1: 以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします 2014/01/30 22:38:34 ID:V4FORaDX0 最近読んだ本で良さそうと思ったのを選んでます 説明みて気に入ったのあったらぜひ読んでみてね まずは言わずと知れた名著から 「種の起源（上）」　ダーウィン すべての生物学の根幹をなしている進化論。 本書で述べられていることは、現代では通用しないような古びた理論では決してない。 世代を何千、何万と重ねていく上で、わずかに形質の違う個体が生まれることがある。 そのわずかな違いにより生存競争に少しでも有利になりさえすれば、 その形質が広まり、変種となり、やがてはひとつの種となる。 その形質が生存競争に不利であるなら淘汰されるだけのことである。 このような自然淘汰による選抜が、現在のように多様な生物相を作り上げたのである。 生物に興味のある人や、生物を取り扱う大学に通う人なら読んで

フランス南部の博物館で展示されるネアンデルタール人の復元模型（2008年7月2日撮影、資料写真）。(c)AFP/PIERRE ANDRIEU 【1月31日 AFP】初期の現生人類（ホモサピエンス）は、現代人のゲノム（全遺伝情報）中にも1～3％残存しているネアンデルタール人由来の遺伝子によって、厚みのある皮膚を獲得し、欧州の寒冷な気候への適応に役立てることができた可能性が高いとする研究が、29日に発表された。またこの遺伝子により、糖尿病や狼瘡（ろうそう）の高い遺伝的リスクが受け継がれた可能性もあるという。 人類は4万～8万年前、ネアンデルタール人との交配によりそのDNAを獲得し、現在の欧州人と東アジア人にも受け継がれていると、科学者らは考えている。アフリカの人類は、欧州やアジアに住んでいたネアンデルタール人とは混血しなかったため、そのDNAをほとんど、あるいは全く持っていない。 今回の最新の

2013年の「餃子」年間購入額（1世帯当たり）において、栃木県宇都宮市が日本一を達成しました。同市は2010年まで15年連続でトップを維持していたものの、2011年の調査では2位に陥落。しかし1月31日（金）に発表された総務省家計調査の結果で、3年ぶりに静岡県浜松市から日本一の座を“奪還”しました。これを記念し、市内中心街では2月15日（土）と2月16日（日）に「宇都宮餃子日本一奪還感謝祭」を開催します。 ▽ http://www.shimotsuke.co.jp/select/ugno1/info/2013thanks-no1 ▽ http://www.shimotsuke.co.jp/select/ugno1/info/ranking 宇都宮市は多くの専門店が立ち並ぶ「餃子の街」として知られ、宇都宮餃子を地域ブランドとして確立してきました。これまで「日本一の餃子の街」とアピールしてきた

サッポロビールは1月30日（木）、京都大学の研究チームがホップの抽出物（ホップエキス）でアルツハイマー病の発症を抑えることに成功したと発表しました。発症と進行の予防につながるとして、ホップエキスを含む商品の発売を目指します。 ▽ ホップ抽出物でアルツハイマー病の発症を抑えることに成功 | ニュースリリース | サッポロビール アルツハイマー病の主な原因は、タンパク質の断片「アミロイドβ」の脳内での凝縮、沈着とされています。「アミロイドβ」の生成には、「γセクレターゼ」という酵素が主要な役割を担っています。 京都大学の垣塚彰教授や笹岡紀男研究員らのグループは、アルツハイマー病の発症および進行の予防という視点で研究を進めました。漢方薬の原材料を中心とした約1,600種類の植物エキスから、「γセクレターゼ」の活性を最も強く抑制するとして、ホップの雌株（めかぶ）の球花のエキス「啤酒花（ひしゅか）」

節分の恵方巻きとして、カラフルな「飾り巻きずし」を作ってみませんか？ 材料の組み合わせ次第で、巻きずしの中にバラの花やチョウなどのさまざまな模様が出来上がります。テーブルの上が華やかになりそうな花、子どもが喜びそうな鬼の絵柄などを作れる、飾り巻きずしのレシピを紹介します。 ■ 花 ＜バラ＞ ▽ 恵方巻の作り方: 巻き寿司教室ぐるりブログ バラの恵方巻きで使う酢飯は、白・ピンク・黄の3色を用意。ピンクの酢飯には専用の素や食紅、黄の酢飯にはサフランを使います。まず作るのは花の部分。薄焼き卵の上にいなりを置き、かんぴょうと野沢菜以外の具材を乗せます。巻く時は巻きすを使わず、手でやや強めに巻いていくといいそうです。海苔の上に白い酢飯を広げ、菜箸で真ん中にくぼみを作ったら、海苔で巻いたかんぴょうと野沢菜2本を置いて葉の部分が完成。その上に花の部分を乗せ、巻きすで隙間がないように巻くと出来上がりです。

