図表①〉。 〈図表①〉メディア総接触時間時系列推移：1日あたり・週平均・東京地区 昨年から15.6分の増加。牽引したのは「携帯電話／スマートフォン」（14.5分増）と「テレビ」（9.9分増）です。「ラジオ」（0.8分増）と「新聞」
【メディア人必読】PVこそ資産だ。高広伯彦に聞くウェブメディアビジネスの本質【連載 スタートアップ的メディア論考】| FastGrow
デジタルメディアの数は日に日に増える。目新しいものが一つ立ち上がったかと思うと、類似媒体がまた一つ立ち上がる。そのいずれもが揺るぎないポジションを確立できるかというとそうではない。立ち行かなくなり、当初の勢いを失う媒体も後を絶たないのが現実だ。 このボラティリティーはウェブメディアが旧来メディアに比べて日が浅いからか。先日のマネタイズを考えるイベントでもそうだったが、試行錯誤が依然続いているようだ。 しかし、高広伯彦氏は異を唱える。イベント当日彼のフェイスブックには、マネタイズの話をしろ、と投稿されていた。メディアビジネス成功の正解は何なのか？伝説のアドマンに時間をもらった。 ウェブメディアの収益モデルは、広告売り上げ、EC含むユーザーへの課金などがあります。もっとも重視すべきマネタイズ手法は何でしょうか？ 高広明らかに広告です。コンテンツ課金は、たとえば見込みユーザー数が１万人だったら、
プラットフォームを「隠れみの」 DeNA大炎上の本質 ブロガー 藤代裕之 - 日本経済新聞
ディー・エヌ・エー（DeNA）が運営する医療キュレーション（まとめ）サイト「WELQ」に端を発した騒動は、他社が運営するサイトにも波及し、次々と記事削除が行われる底なしの様相を見せている。7日にはDeNAの守安功社長や創業者の南場智子会長が記者会見を開き「サービスの成長を追い求める課程で、信頼できる情報を担保する体制ができていなかった」（守安社長）と謝罪した。この騒動は、キュレーションサイトの
広告業界とメディア業界にあるさまざまな「ギャップ」を埋めたい 朝日新聞社広告局 - @ADV
印刷する 転職・転身－－広告業界 注目のあの人の仕事に迫る！ 広告業界とメディア業界にあるさまざまな「ギャップ」を埋めたいスケダチ代表 コミュニケーションプランナー 高広伯彦さん 2011/03/25 Tweet 博報堂から電通へ、そして躍進期のグーグル日本法人を経て、2009年に「スケダチ 高広伯彦事務所」を設立。既存のメディアと新たなメディアの両方への深い洞察と豊富な実戦経験を生かした、広告キャンペーン企画やマーケティングコンサルティングなどを行う高広伯彦さん。独立の経緯や現在の広告・メディア環境などを聞いた。 広告会社２社を経てネット企業へ、そして独立。 ――大手広告会社２社と、情報テクノロジー系のネット企業で活躍されてきましたが、独立までの経緯は。 博報堂から電通への転職は、より新しいことができるだろうといった気持ちだったと思います。電通では、当時まだ正式に名乗っている人がおそらく
「テレビCMが効かない」本当の理由は？ 西友マーケティングトップが読み解く - 日経トレンディネット
こんにちは。西友の富永です。 前々回、前回と価格コミュニケーションについて話をしてきました。今回からは、メディアおよびタッチポイント（顧客との接点）をどのように活用し、組み合わせるかということについて、何度かにわたって考えていきたいと思います。 「テレビCMが効かない」の意味は？ ここ10年くらいでしょうか、「テレビCMが効かない」というマーケターの嘆きを時折耳にします。 この種の声は、さらっと見聞きするとなんとなく訳知り顔で納得してしまいがちですが、これが意味することを改めて考えると、時代や状況によってその実態は異なっているのではないか、ということに気が付きます。 時のころバブル時代か、もしくはそれ以前でしょうか。古き良き時代の広告を懐かしむような文脈で「テレビCMを入れれば入れるほど商品が売れた」というようなエピソードを聞くことがあります。競合との関係性やクリエイティブの良し悪し、そも
新聞はインターネットが新聞広告費を抜いたことをどう伝えたか - ガ島通信
昨日、電通が発表した「日本の広告費」（電通のリリース、 PDF）で、インターネットが新聞を抜いたことが明らかになりました。その感想はブログに書きました（インターネットが新聞を抜く、電通が「2009年日本の広告費」を発表）が、新聞各社がどのように伝えたのかをまとめて見ました。 朝日と産経は1面で紹介、日経は3面（総合）、読売は2面（総合）、毎日は8面（経済）、東京は9面（経済）でした。各紙の見出しの大きさと記事の抜粋を紹介します。 朝日新聞：ネット広告費新聞を上回る（2段、図あり）『インターネット広告がはじめて新聞広告を上回り、テレビに次ぐ「第2の広告媒体」となった』 毎日新聞：ネットが新聞抜く 09年広告費全体では11%減（3段、図あり）『「広告主のネット広告への評価は着実に定着、浸透している」（電通）』 読売新聞：ネット広告費新聞上回る（囲み）『ネット広告費には、関連ホームページの制作費
ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
トレインチャンネルが少し変わりましたね - ある広告人の告白（あるいは愚痴かもね）
JR東日本の山手線、京浜東北線、中央線などの車内で放映されているデジタルサイネージ放送に、「トレインチャンネル」というものがあります。東京でJRを使って通勤・通学している人は見たことがあるのではないでしょうか。デジタルサイネージと言えば、スーパーや薬局なんかで小さな液晶モニターで情報やテレビCMを流したり、大小含めて様々な取り組みがありますが、この「トレインチャンネル」は、代表的な成功例のひとつではないでしょうか。 現在は、車内の扉上に左右２つの液晶画面があって、一方は放送コンテンツが映し出され、もう一方は、行き先情報や運休情報が流されています。新型車両が導入される前は、今より小さな画面ひとつだけで、放送コンテンツと情報が交互に流される仕組みでした。この「トレインチャンネル」の人気が出たのは、２画面になってからだそうです（参照）。以前、１画面の頃に、この媒体で流す映像広告を作ったことがあり
