兵庫県相生市の小河(おうご)集落は、かつて年間360万円あった鹿やイノシシなどによる農作物被害をほぼゼロにした。捕獲や防護柵の管理などの対策に取り入れたのが、情報通信技術(ICT)だ。わなは全基にセ... 記事の続きを読むには、こちらから会員登録(有料)が必要です>> 会員登録(有料) はこちら ログイン 日本農業新聞公式ウェブサイトの全ての機能をご利用になるには、会員登録が必要です。 メールアドレス、パスワードを入力後、「ログイン」ボタンを押してください。
首が消えたかのようなフラミンゴの写真。加工作品のようだが実際の姿を撮ったものだ/Miles Astray (CNN) 人工知能(AI)の生成したイメージが、ここ2年の間にアートや写真のコンテストへと入り込み始めた。それは時に審査員をだまし、アーティストの間で不安や怒りを引き起こしている。そんな中、写真家のマイルス・アストレー氏は、今こそ流れを変えるべき時だと判断した。目を付けたのは写真コンテスト「1839アウォーズ」のAI部門。クリスティーズ、ファイドン、ポンピドゥー・センターに関わる業界のリーダーたちが審査するこのコンテストで、アストレー氏はまさに羽毛さながらの気軽さで、一つの企みを成功させる。カリブ海に浮かぶ島、アルバで撮影した本物のフラミンゴの写真を、エントリー作品に潜り込ませたのだ。 AIで作ったイメージには、歯や指の数が多すぎるなど、生体構造にまつわるいい加減さの兆候が顕著に現れ
この10年間で、人工知能(AI)の力を活用して様々な鳥の鳴き声を識別するアプリがたくさん登場し、科学者やバードウォッチャーに利用されている。さらに、AIが鳥の行動や分布を特定できることを示す研究が増えており、その結果は保護活動にとって極めて重要だ。愛鳥週間によせて、AIが鳥の保護にもたらしている大きな変化と科学者たちの取り組みを紹介しよう。 米西部のシエラネバダ山脈の緑豊かな森林では、毎年春になると、科学者たちが1600個以上の弁当箱サイズのレコーダーを隠す。夏の終わりに回収されるまで、これらの機器は100万時間分の音声を録音する。その中には絶滅危惧種であるニシアメリカフクロウ(Strix occidentalis occidentalis)の鳴き声が含まれていることが多く、この鳥が過ごす場所について貴重な情報を教えてくれる。(参考記事:「北米の鳥が激減、半世紀で約30億羽、3割が消えた」
岐阜の中心部からクルマで1時間ほど。岐阜県の最西部に位置する揖斐川町(いびがわちょう)の里山に、ジビエ(野生鳥獣肉)料理を提供するレストランがある。ジビエの原料となるのは、主に増えすぎて農業被害をもたらすシカ。獣害対策による捕獲から、解体処理、製品への加工、レストランなどでの提供という「6次産業」が町の中の谷汲地区で循環している。ジビエ利活用事業を手掛けるキサラエフアールカンパニーズの代表取締役社長 所 千加氏と、岐阜県の鳥獣害対策室の林 邦博氏、熊﨑真由氏に、谷汲地区で育まれてきたジビエ利活用の取り組みについて尋ねた。 岐阜県揖斐郡揖斐川町の谷汲地区にジビエのレストラン「シャルキュトリー ・レストラン 里山きさら」がある。シャルキュトリーとは、肉に火を入れることを示すことが語源のフランス語で、ハム、ソーセージ、パテ、テリーヌなどの食肉加工品の全般を指すという。里山きさらでは、豚肉に加えて
気候温暖化の影響もあり、これまで被害報告が少なかった東北地方でも増加するなど鳥獣被害が全国に拡大している。農林水産省は自治体による対策活動を支援しているが、鳥獣のなかでも特にシカの繁殖率が高く被害はなかなか収束しそうにない。打開策として期待がかかるのが、対策の広域化やICTの活用、そしてジビエ(野生鳥獣肉)の消費拡大だ。「生物多様性」への関心の高まりもあり民間企業の参入も始まっている。 全国で鳥獣による被害が拡大かつ深刻化している。農林水産省の統計によると、収穫前の野菜や果物を食い荒らすといった農作物被害額は年間150~160億円規模にも上る。この数字はあくまで被害報告があったものだけであり、未報告の小規模な被害や休耕地の被害などは含まれていないため、実態はさらに大きい。このほか、人に危害が加えられることもあるが、人身被害もこの被害額の対象外だ。鳥獣被害防止計画を作っている地方自治体は、全