コピーライターの糸井重里さんが主宰するWebサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」で1月30日（木）、フードスタイリスト・飯島奈美さんのレシピ本『LIFE あつまる。』が発売されました。価格は1,680円（税込）です。全国書店およびオンライン書店では、2月10日（月）に発売されます。 ▽ ＬＩＦＥ あつまる。 - ほぼ日刊イトイ新聞 『LIFE あつまる。』では、「みんなであつまって、みんなでつくって、みんなで食べる」ときに使えるレシピを掲載しています。レシピはテーマで分けられており、テーマごとに4人から6人までの食卓が設定されています。 レシピのテーマは、「フライパン3つの食卓」「持ちより女子会」「羊の会」など。掲載レシピは「あさりのごはん」「じゃがいもチーズパン」「ラムしゃぶ」などです。 飯島奈美さんはフードスタイリストとして、映画「かもめ食堂」やドラマ「ごちそうさん」などに登場する料理を手掛け

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メルセデスベンツは1月29日、麦わらクズなどの農業廃棄物から生成したバイオ燃料をガソリン車の燃料として使用することに成功したと発表した。 同社は、従来から化学会社の「クラリアント」や「ハルターマン」と共同で第2世代のバイオ燃料の研究を続けており、今回の成功で再生可能な資源から自動車燃料を抽出する事業の実現に一歩近づいたことになる。 今回、開発されたガソリン車用燃料は『sunliquid20』と名付けられており、20パーセントのセルロース系エタノールを含んだガソリン車用燃料だ。sunliquid20のエタノールは、たとえば麦わらのような農業廃棄物を原料に製造されたものだ。 今後12ヶ月にわたって、メルセデスのテスト車はシュツットガルトの同社施設内に設置されたガソリンスタンドで、sunliquid20の給油を受け、テスト走行を続ける、という。sunliquid20は、100以上のオクタン価（R

サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

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地震や豪雨などの災害発生時への備えとして、「食の備え」は重要だ。サタケでは、簡単に調理できるご飯「マジックライス」の詰め合わせと、非常用飲料水、持ち出し袋セットの販売を同社オンラインショップで開始した。 日本列島は災害列島でもある。3.11東日本大震災のもたらした衝撃的被害は、たんなる過去の災害ではない。日本列島は、大陸間のプレートが複雑に入り込んだ地震の巣の上に乗っかっているようなものだ。 関東圏のみならず、列島全域で、近い将来に大震災・大津波の発生が予測されている。また近年は、集中豪雨や竜巻の被害も頻発している。 サタケは、そうした災害に直面した不安な状況下でも、美味しいご飯を口にすれば、少しはホッとしてもらえるだろう、という考えから「『さいがい』の中にも『さいわい』を」をコンセプトに「非常食６食セット」の販売を始めた。 セットの内容は、マジックライス白米、五目ご飯、ドライカレー、牛飯

ヤンマーエネルギーシステム（株）と日立アプライアンス（株）は、関西地区で小規模ガスコージェネの廃熱を利用して冷房を行う日立アプライアンスの小型廃熱投入ガス吸収冷温水機「ジェネリンクmini」の販売協力を、２月１日より開始する。 東日本大震災以降、停電対応や節電を目的に、ガスエンジン発電機の導入や、ガスによる省電力空調を計画する小規模ビルや事業所が増えている。 ヤンマーエネルギーシステムは、こうしたニーズに対して、小型ガスエンジンと廃熱温水ボイラーなどを組み合わせた「マイクロコージェネレーション」を多数納入してきた。 このマイクロコージェネの特長は、ガスエンジンからの廃温水を、暖房や給湯へ容易に利用できることだ。しかしながら夏場には、温熱需要が低下することから、廃温水の有効利用が求められていた。 そこで両社は、マイクロコージェネからの廃熱温水を利用して冷房を行う、小容量タイプの廃熱投入ガス吸

この会議は、全国の農業者、ＪＡ、行政、研究者・農業大学など農機関係者が一堂に会し、農作業安全運動のための最新情報を共有するために開く。 今回はさらに、地域の農作業安全対策、農機利用のコスト低減対策、農業機械士活動の紹介なども行われる。 【イベント概要】 ○日時：２月27日（木）10:30?16:00 ○場所：馬事畜産会館２階会議室（東京・中央区） ○定員：120人 ○参加費：無料 ○申込み方法：ＦＡＸ（03-3297-5639）またはＥメールで。２月18日まで。 ○主な講演内容（敬称略） ▽「農作業安全確認運動の取り組みについて」農水省生産局 ▽「農作業安全に係る農業機械士活動について」小川雅器・千葉県農業機械士協議会会長 ▽「就農者むけの農業関連研修の動向について」農水省経営局 ▽「農業技術検定における農業機械関係の取組み状況について」全国農業会議所 ▽「ＪＡグループの農作業安全推進の取