「新聞折り込みチラシ」の行方 - ある広告人の告白（あるいは愚痴かもね）
新聞を取らない人は増えてきましたが、新聞折り込みチラシは人気です。広告の話題というと、どうしても派手なマスメディアや新しいネットメディアでの広告になりますが、この新聞折り込みチラシという広告メディアは、この不況下でも効果が衰えてきたという話をあまり聞かない希有なメディアです。 広告メディアとして新聞折り込みチラシを分析してみると、その有用性がよくわかるかと思います。 ターゲットセグメントについては、新聞広告の場合、エリア広告の切り替え版を利用して地域セグメントはできることはできますが、その地域はどうしても広域になりますし、切り替えが細かくできる地域も、東京や大阪などの大都市に限られています。しかし、新聞折り込みチラシは、新聞販売店が広告配信の拠点になるので、かなり細かい地域の設定が可能です。だからこそ、スーパーマーケットが特売に利用するんですよね。 広告の信頼性については、新聞広告にはかな
民放連曰く「諸君らが愛してくれたテレビの広告費は減った。何故だ!?」
すでにご承知の通り1月12日以降、先行してNHKでは導入済みの「テレビ画面の右上にデジタル波受信テレビ導入をうながす『アナログ』の表記」が民放でも開始された。これについて各メディアでは「民放連が9日に発表した」と報じられた。「認知させて移行をうながすのならCM中にも入れるべきではないか」と思うのが人の常というものだが、実際にはCMにはロゴは入らない。このあたりの説明を詳しく知りたくて、プレスリリースの集大成サイトや民放連の公式サイトでマスコミ向けに発表されたとされる発表資料を探したが、一向に見つけることができなかった。代わりに現在のテレビ事情の一端をかいまみれる興味深い資料を見つけたので、今回はそれを紹介する。その資料とは民放連が2008年12月12日に発表した【2008-2009年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し】なるものだ。 最初に民放連について説明しておくと、正式名称は「社団法人 日
産業／０９年もネット広告拡大が加速 新聞抜き第２のメディアへ - FujiSankei Business i.／Bloomberg GLOBAL FINANCE
２００９年はインターネット広告が史上初めて新聞広告を抜き去り、テレビに次ぐ第２の広告メディアに躍り出る見通しであることが６日、明らかになった。新聞、雑誌、テレビ、ラジオの既存マスコミ４媒体の広告費は不況で昨年も伸び悩んだが、ネット広告だけは拡大。世界的な景気低迷で企業が広告費を削減するなか、この傾向は今年も加速するとみられる。１００年に１度の不況は日本の広告業界も変えていきそうだ。 電通が０８年１〜９月の実績をもとに試算した日本の昨年の広告費は、新聞が対前年比１１％減の約８３００億円、雑誌が同７％減の４２００億円、テレビが同４％減の１兆９１００億円、ラジオは同５％減の１６００億円と、いずれも前年実績を下回り、４媒体の広告費総額は４年連続の前年割れとなった。北京五輪などのプラス要因はあったものの、昨秋以降の金融危機を受け、企業が一斉に広告出稿を手控えたためだ。 一方、ネット関連の広告費は
ある広告人の告白（あるいは愚痴かもね）: 糸井重里さんの重さ
コピーライターの時代がありました。言葉を武器に、ひたすら言葉が紡ぎ出す世界を付加価値にして、コピーライターという職業は時代の寵児になっていきました。いま思えば、それはバブルだったのかもしれません。その付加価値には、きっと広告が含まれていなかったのだと思います。小説家、詩人、作詞家、そして、コピーライター。言葉のプロフェッショナルを指向してはいても、それは広告のプロフェッショナルを指向してはいませんでした。 けれども、あの時代はそれでよかったのでしょう。それでもものが売れました。あの時代から少したって、つまり、バブルが崩壊する真っ最中に、私はコピーライターになりました。CIプランナーからの転身だったので、時代の寵児としてのコピーライターにはあまり興味はありませんでした。うまいコピーはうまいと思いますが、そこに憧れはなかったような気がします。 そんな中、これはまいったなと唸らせられたのは、糸井
グーグル、ラジオ広告にも進出へ--ビジネス多角化を加速
Google（本社：カリフォルニア州マウンテンビュー）があるラジオ広告会社を買収し、広告ビジネスの業務拡大を進めようとしている。 同社は米国時間17日、広告主に対してラジオ広告の販売、スケジューリング、配信、およびレポートを行うDMarc Broadcasting（本社：カリフォルニア州ニューポートビーチ）を1億200万ドルの現金で買収すると語った。 Googleはこの買収で、製品統合や売上、広告在庫に関する目標達成度に応じて、DMarcに追加の現金を支払うことになっている。Googleによると、支払額は今後3年間で合計11億3000万ドルになる可能性があるという。 Googleは、DMarcの技術をAdWordsプラットフォームに統合することで、Googleの広告主向けに新しいラジオ広告販売チャネルをつくる計画だ。 Googleの広告販売担当バイスプレジデント、Tim Armstrong
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