害獣対策ロボット『雷鳥3号』を開発<ワークロイド第4弾>省力化を追求した“WORKROID(ワークロイド)農業”で、収量を確保するための害獣対策を実施 株式会社テムザック(本店:京都府京都市、代表取締役社長:川久保 勇次、以下「テムザック」)は、2023年11月11日(土)、開発した害獣対策ロボット『雷鳥3号』を宮崎県延岡市の圃場に設置し稼働させました。 『雷鳥3号』は、稲作をはじめ農業において大きな問題となっている、イノシシなどの害獣対策として、夜間に圃場に侵入した害獣を検知し、高圧で対象物に向けて放水を行うロボットです。放水により害獣が圃場から退散することが期待されています。 当社が今年稲作を行った圃場においても、収穫直前まで稲が順調に生育していましたが、収穫の数週間前にイノシシにより一部の稲穂が食べられてしまう事象が発生しました。そのため、害獣対策に効果が期待できるロボットを急遽開発
ボイド(Boids)は、アメリカのアニメーション・プログラマ、クレイグ・レイノルズが考案・作製した人工生命シミュレーションプログラムである。名称は「鳥もどき(bird-oid)」から取られている。 概要[編集] コンピュータ上の鳥オブジェクトに以下の三つの動作規則を与え、多数を同時に動かして群れの振る舞いをシミュレーションする。 分離(Separation) 鳥オブジェクトが他の鳥オブジェクトとぶつからないように距離をとる。 整列(Alignment) 鳥オブジェクトが他の鳥オブジェクトと概ね同じ方向に飛ぶように速度と方向を合わせる。 結合(Cohesion) 鳥オブジェクトが他の鳥オブジェクトが集まっている群れの中心方向へ向かうように方向を変える。 結果としてこのプログラムは驚くほど自然な動きを見せ、単純な規則を用いて群体としての複雑な振る舞いを再現できることを示した。以後、改良されたア
飲食店などが提供するカット野菜にカエルが混入し、企業が謝罪に追い込まれるケースが相次いでいる。 5月、人気うどんチェーン丸亀製麺の新商品「ピリ辛担々サラダうどん」にカエルが混入しているのが発覚した。動画がSNSに拡散。同社は謝罪し、同商品の販売を当面休止すると発表した。カエルは野菜加工工場で混入したとして、工場での検品を強化すると説明した。 他にも、スーパーで利用客が購入したサラダにカエルが混入していたケースなど、被害は後を絶たない。 こうした中、カット野菜に紛れ込むカエルをAI(人工知能)で検知する画像検査システムが登場した。これまで手作業で異物を見分けてきた現場の負担軽減につながる、驚きの技術とは――。 関連記事 「上司を選べる制度」導入でどんな効果が? 社長も“想定外”だった職場の変化 札幌市のある企業は2019年から、部下が好きな上司を選べる「上司選択制度」を導入した。その結果、離
ねねこ @noahsun_bird これ、ご本人と話し合い、AI生成画像であることは確定したんだけど、本人に全く悪意がないというか…自己顕示欲じゃなくただAIに騙されていただけと言える事案なことが判明しました。 twitter.com/noahsun_bird/s… 2023-05-02 14:47:48 ねねこ @noahsun_bird とある有料アプリで、AIによる画質改善サービスというものがあり、遠くの鳥やブレた鳥の写真を読み込ませると勝手にトリミング・画質改善してくれるとのこと。それを通した結果、ありえない写真・存在しない鳥のできあがり。ご本人は写真が綺麗になって嬉しい😊と思っていた、悪意は全く無かったと。 2023-05-02 15:10:32
2022年度に未踏ジュニアに採択されたクリエイターが、5月から半年間取り組んできたプロジェクトについて発表を行う「未踏ジュニア 成果報告会」。ここで五島氏と、メンターの尾藤氏が登壇。「カラスからゴミを守るシステム」の開発理由から成果について報告します。 五島氏の自己紹介 尾藤正人(以下、尾藤):メンターの尾藤です。僕がメンターをさせてもらった、五島くんのカラスを追い返すシステムの発表をお願いしたいと思います。五島くん、どうぞ。 五島舜太郎氏(以下、五島):はい。みなさんこんにちは。五島舜太郎です。僕は今回「scairecrow」という、カラスからゴミを守るシステムの開発を行いました。 (会場拍手) ありがとうございます。scarecrowとは英語でカカシを意味する単語ですが、今回は「AIの機能を内蔵したカカシ」という意味を込めて名付けました。 では自己紹介です。年齢は13歳、中学1年生です