生活クラブ生協連は１月21日理事会で、相次いだメニュー表示の偽装を受け、消費者庁が作成した「メニュー・料理等の食品表示に係る景品表示法上の考え方について（案）」に対する意見を決定し、消費者庁に提出した。 この意見書では、「道府県の知事に景品表示法の措置命令と景品表示法第４条２項の権限の付与」および「課徴金制度の導入」を求めている。 その要旨は以下の通り。 ◇ 現在、有名ホテルや百貨店、旅館、レストランなどでのメニュー表示の偽装が次々と明らかになり、ステーキの成形肉使用、芝エビのバナメイエビ使用など原材料とメニュー表示が異なる、偽装問題は拡大を続けています。表示偽装のあったメニューを利用した消費者の信頼を損なったことはもちろん、一連の事件は業界に対する不信を広げ、社会問題化しているといっても過言ではありません。問題を起こした事業者の対応はまちまちで、消費者に対する不信感を助長するものです。ま

農水省は１月27日付で国内の豚流行性下痢（Porcine Epidemic Diarrhea、ＰＥＤ）発生状況をまとめた。平成25年10月の発生以来、被害は４県116農場に広がり、すでに5200頭以上の豚が死亡した。 ＰＥＤは食欲不振と水様性の下痢が特徴の豚の急性伝染病だ。すべての日齢の豚が罹患するが、特に若い豚の場合は症状が重くなりやすく、10日齢以下の哺乳豚の死亡率はほぼ100％に達する。 海外では中国、韓国、ベトナム、タイ、フィリピン、米国、カナダなどで発生しているが、日本では平成18年以来７年ぶりの発生。しかし当時の被害は１農家３頭に留まっており、今回のように広範囲に被害が広がるのは、平成８年に南九州を中心に約４万頭が死亡して以来17年ぶりの流行となる。 詳しい感染経路などについては「現在調査中」（消費・安全局動物衛生課）だという。 ＰＥＤは排泄物などを介して経口感染する。農水省で

東洋ライス（株）（本社：東京都中央区、雑賀慶二社長）が開発した独創的精米技術により製造されるコメ商品「金芽米」の売れ行きが、沖縄県で大きく伸びている。 ◆高額でも売れる 沖縄食糧（株）が昨年12月６日に発売した「金芽米守礼」は、4.5kgで1980円の高額商品（主力商品の「テイスティーホワイト守礼５kg」比20％高）だが、12月６日?１月16日までの期間に２万4500袋を販売した。 また、同社が平成24年12月に発売した「タニタ食堂の金芽米」（4.5kg2250円）も、月販売4500?6500袋だったのが、昨年12月は約１万1500袋と大幅に販売数を伸ばした。金芽米の注目度が増しているということだ。 厚労省の平成22年国民健康・栄養調査によると、沖縄県は肥満者の割合が全都道府県でワースト１位だった。同社は、長寿沖縄を復活させるために、金芽米の付加価値（健康効果、自然免疫力向上、カロリー減、

遺伝子組換え（ＧＭ）技術などのバイオテクノロジー情報の提供・発信をするバイテク情報普及会は２月18日、東京都内でＧＭ作物の商業栽培についての最新情報を紹介するセミナーを開催する。 セミナーでは、国際アグリバイオ事業団（ＩＳＡＡＡ）名誉会長のクライブ・ジェームス博士、同国際コーディネーター兼東南アジアセンター理事長のランディ・Ａ・ホーティ博士の両氏を講師に、ＧＭ作物の最新動向や今後の展望など、同団体の2013年次報告を発表する。 【イベント概要】 「2013年世界の遺伝子組み換え作物の商業栽培に関する最新情報」 ○日時：２月18日（火）13:30?16:00 ○会場：ベルサール八重洲（東京・中央区） ○入場無料 ○申し込み先：ＦＡＸ（03-6721-8725）またはＥメールで。２月12日まで。 （関連記事） ・GM作物の実態紹介　Webサイトオープン(2013.11.29) ・遺伝子組み換え

農林水産省と国土交通省は「農林水産物・食品の輸出に係る物流検討会」を立ち上げ１月24日、第１回会合を開いた。 政府は、2020年に農林水産物・食品の輸出額を現在の4500億円から１兆円へと倍増させる方針を、昨年末に決めた「農林水産業・地域の活力創造プラン」などで決定している。 同時にこの実現に向けては関係省庁が協力することも強調されたことから、今回の検討会は、物流面からの支援を検討するために国交省の物流政策課などと、農水省食料産業局輸出促進グループが連携して設置した。▽国内荷物の集約によるロットの確保▽共同配送などによる物流効率化▽輸送時の品質の維持▽海外マーケットの開拓、などに物流業界が取り組むことによって輸出拡大を図るのが狙い。 座長には流通経済大学の林克彦教授が選任され「日本の高品質の農産物を高水準の物流によって輸出拡大することは、諸外国の消費者の豊かな生活に貢献することになる」など

