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子供と携帯電話の関係について、さまざまな意見が存在する。少し前までは、持たせるか否かについての議論もあったのだが、最近は使わせざるを得ないという前提での議論に変わってきているように思える。 子供に携帯電話を与える側である親の方にもいろいろな事情があるようだ。筆者の家庭では、長女には小学5年生の後半から携帯電話を持たせた。近所の子供で知る限りでは、小学2年生から持たせているというのが最も早いだろうか。 この子の場合は、両親が共働きであるという境遇が関係している。親としては学校からの登下校はともかく、家に帰ってからの日中になにかあると心配だというところだろう。ただこれぐらいの年齢では、メールなどはまず使わない。親も子供も、直接声を聞いて安心するという用途がメインである。 それ以外で子供に携帯電話を持たせる事情として大きいのは、学習塾ではないか。小学生でも中高学年になると、本人の好む好まざるに関
誰が読むのかわからないブログや掲示板などでは、 匿名が当たり前になった。とはいえ、日本の常識が 世界の常識かといえば、かならずしもそうではない。 ●アメリカのブログは実名が多数派、日本は匿名が9割 5月26日に発表されたインターネットコムと goo リサーチの調査によれば、ブログ作成経験者のうち実名を公開している人は6.62%に過ぎず、それ以外はみな匿名だったという。 この調査はgooで募集した人たちが対象だから、実名でブログを書いていることが多い芸能人やライター、専門家などはほとんど含まれていないだろう。実際よりは匿名の割合が高いと思われるが、日本のブログの大半が匿名なのは確かだ。 これが世界的にも標準かというと、そうではない。MITのメディアラボで博士論文を書いたファナンダ・ヴィエガスの04年の調査では、英語でブロ グを書いている人の55パーセントが実名、それ以外の人も20パーセントは
先日、テキサス州サンアントニオの米空軍基地ではSourceForge.netやSlashdot.org、Freshmeat.netといった我々OSTGの姉妹サイトがブロックされている、という話を耳にした。さらに、米国防総省(Department of Defense:DOD)傘下のさまざまな組織でも、商用メールサービスと自由な気風のニュースサイトがブロックされている、という報告書をGoogleで見つけ、事態の真相を明らかにしようと決意した。以下にその調査結果を報告する。 米空軍の広報担当官、David W. Small大尉の協力によって得られた結論は「米空軍では、公務でのWeb利用を規制するため、AFIで定められた指示に従ってWebサイトのブロックを行っている」というものだ。AFIとは、空軍が従わなければならない基本的な方針とガイドライン、Air Force Instructionのことだ
フランス国立視聴覚研究所(Institut National de l'Audiovisuel)は、4月27日より、10万本にもおよぶ、テレビ番組、ラジオ番組をネット公開している。 「Archives pour tous(アーカイブ・フォー・オール)」と名づけられたこのサービスより、1920年代のファッションショー、1968年の5月革命、ヌーベルバーグなど、さまざまな映像/音声を視聴できるようになった。 (INA Archives pour tousのトップページ) サイトは、すべてフランス語だが、インターフェイスは、iPodのように直感的に操作できる。 メニューは、themes(テーマ)、personnalites(人物)、epoques(時代)、programmes(番組)となっており、そこからブラウズできる。 また、検索も充実しており、さらに、これまで自分が閲覧したページの履歴もサム
