[new!] これから開催する研修会 - SLiiiC; School Library 3C (Communication, Combination, and Collaboration)
Twitter（ツイッター），Ustream（ユーストリーム），SNS（ソーシャルネットワークサービス）・・・最近，よく耳にする用語です。流行っているらしいけれど，実はよく知らない・・・という方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回，学校図書館支援プロジェクト・SLiiiC＜スリック＞では，そんな学校図書館にお勤めの方のために，Twitter（ツイッター）を実践的に学び，活用するための入門講座を企画いたしました。実際にパソコンを操作しながら，Twitterの面白さを体験していただきます。Twitterは一人職場であることが多く，研修会等の参加機会が限られている学校図書館員こそ，活用するメリットがあります。本講座は単なる「Twitterの使い方講座」ではありません。学校図書館を専門に学んでいるSLiiiCスタッフが「なぜ学校図書館員こそがTwitterを活用するメリットがあるのか」を
電子書籍が本屋を消すのか？ | 佐々木譲の散歩地図
きょうの宝島社の全５段広告（わたしは朝日新聞朝刊を見た）は、議論を呼ぶことだろう。ヘッドコピー「本屋のない町で私たちは幸せだろうか？」 その下に１行。「宝島社は、電子書籍に反対です」 この問いかけと、宝島社の宣言の論理的な関係がよくわからない。宝島社は、電子書籍が町の書店を消滅させると主張しているのか？ 電子書籍が現実に市場に出てきたのは、Kindle（日本語対応）とiPadが登場した今年だと言ってよいだろう。これ以前の電子書籍は、規模として無視できる。しかし、書店の減少は今年突然起こったのではない。ネットで数字を調べると、こうだ。 1992年 全国書店数22500 2001 20939 2010 14059 電子書籍が存在しないときから、書店は減少していた。とくにこの10年の減少数は多い。本の流通問題を取り上げた佐野真一のルポ『誰が本を殺すのか』刊行は
【シェアな生活】”シェア”は所有や消費よりも面白くなる――『ブックシェアカフェ』菅谷洋一氏インタビュー(4/4)|ガジェット通信 GetNews
”シェア”をすることによって、もっと本やコミックが楽しくなる。そんな場所として生まれた『ブックシェアカフェ高円寺店』の企画担当、菅谷洋一さんへのインタビュー第４回、最終回です。前回はこちら。 ※連載シリーズ『シェアな生活～共有・共感・共生がもたらす新しいライフスタイル』関連記事です。 登場人物 菅谷＝菅谷洋一さん。『ブックシェアカフェ』企画担当。 深水＝ききて。深水英一郎（ガジェット通信） ●情報と物流 ――深水：iTunesで映画の「セル」と「レンタル」が始まりました。また、GoogleTVなども話題です。 菅谷：5年くらい前に「放送と通信の融合」という言葉が流行りましたが、それは、TVでドラマを観ていて、その主演の女優が着ている服を端っこのバナーをクリックすれば購入できるという世界観のことを指しているのではなく、「放送インフラ」と「通信インフラ」がボーダレスになることだと思ってます。
E1119 - 英国出版社協会が図書館による電子書籍貸出の基本方針を公表 / カレントアウェアネス-E No.183
英国出版社協会が図書館による電子書籍貸出の基本方針を公表 2010年10月21日，英国の出版社協会（Publishers Association：PA）が，英国の図書館・情報専門家協会（CILIP）のカンファレンスの場で，公共図書館による電子書籍の貸出に関する出版社側の基本方針を発表した。英国のBookseller誌には，その基本方針を発表したFaber社のCEOペイジ（Stephen Page）氏の講演内容の全文を掲載している。 ペイジ氏はまず講演の前半で，電子書籍の売り上げが伸びていること，デジタル形式の登場によって出版活動が多様化していることを説明し，出版社は図書館との協力関係を模索していると述べている。これを踏まえた上でペイジ氏は，図書館による電子書籍の無料・無制限の貸出を認めることは，電子書籍の市場全体を損なうことにつながるものであるとして，それは著作者も出版社も受け入れられない
asahi.com:電子図書館の実証実験に参加-マイタウン神奈川
鎌倉市中央図書館は、所蔵する郷土史の書籍などをデジタル化し、インターネットを通じてパソコン上で貸し出しできる電子図書館サービスの実証実験に参加する、と１７日の市教育委員会定例会で報告した。具体的な計画は今後詰めるという。試験期間は１２月１０日〜来年３月末で、市は、事業者側の負担で書籍などを電子化できる利点があるとしている。 市中央図書館と情報システム会社の日本ユニシスによると、事業主体は同社とＮＰＯ法人、調査関連会社の３団体。総務省の事業として約２６００万円が予算化されている。 実験は、同図書館が所有する鎌倉の近代史を中心にした書籍や写真、世界遺産登録を目指す資料、観光情報などを事業主体が電子化する。この郷土資料のほか、商用電子書籍などを含む計約千冊を、同図書館を訪れた人や市内外から公募予定の約千人がパソコンを通じて借りて見ることが出来ることを目指す。具体的な貸出期間などを含めて今後検
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