ＮＰＯ法人食の安全と安心を科学する会は２月２日東京大学農学部キャンパスで「食物アレルギー」をテーマにフォーラムを開く。 これは同会が随時開催している「食の安全と安心フォーラム」の第７回。テーマは「我が国における食物アレルギーのリスク管理と低減化策」だ。 最新の研究成果の紹介のほか、学校給食の現場でどのようなリスク管理が行われているかなど、多彩な発表が予定されている。 【イベント概要】 ○日時：２月２日（日）13:00?18:00 ○場所：東京大学農学部キャンパス中島董一郎記念ホール ○定員：90人 ○参加費：無料 事前申し込みはホームページで。

農研機構果樹研究所は桃色の果肉が特徴のリンゴ新品種「ローズパール」を開発した。加工から生食まで幅広く利用できるため「リンゴの需要拡大が期待できる」としている。 「ローズパール」はほどよい酸味をもつ中生品種。一般的なリンゴには含まれていないアントシアニンを含んでいるため、果肉が桃色になるのが最大の特徴だ。果肉、果汁とも桃色なので、特徴あるジュースやジャムなどをつくることができる。 近年、リンゴの加工品をつくる際、リンゴの特徴である赤色を活かしたいというニーズが高まっており、ローズパールはそれに応える新品種といえる。 開花盛期は５月中旬で収穫盛期は10月下旬と、加工用の「紅玉」とほぼ同じ。従来品種に準じた防除で、斑点落葉病を防ぐことができ、果面のさび、心かびもほとんど発生しない。 １月８日に品種登録の出願が公表。26年秋季より苗木が販売される予定。 品種についての問い合わせは、農研機構果樹研究

全国の主なＪＡ直営のファーマーズマーケット（ＦＭ)で構成する「ファーマーズマーケット戦略研究会（ＦＭ研究会）」とＪＣ総研は、１月23、24の両日、東京都内で公開シンポジウムと現地セミナー（ＪＡファーマーズマーケット・サミット）を開いた。ＦＭの最近の動向、運営改善のポイント、事例報告をもとに、全国４ＪＡのＦＭの担当役員によるパネルディスカッションでは「淘汰の時代におけるＪＡファーマーズマーケットの新戦略」について意見交換した。 ◆品切れ対策が大事 このシンポジウムはＦＭ研究会発足10周年を記念して開いた。目的は、ＦＭを拠点としたＪＡならではの組織力・総合力を活かした多面的事業を展開し、地域農業再生とＪＡ改革のための長期戦略と実践手法を考えようというもの。 セミナーではＪＣ総研の山本雅之特別研究員がＦＭの最近の動向と長期戦略について報告。特に長期戦略では、発信力を高めることを強調。「最もインパ

（株）三菱総研は、主に中小事業者を対象にした食品トレーサビリティの「実践的なマニュアル」を作成している。このたび、同社のホームページで、制作中の同マニュアル案を全文公開した。 同マニュアルは、事業者みずからがトレーサビリティの取り組みのステップを把握し、段階を踏みながら実践することができるような構成になっている。 実践編では製造・加工業、卸売業、小売業など業種別に取り組み方の違いや特徴に応じてまとめられており、また、参考事例の紹介や、入出荷の記録などを簡単に作れる様式集もある。 同社がこれを全文公開したのは、「内容をブラッシュアップし、よりわかりやすい内容にする」ため。そのため、現在、この内容について幅広く意見を募集している。 意見は、ＥメールまたはＦＡＸ（03-5157-2142）で。２月７日（金）まで受け付けている。 マニュアル全文や意見募集については、三菱総研ホームページで。 （関連

農業環境技術研究所（農環研）は、2018年までに霞ヶ浦（茨城県）の湖岸全域に特定外来生物カワヒバリガイの分布が広がるとの予測を発表した。 カワヒバリガイは中国・朝鮮半島を原産とする付着性の二枚貝だ。水路などに張り付いて発生しパイプなどを防ぐため、通水障害や悪臭などの被害をおよぼす。すでに利根川下流域では広範囲に分布が広がり、一部地域では被害が報告されている。 農環研では、早い段階で対策を打つためには水源地域での生息状況を把握する必要があるとして、06年と12年に霞ヶ浦湖岸を調査した。その結果、06年時には湖岸の45.6％にしか生息していなかったが、12年時には83.2％にまで拡大していた。これにより、18年までには湖岸の99％以上で定着すると予測した。また、12年調査時に採集した個体数は06年に比べて3.8倍へと増えており、急速に生息地が拡大するとともに、個体数も増えていることがわかった。

