次から次へと繰り出されるスクープ記事に、日本中が盛り上がっている。ベッキー女史＆「ゲスの極み乙女。」川谷絵音氏の不倫疑惑、甘利明大臣（当時）への金銭授受証言、清原和博元プロ野球選手の覚せい剤疑惑、育児休暇取得を謳った宮崎謙介議員（当時）の不倫疑惑、そして神戸連続児童殺傷事件の「元少年A」への直撃取材……。 年初からの連投スクープは、いずれも「週刊文春」によるものだ。新聞やテレビも「文春」による一報を追いかけてばかり。ネットを見ると「文春砲!」、ベッキーが呟いたとされる「センテンス・スプリング!」という言葉も溢れている。メディアもネットも、週刊文春のスクープに引っ張られているような状態だ。

世界中に存在する本の内容を読み取ってデータ化し、さまざまな形で利用できることを意図したグーグル・ブックス・プロジェクトが立ち上げられた時、そんなことができるのか(分量的な意味でも権利的な意味でも)と疑問に思ったものだ。それが今では、著作権侵害などさまざまな課題を残しつつも事業は継続し、検索した時にお世話になることも増えてきた。3000万冊以上の本をすでにデジタル化しているようで、その是非はともかくとしてもかなり大規模な計画だ。 本書の著者らは、この壮大なデジタル図書館に目をつけた。著者らのグループとグーグルが共同で開発した、Nグラム・ビューワーと名づけられたツールは、単語を入力することでその単語の出現頻度が時代に伴ってどのように推移したかを図で示してくれる。ある単語が、ある時点でどれだけの人の関心を集めているのかを知りたいのであれば、グーグル検索のワードを分析するのとたいして変わらないじゃ

高田馬場や池袋などに展開する芳林堂書店が破産というニュースが流れました。 www.itmedia.co.jp 事業は書泉に譲渡されるようですので、池袋のコミックプラザや高田馬場の本店もすぐになくなるとは限らないようです。でもあの地域は競争激しいからどうなることか。まあ池袋西口でのマンガ系専門店は少ないのでたぶん残ると予想していますが。 しかしこの数日前、大洋堂の自主廃業についての記事を見た折、芳林堂書店のことについても書いてあったのを見ました。 ■”街の本屋さん”が死滅する日（太洋社問題：出版流通はもはや重度の糖尿病患者状態なのか？） | 岩本太郎ブログ（お前はただの馬鹿にすぎない） そこには同店が２月初めに太洋社との取引を解消したことで大洋社が自主廃業に繋がったこと、取引解消の理由は芳林堂書店の未払い、芳林堂に週刊誌などの最新号が入荷しないことがあります。まだ確認がとれてないので断定は保

こんにちは。先々週も触れましたが（「出版不況は終わった？　最新データを見てわかること」）中堅取次、太洋社の自主廃業方針の表明を受けて、書店の倒産・閉店が相次いでいます。 帝国データバンクによると、2月26日には、東京の高田馬場などに書店を展開している有力書店、芳林堂書店が自己破産しました（帝国データバンク）。芳林堂書店は、筆者も学生時代よく通った書店で、後に述べるように、太洋社の自主廃業表明を受けて新刊の入荷が止まり、出版関係者の間では行方が危ぶまれていました。（2月26日17時57分追記：業界紙「新文化」によると、店舗は別の書店チェーンの「書泉」に譲渡し、営業は継続するとのことです。） 2月11日には、茨城県つくば市の著名書店チェーン、有朋堂が全3店を閉鎖しました。 【友朋堂吾妻店】友朋堂吾妻店、閉店いたしました。本日はたくさんのお客様にお出でいただき、お声かけていただき、シャッター前で

cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日

出版統計を見て暗い気分に こんにちは。先日、2015年の出版統計が発表されました。それによると、書籍も雑誌も、2014年に引き続き、さらに売り上げが減少しました。 2月5日には、中堅出版取次の太洋社が業績不振を受けて自主廃業の検討に入ったとの報道もあり、「出版不況がさらに深刻化した」との論評が相次いでおります。 元データ（財団法人全国出版協会・出版科学研究所）にあたってみますと、特に、雑誌の数字が悪いですね。 書籍が、前年比▲1.7％と微減にとどまった（7419億円）のに対し、雑誌は、▲8.4％と、大きく落ち込みました（7801億円）。 2014年は、書籍が前年比▲4.0％、雑誌が▲5.0％でしたから、2015年は、書籍はやや持ち直した一方で、雑誌はさらに悪化した、ということがわかります。 上のグラフを見ても、緑（書籍）と比べて、赤（雑誌）の下落カーブが急ですね。 出版物の売り上げは、19

「なんじゃ、こりゃあ」 刑事ドラマの名作『太陽にほえろ！』のジーパン刑事こと、故松田優作ばりの叫び声を思わずあげてしまったのは、11月25日、出版卸業（取次）最大手の日本出版販売（日販）が2015年上半期中間決算（4～9月）を発表した日の夜だった。 筆者がその夜、目にしたのは、日販の「事業別損益内訳」という表で、そこには同社単体の上半期業績の数字が並べられていた。 ・売上高：2399億1800万円（前年比171億5200万円減） ・営業損益：3億300万円の赤字（同4億4800万円減） ・経常損益：1億3300万円の赤字（同4億6400万円減） なんと、日販の本業である「出版取次事業」が営業損益ベースで赤字になっていたのだ。しかも、本業が赤字になったのは、どうやら初めてというのだ。 2000年に京都の老舗書店・駸々堂書店の自己破産時に、創業以来初の最終赤字の決算（00年3月期）となったが、