良い第一印象を与えるチャンスは一度しかない。最初に会ったときだけだ。 昔から若者たちの役に立ってきたこの賢明な助言が、インターネット時代にあって新たな意味を持ち始めている。ブログサイトやソーシャルネットワーキングサイトで自分の個人的な情報や考えを熱心に書きたがる子供たちや10代の若者たちは、自分の将来に重大な影響を与える可能性のある「証拠」をせっせと残している。 10代の若者とブログに関する最近の議論は、そうしたブログを書く若者を食い物にする輩たちの犯罪行為を糾弾するものと、憲法上の権利と言論の自由に焦点を当てたものがほとんどだ。中学生や高校生がウェブ上の投稿で、他人を中傷したり、自身の放縦な私生活を生々しく書いたりして、停学になったり逮捕されるという事件が後を絶たない。麻薬取引の自慢話を書いていたら実際に警察に踏み込まれたという事件さえある。 ネット上に残されたこのような書き込みに、憲法
自分の持つリソースを多くの人に無償提供する代わりに、ほかの人のリソースを無料で利用できる「Linus」と、自分のリソースを有料で提供する代わりに、ほかの人のリソースもお金を支払って利用する「Bill」。あなたなら、どちらを選ぶだろうか? このような、やや哲学的な命題を問いかけるのは、スペインに本社を置く無線LANサービス事業者のFONだ。ユーザーが自分で公衆無線LANスポットを開設できるルータ用ソフトウェアを無料で提供するこの会社は、ユーザーにLinusもしくはBillになるよう勧め、世界中にFONのネットワークを張り巡らせようとしている。もちろん、日本も例外ではない。 「既存の公衆無線LANサービスは高すぎる」 FONはスペインで2005年11月に設立されたベンチャー企業だ。FONのソフトウェアを無線LANルータにインストールすると、ユーザーは利用しているISPにかかわらず、ほかの人が利
NTTコミュニケーションズ(略称:NTT Com)は、インターネットサービスプロバイダ「OCN」にて、OCN会員が受信したメールについて迷惑メールである可能性をお客さまにお知らせする「迷惑メール自動判定」サービス、およびISPのメールサーバを経由しない等のいわゆる動的IPアドレス*1」からOCN会員(ocn.ne.jpドメイン利用者)*2宛のメールを規制する「Inbound Port 25 Blocking*3」を平成18年4月下旬より開始します。 また、不正な通信を遮断するために送信元IPアドレスの正当性を検証するuRPF(unicast Reverse Path Forwarding)*4について全OCNサービスを対象に平成18年4月5日より順次採用します。 1.対策の概要 (1)「迷惑メール自動判定」について OCN会員宛のメールについて、同意をいただいたお客さまに対し、OCNサーバ
日頃より楽天のサービスをご利用いただきましてありがとうございます。 サービスをご利用いただいておりますところ大変申し訳ございませんが、現在、緊急メンテナンスを行わせていただいております。 お客様には、緊急のメンテナンスにより、ご迷惑をおかけしており、誠に申し訳ございません。 メンテナンスが終了次第、サービスを復旧いたしますので、 今しばらくお待ちいただけますよう、お願い申し上げます。
スペインのベンチャー企業・FONは、近く日本法人を設立し、個人の無線LANアクセスポイントを共有するプロジェクト「FON」の国内展開を始める。デジタルガレージと協力して事業展開し、収益モデルを構築する。 FONは、個人宅などの無線LANアクセスポイントを開放・共有し、世界中に無線LANインフラを張り巡らそうというプロジェクト。PCと対応ルータに専用ソフトをインストールし、ユーザー登録すれば参加できる。 参加のタイプは3種類で、(1)自宅のAPを無料開放する代わりに他人のAPも無料で利用できる「Linus」、(2)自宅のAPを有料開放し、他人のAPも有料で利用する「Bills」、(3)APは開放せず、他ユーザーのAPを有料で利用する「Aliens」がある。LinusはLinux創始者のリーナス・トーバルズから、Billsは米Microsoftのビル・ゲイツ会長から取った。 現在は、完全無料の
独自技術を使った公衆無線LANサービスを手がけるスペインのベンチャー企業FON(フォン)が4月11日,日本で早ければ7月には有償サービスを開始すると発表した。2005年11月設立の同社は,2月にはグーグルとスカイプからの出資を受けたことで話題を呼んだ。 FONが提供する公衆無線LANは,ユーザー参加型のサービス。一般の個人ユーザーが所有する無線LANアクセス・ポイント(AP)を,専用ソフトによってFONの公衆無線LANサービス(FONサービス)のAPとして使う。ユーザー参加型のモデルなので,「Web 2.0的な公衆無線LANサービスと言えるだろう」(マーティン・バルサフスキー氏,写真)と説明した。 FONのユーザーは,自分のAPをFONサービスのAPとして無償提供する代わりに他のFONサービスのAPも無償で使える「ライナス」型と,料金を支払ってFONサービスを使う「エイリアン」型,自分のA
