Facebook、ツイッター、Googleプラス…主要ソーシャルメディアの利用度合い(ICMR2013版) : ガベージニュース
メインはFacebook、特異な日本 まずはパソコン経由でのソーシャルメディア利用状況。4つの代表的なソーシャルメディア、Facebook、Twitter、LinkedIn、GooglePlusを掲げ、それらを普段パソコンで使っているか否かを聞いた結果。 アメリカの値がやや低い感はあるが、ともあれ日本以外はすべての国でFacebookが最多利用率を示している。イギリス・イタリア・スペインでは7割を超える値すら確認できる。他のサービスを見るとイギリスやスペイン、アメリカはやや多め、ドイツやイタリアは少なめ、さらにオーストラリアとアメリカではLinkedInの利用がやや大きめなのが特徴的。とりわけドイツはFacebookですら5割台にとどまり、他の利用率も1割に届かないなど、消極的な動き。 もっとも特異なのは日本の動向。Facebookは24％と他国の数分の一。LinkedInにいたっては1％
かつてツイッターに登録していた人が辞めた理由とは？ - ガベージニュース
昨今ではLINEと並びチャット系ソーシャルメディアの代表格として認知されている、チャットライクなミニブログ「ツイッター」に関する調査報告書を、ライフメディアのリサーチバンクが2013年5月8日に発表している(【発表リリース】)。今回はその中から、かつてツイッターに登録していたにも関わらず、今は登録していない人の動向を見ていくことにする。辞めた(止めた)理由とはいったい何なのだろうか。 今調査は2013年4月26日から5月1日にかけて、インターネット経由で10-60代の男女に対して行われている。有効回答数は1800人。男女比、世代構成比(10代-60代まで10歳区切り)で均等割り当て。 先日【ツイッターのフォロー数は平均で100人、対象は友人・知人に芸能人】で解説したが、今調査対象母集団では29.1％がツイッターを利用している(アカウント保有での利用)。他方、6.9％はアカウントを持たずに閲
mixiの現状をグラフ化してみる(2011年6月末時点)
【ミクシィ(2121)】は2011年8月4日、2011年度第1四半期(2011年4月-6月)における決算短信を発表すると共に通期決算説明会を開催、資料の公開を行った。その資料などから、同社が運営するSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)【mixi】の会員数などの動向が明らかになった。今回はそれらの資料からグラフを再構築・構成し、「出来る範囲で」「継続データについて」mixiの現状を眺め見ることにする(【発表リリース一覧ページ】)。 ●会員数は増加、ページビュー数は減退。ページ最適化が原因? 資料によれば2011年7月時点(一部6月末)でのmixiの主要データは次の通り。提示された資料は2011年度第1四半期(2011年4月-6月)のもので、基本的に2011年6月末のデータが提示されている。 ・月間ログインユーザー数(月1以上でログインしたユーザー数) ……1527万人(同年7月時
目の錯覚か記憶違いを疑ってしまうお薬の雑誌広告
最近は滅多に見かけなくなったが、それでも時々出版物で同じページが繰り返されたり(ミスプリント)、突然数ページが飛ばされている(落丁)ものに遭遇することがある。雑誌ならすぐに気が付くが、文庫本では違和感を覚えるものの、それになかなか気がつかない場合も少なくない。「おや? やはり変だぞ」と思い返し、自分の記憶力や判断力を疑いながらもページ数を確認し、ようやく「これはおかしい」となるわけだ。その違和感を逆手に取り、うまく利用したのが今回紹介する雑誌広告である(I Believe in Advertising)。
一人当たりの「つぶやき数」も増加中・ツイッターの登録数推移など(2010年4月分) : ガベージニュース
ショートメッセンジャーをコンセプトとしていることから、140文字が1つの発言における入力制限となっている【ツイッター(Twitter)】は、2006年7月にサービスを開始、海外では2007年から、日本国内では2009年前後から話題に登るようになった。国内では【「ツイッター」認知だけなら4割強、利用率はわずか3％】でも触れているが利用者はまだまだごく少数。そのツイッターの実情について、先日【WebProNews】で発表された最新データによると、登録数は2010年4月の時点で1億1270万に達していたことが分かった。今回はこのデータをグラフ化してみることにしよう。 元記事によると今回のデータはツイッターのAPIを利用したティレクトリ検索サービス【Twellow】の開発リーダーMatthew Daines氏から定期的に公開されているもの。2009年5月からの総登録数と、その値から逆算できる毎月の
メインバンク一番人気、三菱UFJ? 三井住友?? それともゆうちょ!? 実は…… : ガベージニュース