農商工連携に取り組む農業者、商工業者ともに売上げを伸ばしているが、農業者よりも商工業者が、より売上げを伸ばしていることが、日本政策金融公庫の６次産業化に関する調査で明らかになった。また、農業者は原材料の生産だけでなく、自らも加工・販売・商品開発に取り組む方が売上げ増につながっている。 ◆将来見据えノウハウを 調査は平成24年９月、農商工連携によって農業の６次産業化に取り組む、公庫の融資先農業者163、商工業者72が対象（合計回収率47％）。 連携する目的は、農業者が「加工による新商品の開発・販売」が72.2％で最も多く、次いで「新規の販売ルートの開拓」の58.3％だった。また「提携歳の加工・販売ノウハウの取得」が15.3％あり、連携を通じてノウハウを取得し、将来的には農業者自身が加工・販売に乗り出そうとする姿も伺える。一方、商工業者は「原材料にこだわった新商品の開発・販売」が79.5％で最

タキイ種苗は１月22日、受験生の食事に関するアンケート調査結果をまとめた。学力アップや体調管理に効果があるとしてもっとも人気の高い野菜は「ニンジン」という結果が出た。 この調査は受験生の子どもを持っている、または持った経験がある30?50代の女性を対象に行った。 受験生のための食事として気をつけていることの１位は「野菜を多く摂る」で65.2％あった。次いで、「朝食を必ず摂る」63％、「消化に良いもの」60.5％となり、野菜を中心とした食事にするよう心がけているという結果になった。 さらに、学力アップや体調管理に良いと思う野菜は何か、との問いに対しては、ニンジンが48.3％でトップ。次いで、ホウレンソウ41.1％、トマト36.1％、タマネギ34.8％、カボチャ34.5％となった。 ニンジンは緑黄色野菜の代表的な野菜で、カロテンやビタミンＡを豊富に含み、細菌への免疫力向上、目の疲れ、夜盲症、結

農水省では、担い手への農地の集積・集約化をすすめるための支援として生産者向け稲作技術カタログを作成することにした。 今回の募集は、この制作のためのもので、全国の大学や試験場などの研究機関、ＪＡや普及センターなどの普及指導機関のほか、民間企業、生産者などから幅広く募集する。 募集するのは、▽労働時間短縮や１人あたりの作業面積拡大といった労働費の低減▽資材・農機具・施設コストなど物財費の低減▽販売単価の向上や収量増など売上拡大、などの技術だ。 応募された技術は、省内での選考を経て、カタログに掲載し公表される。また、掲載された技術についてはワークショップを開き、その実証・改良を支援する。 応募は郵送で、締切は２月14日17時まで。 詳しい応募方法は農水省ホームページから。問い合わせは農水省穀物課内の稲作技術カタログ作成委員会（TEL:03-3502-5965、Ｅメール）で。

バイエル クロップサイエンスは１月27日から少使用量で効果の高い新たな緑地管理用除草剤「エスプラネード　フロアブル」を販売する。 「エスプラネード　フロアブル」（有効成分インダジフラム）は公園、庭園、駐車場、道路、運動場、宅地、鉄道、工場、のり面などで使える除草剤で、発生前の一年生イネ科雑草や広葉雑草に対して安定した効果を発揮する。また、長期間雑草の発生を抑制することもできる。 従来製品に比べて50分の１から５分の１程度の少ない使用量で十分な効果を発揮するため、使用済み容器の廃棄量削減にもつながる。非農耕地の雑草管理の省力化を実現する新製品となっている。 （写真） 「エスプラネード　フロアブル」500ml入り （関連記事） ・細貝選手ゲストにサッカー教室　バイエル(2014.01.09) ・農業関連事業、ラテンアメリカで好調　バイエル(2013.11.12) ・新規殺虫・殺ダニ剤「モベント

栃木県農業法人協会とＪＡバンク栃木は１月16日、宇都宮東部ホテル（栃木県宇都宮市）で「栃木県農業経営セミナー」を開催した。農業経営者、ＪＡ役職員など90人が参加した。 ◆「農業を知的産業に」 このセミナーは、農業経営に役立つ情報提供や関係者同士の情報交換の場を提供しようと両者が共催しているもので、今年で３回目の開催。 ＪＡバンク栃木運営協議会の小島俊一副議長は開会のあいさつで、「４月の霜害、10月の台風など自然の力の大きさを改めて痛感する１年だった」と昨年を振り返りながら、「ＴＰＰ交渉や農政の動向に注視が必要な、めまぐるしい環境変化のなかでＪＡグループは十分に役割を発揮していきたい」と今後の活動に向けての抱負を述べた。 今セミナーでは、昨春設立されたＪＡ６次化ファンドが紹介された。６次産業化については、栃木県農業法人協会の手塚博志会長は「日本は水などの農業資源に恵まれた農業最適国だ。６次産

【対談】理念を高く掲げて、失敗恐れず挑戦を！　高橋テツ氏（ＪＡいわて花巻理事）・大金義昭氏（文芸アナリスト）2014年1月29日一覧へ ・タイに学ぶ女性の熱意 ・協同の力が震災で威力 ・女性の底力、危機で示す ・女性の理事、評価改まる ・生活の視点、女性参画で示せ ・次々と提案成果もすぐに ・家庭菜園で50万円自給 ・女性の声で大型直売所 ・活動の持続は事業化が鍵 ・感動共有できる職員を養成 ・友達クラブには限界がある ・外に出掛け、広い視野を ・農協バッシングは女性が阻止 いまや日本の農業、ＪＡは女性の力がなくては成り立たないと言っても過言ではない。しかし、一方で女性組織のメンバーの減少が続いている。女性組織を強化し、みんなが進んで活動に参加できるようにするには何が必要か。職員から理事になり、長年ＪＡの女性部の活動に取り組んできたＪＡいわて花巻（岩手県）の高橋テツさんと文芸アナリストの大