現在のインターネットの運営に不可欠なIPv4アドレスは、 世界的にインターネットの利用が盛んになり始めた1990年代中盤から、 近い将来全てのアドレスを使い尽くして枯渇してしまう日が訪れることが指摘され、 これを受けてIPv4アドレス枯渇の解決を含む新たなバージョンのインターネットプロトコル、 IPバージョン6(以下IPv6)の開発が始まりました。 IPv6は機器への実装やネットワークへの適用も少しずつ進んできているところですが、 昨年IPv4アドレスの枯渇があと数年で訪れるとする研究結果が複数提示され、 IPv4アドレス枯渇が急激に現実味を帯びるところとなっています。 社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)ではこのような状況を精査することを目的に 2005年12月に有識者による専門家チームを設立し、 その専門家チームにおいて検討を重ねて参りましたが、 今般その検
さよなら「パソコン通信」、最後のサービスが19年の歴史に幕(CNET) 同社では「パソコン通信上で展開していたフォーラムのうち9割以上はWebに移行した」(広報部)としながらも、パソコン通信上で交わされていたコミュニティサービスの書き込みに関しては「残さない」方針を明らかにしており、蓄積の破棄を惜しむ声も聞かれる。 ある意味、予想通り。ウェブサイトが閉鎖して誰一人ログを持っていない、なんて事態が頻発しているのをみて、パソコン通信のログだって儚いものなんだろうな、と。 電脳文化的今日 第18回(岡田斗司夫さん) 「パソコン通信での発言って、半永久的に保存されるんですよね。怖いなぁ」 知り合いに言われ、僕も考えた。パソコン通信への書き込み(これを「発言」と呼ぶ)は、ある程度の分量になると、データライブラリーという場所に移動され、データ圧縮して保存される。見たい人は、一手間かければ誰でも見ること
カリフォルニア州サンタクララ発--ティーンエイジャーや20代の若者にとどまらず、多くの人々が、急激な成長を遂げるビデオ共有サイト「YouTube」に殺到している。13カ月前に設立されたばかりのYouTubeは、米国最大級のメディア企業の中からもファンを獲得しているようだ。 現地で開催された「Digital Hollywood」カンファレンスに参加した、YahooやAmerica Online、Turner Broadcastingといった大企業の幹部たちの話題は、瞬く間に成功を収めたYouTubeに集中した。YouTubeがどうやって利益を上げていくのかはまだはっきりわかっていないものの、ハリウッドの映画会社や電化製品メーカー、インターネットメディア企業が集結したこのカンファレンスで、同社ほど人々の注目を集めた企業はなかった。 Yahooのビジネス開発マネージャーOren Katzeff氏
※検索機能の使い方は、「インターネットマガジン バックナンバーアーカイブ新検索機能の使い方」をご覧ください。 『インターネットマガジン』の創刊は、日本でインターネットが本格商用化された1994年で、月刊誌の形態として1994年10月号から2006年5月号まで136号を発刊してまいりました。これらに収録された記事は、日本のインターネットの1つの歴史として、資料性の高いコンテンツであると考えています。 バックナンバーをウェブ上に公開することで、より多くのインターネットユーザーに利用していただけると考えています。 本サービスは、多くの方々のご協力によって実現することができました。本企画にご賛同、ご協力いただきました著者の皆様、フォトグラファー、イラストレーター、デザイナー、制作関係の皆様、この場を借りてお礼を申し上げます。ありがとうございました。 また、さまざまな角度から過去の興味深い記
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