マイボイスコムは2010年4月26日、大手銀行のイメージに関する調査結果を発表した。それによると調査母体が「今後メインバンクとして利用したい銀行グループ」として、もっとも多くの人が選んだのは「地方銀行」だった。21.5％の人が選択している。固有名詞上の銀行としては「ゆうちょ銀行」がトップ、「三菱UFJ」「三井住友」が続いている(【発表リリース】)。 今調査は2010年4月1日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万3734人。男女比は46対54、年齢階層比は10代2％・20代13％・30代33％・40代30％・50歳以上22％。 銀行に複数の口座を持つ人も少なくないが、誰しも「この銀行口座を一番よく使う」「公共料金やお給料はこの口座」と決めた、いわゆる「メインバンク」(主要銀行)はあるはず。そのメインバンクについて、今後利用したい・継続利用を続けたい銀行グループ
今年倒産した上場企業(2009年5月31日版) : ガベージニュース
昨年2008年は最終的に33件(上場廃止後に倒産したエー・エス・アイを含めると34社)の上場企業の倒産が数えられ、これは1年間の数としては戦後最高数を記録した。不動産関連市場の不調さを筆頭に、多種多様で世界的な規模のマイナス要因が重なった不運があるとはいえ、株価動向とあわせ少々常軌を逸している状況といえた。さらに今年は現時点において、その前年2008年を上回るペースで上場企業が破たんを見せ、「退場」している。今年で第五回目となる「今年倒産した上場企業」においては、期間的にはまだ一年の半分足らずしか経過していないのに、すでに前年の半数を超える17社を数えている現実がどのようなものなのか、少しでも把握できるようグラフ化することにした。
【更新】主要新聞社サイトの読者数や読者年収など : ガベージニュース
先日【Web担当Forum】内で記事として取り上げられ話題を呼んでいるGoogleのサービスがある。その名は【Google Ad Planner】。Google検索情報やGoogle Analysticsの情報、消費者パネルや市場調査のデータを総合し、指定したURLのサイト(現時点ではドメイン単位でサブドメインは未判別)のさまざまなデータを確認できるというものだ。広告出稿側が広告を載せたいサイトを吟味する際に使うものだが、一般の人でも自由に利用でき、調べる対象のサイトも大体のものがOK。出力データは「推測値」なので精度としては今ひとつ、という場合もあるが、概要を知るには十分すぎるもの。今回はこのサービスを使い、主要新聞社サイトの読者数を初めとした各種状況をグラフ化し、チェックしてみることにした。 対象とした新聞社サイトは日経新聞・読売新聞・朝日新聞・毎日新聞、そしてiza(産経新聞)。本来
「所得が低いと結婚ができない」傾向をグラフ化してみる
これは総務省から2006年に発表された【中小企業白書】中の【少子高齢化・人口減少社会における中小企業】にあるもので、大もとは2002年の【就業構造基本調査】のデータを利用している。 該当文面に掲載されていた、2002年における世帯主(一人暮らしは本人)の年収と年齢、配偶者のいる割合についてグラフ化したのが次の図。 若年層ほど婚姻率が少なくなるのは当然として、20代後半から30代前半までは多少高年収で婚姻率が横ばい・減少する傾向が見られる。これは高年収だと「色々と気持ちに余裕が出来、焦らなくてもよくなる」のか、あるいは「高年収を得るために結婚が後回しにされている」のかもしれない。いずれにせよ、ほとんどの年齢階層において高年収ほど婚姻率が高いのが確認できる。 ●最新データでグラフを作り直してみる さてこれは2002年におけるもの。もしかするとこの数年の間に状況の変化があったかもしれない。そこで
【更新】アマゾンドットコムの売上推移などをグラフ化してみる - ガベージニュース
先に【アメリカでは閲覧者数トップ5に入ったYouTube、でも利益は……!?】で、通販サイト大手アマゾンドットコムについて「1995年の創業以来2002年中に初の黒字転換を果たすまでは」云々という説明をした。アマゾンが現在のAmazon.comに改名してサービスを本格スタートした1995年7月以降、しばらくは大幅な赤字を計上。2002年決算で営業損益・2003年決算で純損益時点でようやく黒字転換をし、あとはご承知の通り規模の拡大と共に利益も伸ばしている。それでは具体的に、売上や利益はどのように推移したのか。当方自身もはっきりとは把握していなかったので、せっかくだから調べてみることにした。 アメリカでは電子開示システムEDGAR(Electric Data Gathering, Analysis and Retrieval)で1995年以降の各種財務データを入手することができる。改定文書削減
今年倒産した上場企業をグラフ化してみる(2009年2月5日版)
昨年2008年は最終的に33件(上場廃止後に倒産したエー・エス・アイを含めると34社)の上場企業の倒産が数えられ、これは戦後最高数を記録した。不動産関連市場の軟調さに加え、さまざまなマイナス要因が重なった不運があるとはいえ、株価動向とあわせ常軌を逸していると表現せざるを得ない。前回2008年のデータを取りまとめ際に「2009年版の「今年倒産した上場企業」を作るような事態(5-10社を超えた時点で検討)が起きないよう、祈らずにはいられない」としてみたものの、わずか1か月と足らずでその祈りも打ち崩されてしまった。そこで今回は2009年版としてデータを新規に入れ替え、2月5日時点での2009年分のデータを反映させたグラフを作成し、現状を把握できるよう試みることにした。
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設置率82.6％…住宅用火災警報器の設置率をグラフ化してみる(最新) - ガベージニュース