・客と対話する農業を ・最初はメンバー集め ・料理教室や農業体験 ・フェイスブック使って ・フレミズ大学で仲間 ・女性部とワンセット ・地域の活動も視野に ・手作りの食こそ大切 ＪＡ女性組織の中でも、若い世代が集まるフレッシュミズ（フレミズ）。今、全国でこの農業・農村の次代を担う組織の活性化に向けた取り組みが進んでいる。ＪＡ全国女性組織協議会で理事を務める香川県農協女性部フレッシュミズ部会の小川千枝子部会長、茨城県ＪＡフレッシュミズの会の日向寺恵美会長と、長野県のＪＡ上伊那でフレミズ組織の立ち上げに向け奮闘している瀬戸真由美さんの３人に、フレミズ組織の必要性や活動内容について、意見交換してもらった。 「食と農」の大切さ 次代に伝える （写真） 座談会に出席した３人のフレッシュミズ（左から）瀬戸真由美さん、小川千枝子さん、日向寺恵美さん ◆客と対話する農業を 瀬戸　私は長野県の辰野町で、受託

【ＪＡは地域の生命線2014】ＪＡ糸島（福岡県）　食と農の活動が基軸、組織改革続ける女性部2014年1月28日一覧へ 【現地ルポ】 ・組合員家庭は全員が女性部 ・女性部会から男女共同参画 ・地産地消運動食と農を結ぶ ・組織活性化とグループ活動 【インタビュー・中村俊介代表理事組合長】 ・設立から50年、直売所が活気 ・糸島ブランドをしっかり育てる ・新規就農者の研修の場作る ・地域密着型の女性部活動を ・「生産農協」の旗を掲げ続ける ＪＡ糸島女性部は昨年、新たな組織づくりに取り組んで20周年を迎えた。新規約では「正組合員家庭の女性はすべて女性部員」としたのが画期的で、組織基盤はしっかりした。そのうえに立って女性農業者としての家族経営の課題、食農教育など次世代への伝承などさまざまなテーマで活動を展開してきた。今村奈良臣東大名誉教授とともに現地を訪ね、女性理事、女性部長に集まってもらい、これま

安倍晋三首相が、24日の国会での施政方針演説で、減反廃止を宣言した。 その２日前に、首相はダボス会議でも減反廃止の演説をした。国内での演説と違って、気がゆるんだのか、思わず本音をいってしまったようだ。 首相は、減反の責任を捨てて、国家の最重要な責任である食糧の安定供給の責任を放棄しようとしている。この発言に対して、与党の中でも困惑が広がっている。 ２つの演説をみてみよう。資料は本文の下の通りで、以下、引用部分は斜体の文字にした。 はじめに、国会での演説をみよう。 四十年以上続いてきたコメの生産調整を見直します。いわゆる「減反」を廃止します。需要のある作物を振興し、農地のフル活用を図ります。 つぎに、ダボス会議での演説をみよう。 コメの減反を廃止します。民間企業が障壁なく農業に参入し、作りたい作物を、需給の人為的コントロール抜きに作れる時代がやってきます。 安定供給の責任を忘れて、水田の作付

ＪＡ全中は１月27、28の両日、東京都千代田区のＪＡビルで総合ポイント研究会を開いた。総合ポイントモデル11ＪＡのほか、ＪＡ県中央会、制度設計を支援する農林中金、共済連などが参加し、総合ポイント制度を導入したＪＡの直売所調査報告、京王グループの共通ポイントサービスの取り組み報告をもとに、総合ポイントの制度設計について検討した。研究会開催は２回目。 ＪＡ総合ポイントは、ＪＡの各種事業を対象としたポイントサービスで、新規利用者の獲得や事業拡大などを目的とする。2013年12月末現在、19県域69ＪＡが利用している。特にポイント制度は利用者が多様で数の多い農産物直売所が展開場所として適しており、ＪＡの経営基盤確立のため、効果的な制度設計が求められている。 このため研究会では、モデルＪＡ、全国10ＪＡの直売所調査の分析結果が報告された。それによると、[1]回答者の女性比率は８割で平均年齢は60歳。