子ども向けの科学講座「サイエンススクールin栃農」が3日、栃木農業高で開かれた。栃木県栃木市内の小学4〜6年生14人が動物と触れ合い、スマート農業について学んだ。 同校と協力して市教委が主催し、今年で13回目。新型コロナウイルス禍のため2年ぶりとなった。同校動物科学科の生徒9人がサポート役となった。 参加した児童たちは、同校などが飼育する小動物と触れ合い、犬のしつけを体験。高校生の指導を受け、牛のブラッシングや散歩も行った。最初はこわごわとした表情だったが、次第に慣れ笑顔を見せていた。 スマート農業の学習として、妊娠している牛にセンサーを取り付け、5分ごとの体温や出産の始まりの通知をスマートフォンで受け取るシステムについても解説された。 南小6年小林夕萌(こばやしゆめ)さん(12)は「牛は思ったよりもつるつるした触り心地だった。犬と違い、手綱を引くのは大変だった」と話していた。 「動物」の
京都府福知山市は、ICT(情報通信技術)を活用した獣害対策のモデル地区に大江町毛原地区を追加した。農林水産省の「つなぐ棚田遺産」に選ばれた風光明媚な地域の景観を守りながら、稲作の被害ゼロを目標に掲げ、効果的な対策を進めていく。 市は昨年度、獣害に強い集落づくりをめざし、夜久野町直見地区、三和町川合地区をモデル地区に設定。獣害対策に先進的な知見を持つ兵庫県立大学の協力を得て、毎月1回のワークショップを開き、地域主体の獣害対策を進めている。 その取り組みの一つとして実施した県立大の調査で、市内の北部はニホンジカの生息密度が高いことが判明。モデル地区の3カ所目として、北部の大江町毛原地区を追加した。 毛原では、地区の山際に侵入防止柵のフェンスをぐるっと張り巡らし、捕獲おりも設置している。それでもシカなどはわずかな隙間を見つけて入ってくる。そのため水田の多くでは周囲に、景観を損ねる電気柵を設置せざ
多気町内を流れる農業用水「立梅用水」周辺で三重大などが行っている情報通信技術(ICT)を活用した「スマート農業」の実証研究の説明会が、同町丹生の立梅用水土地改良区事務所であった。昨年度から始まった実証研究で取り入れている治水対策や獣害対策のためのシステムを、研究者らが地元関係者に紹介した。 (望月海希)...
平素より株式会社長野日報社のホームページをご利用いただき、誠にありがとうございます。 このたび、弊社ホームページを2024年4月15日(月)にリニューアルいたしました。 より使いやすいホームページを目指して、デザインとページの構成を見直しました。 これからもコンテンツの拡充を図りつつ、お客様に有益な情報を発信してまいります。 今後ともご愛顧のほどよろしくお願い申し上げます。
街を疾走し人を襲う熊、樹木の食害や土砂崩れの原因となる鹿、農作物を食べ散らかす猪など有害鳥獣は、日本全国の人々を慢性的に悩ませる存在だ。 問題解決の一端を握るのは、狩猟の専門技術を保有するハンターたち。その数はここ数年で微増しているが、旧態依然の業界体質ゆえに課題が散在している。 一方、巷ではジビエブームが定着して久しい。野生鳥獣が持つ高たんぱく・低カロリーな肉の性質は健康&筋トレブームとも合致し、需要は増加傾向にある。ただ法規制やサプライチェーンに課題があり、その流通は円滑とは言い難い。 目の当たりにしたレガシーな体質 北海道・音更町に拠点を構えるFant(ファント)は、ハンター界隈に根付く古い体質のアップデートと、スムーズなジビエ肉の流通を目指すスタートアップだ。 「依頼主からのクエストをクリアしてハンターが報酬を得る。そんなモンスターハンターのような世界を生み出したいんです」 代表の
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