北アルプスに「伝説の登山道」、父の遺言で４０年ぶりに復活　「まさに秘境」急流渡り、岩上り、温泉の噴気、急登…その先に絶景が

性や愛をテーマに描かれた江戸時代の「春画」と女性のヌード写真を同じ号に掲載した週刊誌４誌に対し、警視庁が、わいせつな画像の掲載を禁じた法律に触れる可能性があるとして、編集長らを呼んで指導していたことが分かりました。 先月から都内で開かれている春画の特別展でも、入場者を１８歳以上に限っていますが、その展示作品の一部を複数の週刊誌が掲載しました。 このうち、「週刊ポスト」「週刊現代」「週刊大衆」「週刊アサヒ芸能」の４誌は、春画と女性のヌード写真などを同じ号で掲載しています。 警視庁は、わいせつな画像の掲載を禁じた法律に触れる可能性があるとして、この４誌の編集長らを呼んで、今後掲載する際には配慮するよう、口頭で指導したということです。 また、同様に春画を掲載した「週刊文春」は、ヌード写真と一緒には載せなかったとして、警視庁の指導の対象にはなりませんでしたが、「編集上の配慮を欠き、読者の信頼を裏切

興味深い記事。今年始めに「問題になりそうだ」って噂されていた内容と着眼点や落としどころが違うような気がするんだよな…　調べてみるかな。　： 電子書籍のスキャンダル--経産省「緊デジゲート」がはじけたようです http://t.co/76sU7Hy6Gi — やまもといちろう (@kirik) 2015, 10月 5 ほんとひどすぎる！！！。税金の無駄遣い！！　＞電子書籍のスキャンダル--経産省「緊デジゲート」がはじけたようです http://t.co/jcccshKf19 @cnet_japanさんから — 田端　信太郎 (@tabbata) 2015, 10月 5 ネットの著名人に言及していただき、光栄な限りですが、他方、「いままでの報道の紹介ばかりで、何が問題なのかちゃんと指摘してないじゃないか」という批判もいただきました。 一方、「緊デジ」事業を実施したJPO（日本出版インフラセンタ

メルマガ『マンガ家の生活』の配信を始められたばかりの人気マンガ家・鈴木みそさんが、メルマガ読者から寄せられた質問に答える形で、「出版社は新人を育てなくなっている」という業界の現状を語っています。ネットの影響でマンガ家デビューしやすい時代になったものの、食べていける可能性はかなり低くなっているとか。 若い漫画家志望の人はどうしたらいいか Question はじめまして！　知り合いがマンガ家を目指しているのですが、でんしょのはなしを読んで、新人が育っていくのがむずかしい時代になったと思います。 そこでみそ先生、メルマガで、若いマンガ家志望の人はどうしたらいいかご助言をいただけないでしょうか。 何歳くらいまでの人がデビューのチャンスがあるのでしょうか。持ち込みよりも漫画サイトで発表がいいのでしょうか？　漫画サイトもたくさんありますね。そこからコミックスを出した人もいるみたいですね。 お忙しいとこ

若手編集者の佐藤慶一氏、小川未来氏、前島恵氏が下北沢の本屋B&Bで「これからの編集・メディア論」をテーマに対談。キュレーションや引用に頼った編集物がネット上に溢れる時代に、雑誌のような「イデオロギー」のある文化をWebメディアで築いていく必要性を訴えます。 独り歩きしている「編集」というキーワード 前島恵氏（以下、前島）：では、「ウェブ生まれの編集者が本屋で語る、これからの編集・メディア論」ということで、いろいろと話をしていこうと思うんですが、まずちょっと自己紹介からさせていただきます。 僕は前島恵といいます。今CredoというWebメディアをやっていまして、大学院生のようなちょっと専門性のある人がニュースを解説するっていうことをコンセプトにしたメディアです。毎日、世の中の出来事をわかりやすく伝えるということを目的にしてやっています。 立場としては一応企業なので、そこの経営をやりつつ、東大

裁判など法律実務で多く使われる「判例百選」シリーズの「著作権判例百選」を巡り、編者の一人だった大渕哲也・東京大教授が、改訂版で編者から外されたのは著作権の侵害に当たるとして、出版社の有斐閣を相手に出版差し止めを求める仮処分を東京地裁に申し立てたことが分かった。 申し立ては８月１８日付。大渕氏側が… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

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資格スクールなどを展開するTACは8月18日、教科書や学習参考書などを出版する桐原書店の全事業を譲り受けると発表した。英語教材に強い桐原書店のノウハウを活用し、事業拡大を目指す。 桐原書店の全事業を譲り受ける100％出資子会社「TAC桐原書店」（資本金5000万円）を24日付けで設立する。譲受額は非公開としている。 桐原書店は2001年に教育出版の世界大手Pearson Education傘下に入り「ピアソン桐原」に社名変更したが、2013年に独立して再び社名を戻した。教科書や学習参考書などを発行し、特に英語分野に強みを持つ。ピアソン桐原時代には技術書も出版していた。 TACは「TAC出版」や子会社の早稲田経営出版「Wセミナー」ブランドで資格試験対策書やビジネス書などを展開している。桐原書店の事業を加えることで出版事業の幅が広がる上、語学系コンテンツを開発する能力も活用できるとしている。