平成25年度「フレッシュミズの主張全国コンクール」が昨年11月開かれ、ＪＡおきなわ八重山支店女性部の新城美保さんが最優秀賞に輝き、１月20日の第59回ＪＡ全国女性大会で表彰式が行われた。 新城さんは大阪から、八重山諸島の黒島の繁殖牛農家の跡取りと結婚し、牛とともにたくましく生きる"島嫁"10年の体験を述べた。 ◆一人旅で運命の出会い 八重山諸島のハートの形をした、口220名、牛3000頭の黒島と出会って10年の島嫁としての日々のお話をさせて頂きます。生まれも育ちも大阪の浪速っ子の私は、今から10年前、初めて八重山諸島へ一人旅に来ました。 一番興味のなかった黒島はたったの１泊。このたったの１泊で夫と出会い「ド?ン」と胸に響く一目ぼれ。その日にデート、その日にプロポーズ。まさにハートの島での運命の出会いでした。 それから２年間、ＪＡ女性部の方が経営する民宿で住み込みで働かせてもらい、黒島のさま

・主な種子伝染性病害 ・効果的な種子消毒法 ・塩水選法健全な種もみを確保 ・温湯消毒種もみ袋の中心部まで熱を ・種子消毒剤防除する病害に最適な剤を ・新しい種子消毒法高温蒸気熱処理するサーモシード 水稲の育苗期においては、播種密度が高い場合が多く、多湿となるため、種子伝染性病害が発生しやすい環境となります。種子伝染性病害の第一伝染源は、前年度の罹病種子であり、種子消毒を怠ると、大きな被害が発生します。種子消毒は、育苗期の種子伝染性病害を効率的に防除できる手法であり、健全な苗を育成することで安定的な生産につなげることができます。 近年、種子消毒が不十分であることに起因する種子伝染性病害の発生が顕在化し始めており、再度、基本技術としての種子消毒の重要性を確認する必要があります。そこで本稿では、種子消毒法およびその処理方法のポイントについて紹介します。 健全な苗確保のため、 基本技術をしっかりと

12月24日に閣議決定された２０１４年度政府予算案の農林水産予算案は、安倍内閣がアベノミクス「第３の矢」成長戦略で掲げた「今後10年間で農業・農村所得倍増」の実行元年だとして、農業の競争力強化に重点を置き、２兆3267億円と２年連続の増額となった。 ◆動き出す農地集積バンク その重点事項のトップとされたのが、「担い手への農地集積・集約化、担い手の育成等による構造改革の推進」のための「農地中間管理機構」事業である。これを農水省は、「農地集積バンク」とも呼んでいる。305億円が計上され、13年度補正予算と合わせて計705億円によって、全国で年間15万haの農地集積がめざされる。農地集積を進め、担い手利用面積（所有権または賃貸借等の集積面積・ストック）を10年間で８割に高めて、「効率的営農体制」を創るために必要な150万ha集積のスタートというわけである。 13年12月５日に参議院で可決され成立

動物のホネを、これほど身近に感じる本は、ほかにはありません。怪獣に見えるホネは、実はクロダイの顔。食べ終えたのこりから出てきます。ホネを見ると、動物の体のつくりの巧みさに驚かされ、おかずに魚や骨付き肉が出た日には、ホネ探検を始めたくなります。食べ終えた肉や魚のホネをていねいに集めてよく見ると、動物の体のつくりの巧みさに気づき、いのちを食べていることを実感します。 【絵と文】 盛口 満（沖縄大学人文学部准教授） Ｂ５判／６４ページ／カラー／上製本 定価　１，８９０円（税込） ＩＳＢＮ　978-4-87981-483-8　 NDC　481

日本人とわさびの関係の歴史を追った前篇では、“寿司にわさび”も発明品であることや、日本全国各地にわさびの里山があり、各地にわさびを使った郷土料理があることを見てきた。全国代表の料理にも、地方代表の料理にも、鮮烈な風味の脇役としてわさびは添えられてきた。 だが、いま、そんな日本のわさびが“危機”を迎えているという。多くの場所でわさびの里は荒廃し、世代を超えて受け継がれてきた資源が断たれているというのだ。 岐阜大学応用生物学部助教の山根京子氏は、日本のワサビをめぐる現状を調査し、その保全のための研究を行っている。“どれほどの危機”が迫っているのかを聞いた。 （注：本記事では、研究対象の植物を「ワサビ」、食材を「わさび」と表記します） ワサビと見分けのつかない植物が中国奥地に 山の土壌がたたえる豊かな水が、地上に出て沢をつくる。そこに“緑のじゅうたん”が広がる。日本には原風景の1つと言える「わさ

はやいもので、2014年最初の月はもう終わろうとしている、しかし、そのひと月だけでも、幹細胞研究やがん研究に関するニュースがいくつか報じられていた。 ・小分子RNAによって悪性度の高いがんを正常な細胞に転換させる （鳥取大） ・神経幹細胞の分化制御に関わる小分子RNAを特定 （慶應・理研） ・化合物を加えてiPS細胞に似た集団を得る （京都大） だが1月最終週になって、とんでもない報告が飛び出すことになった。それが、理化学研究所・発生再生科学総合研究センター（理研CDB）のグループリーダー、小保方晴子博士らによる「STAP細胞」の報告である。 STAPというのは「Stimulus-Triggered Acquisition of Pluripotency」の略。日本語では刺激惹起性多能性獲得細胞、と名づけられているそうだが、ようするに、「とある細胞に刺激をあたえたら、身体を構成するあらゆる

住友化学は30日、オーストラリアの農薬会社ニューファームと、米国における業務用非農耕地向け農薬の販売で提携を強化すると発表した。住友化学の米グループ会社の農薬をニューファームのグループ会社が2月16日から販売するという。 住友化学によると、同社の米グループ会社ベーラント U.S.A.とニューファームのグループ会社ニューファーム・アメリカスは、非農耕地向け農薬の分野で、顧客である防除業者に認知された製品を取り揃え、積極的な事業展開を進めてきた。 今回の合意で、両社の製品ポートフォリオの相互補完的な統合を実現し、販売をニューファーム・アメリカスが一括して行うことで、さらなる販売の強化を目指すという。 非農耕地向け農薬は、ゴルフ場、造園、湖沼など、農業以外の分野で使用される農薬。 住友化学とニューファームは、現在、米国を含む世界 21 カ国で販売提携を実施している。今後も、各分野の業務提携を積極

仏パリ（Paris）東郊のクロワッシーシュルセーヌ（Croissy-sur-Seine）の学校で、授業を受ける生徒（2012年12月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/FRED DUFOUR 【1月29日 AFP】世界的な「教育危機」により世界中で2.5億人の子どもたちが基礎的な読み書きと算数を学べておらず、それによる各国政府の損失は1290億ドル（約13兆円）に相当する――国連教育科学文化機関（UNESCO、ユネスコ）が29日に発表した年次報告書で警告した。 報告書によると、貧困国では若者の4人に1人が1文を読み切ることができず、サハラ以南アフリカではこの割合が40パーセントに上るという。また、調査の対象となった国々の3分の1で、現職の小学校教員のうち国の教育指導要領に適した訓練を受けている人が4分の3にも満たない他、世界中で1億2000万の子どもたちは学校に行った経験が全く無いかまたは

都内・水族館のマゼランペンギンの赤ちゃん（2013年6月14日撮影、資料写真）。(c)AFP/KAZUHIRO NOGI 【1月30日 AFP】気候変動による異常気象の増加で、赤ちゃんペンギンが犠牲になっている――このように指摘する2つの長期研究結果が29日、米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）に発表された。 マゼランペンギンの世界最大規模の繁殖地、アルゼンチン南部プンタトンボ（Punta Tombo）で行われた1つめの研究では、激しい暴風雨と異常な熱波によって幼いマゼランペンギンたちが大量に死んでいることが明らかになった。 「気候変動が幼鳥の生存と繁殖の成功に大きな影響を及ぼしていることを示した初の長期研究だ」と、論文主執筆者で米ワシントン大学（University of Washington）のディー・ボースマ（Dee Boersma）教授（生物学）は指摘している。 ■異常

パキスタン北東部ラホール（Lahore）の市場で、ピーナツを選り分ける女性（2013年11月6日撮影、資料写真）。(c)AFP/ ARIF ALI 【1月30日 AFP】ピーナツアレルギーの子どもたちに、アレルギーの原因であるピーナツの粉末を投与することで耐性を獲得できるとする英大医学チームの研究論文が30日、英医学誌｢ランセット（Lancet）」に掲載された。ただし研究チームは、決して自宅ではこの治療法を行わないよう警告している。 英ケンブリッジ大学（Cambridge University）付属病院のアンドルー・クラーク（Andrew Clark）氏らの研究チームは、アレルギーの原因（アレルゲン）となる食物を少量ずつ摂取して耐性を獲得する「経口免疫療法（OIT）」と呼ばれる治療法を用い、重度のピーナツアレルギーの子どもたちに毎日、少量のピーナツ粉末を6か月にわたって与えた。 その結果、

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独立行政法人理化学研究所は1月29日（水）、さまざまな組織に変化できる新しい万能細胞「STAP細胞」を作り出すことに成功したと発表しました。遺伝子導入などの従来の手法とは違い、酸性溶液に浸して細胞を刺激するというシンプルな方法で、短期間に効率よく万能細胞を作り出せるとのこと。同研究所は研究の手法や成果などを説明するとともに、発表資料を分かりやすく解説した「60秒でわかるプレスリリース」を公開しています。 ▽ http://www.riken.jp/pr/press/2014/20140130_1/ ヒトを含む哺乳類の発生過程では、受精卵が分裂して血液や筋肉などさまざまな体細胞に変化し、種類ごとに個性付け（分化）されます。発生・再生科学総合研究センターの小保方晴子さんを中心とする共同研究グループは、この体細胞の分化型を保持している制御メカニズムが、酸性溶液処理などの強い細胞ストレス下では解除