By Wladimir Labeikovsky 温室効果ガスのひとつ数えられる二酸化炭素(CO2)の排出削減は全世界的に取り組みが急務とされており、各分野で削減策の研究が進められています。なかでも電力を作り出す発電所からは多くのCO2が排出されているのですが、発電の際に排出されたガスに含まれる炭素を取り出してカーボンナノチューブを作ることでCO2の排出をゼロにして、さらに付加価値の高い物質を生みだすという研究が進められています。 Researchers assess power plants that convert all of their CO2 emissions into carbon nanotubes http://phys.org/news/2016-06-power-co2-emissions-carbon-nanotubes.html Thermodynamic asse
(CNN) 米航空宇宙局(NASA)は19日までに、航空燃料に依存しない次世代の電動飛行機「X―57」の開発に着手する方針を明らかにした。今後4年内の初飛行を計画している。 「マクスウェル」の愛称を持つ同機は単座式で、NASAの予想図によると米セスナ社の軽飛行機に外観が似ている。動力源は左右の主翼に取り付けた計14個の電動モーターで、翼先端部分に据え付けられたプロペラを回して飛行する。 X―57は、NASAが今後10年をめどに開発を目指す低騒音で環境に優しい次世代機の一環。この計画につぎ込む資金は7億9000万ドル(約822億円)。X―57開発計画が成功した場合、応用技術は民間の航空業界で生かされる可能性もある。 NASAのチャールズ・ボールデン長官は17日、ワシントンでの会合でX―57は新しい航空時代を切り開く大きな第一歩になるとの意義を強調した。 X―57の開発後は、より大型で乗客や貨
カリフォルニア州のサンオノフレ原発。2号機と3号機は2013年に廃炉となった Photo: Lenny Ignelzi/Associated Press 米国で影響力の強い環境団体のうち数団体が、長年にわたる原発反対の立場を軟化させている。環境保護論者の優先課題は気候変動に移っており、反原発運動に大きな変化が生じている。米国では採算が悪化している一部原子炉が閉鎖されつつあるが、環境団体の態度の軟化はこの国の原子力業界が直面する最大の政治的ハードルを低くしている。 米国で最も多くの原子力発電所を所有するエクセロン社のジョー・ドミンゲス執行副社長(政府・規制問題担当)は、「歴史的には、こういった団体が原発に反対してきただけに、反対派の中で彼らの存在感が薄れているのがかなり目立つ」と述べる。原発は温室効果ガスを排出せず、連邦政府のデータによれば、米国の電力の約20%、カーボンフリー(二酸化炭素=
Enable JavaScript in your browser. このウェブサイトはJavaScriptをオンにしてご覧下さい。 今日からできるガス代の節約術をまとめました。これさえ読めば、今日からあなたもガス代節約のエキスパートになれます。 ガス代は節約で料金を大きく減らすことができます。 一人暮らし、二人暮らし以上の世帯にかかわらず、年間1万円以上の節約も可能とする全33のガス代を安くする方法をご紹介していきます。 スポンサーリンク ガス代を安くする33の方法保温調理鍋でガス代節約&時短土鍋で保温調理圧力鍋で短時間調理熱伝導率の高い調理器具を使うガスコンロの火力を調整する火が通りにくい野菜をレンジで加熱ストーブで沸かしたお湯を炊事や洗面に利用水滴をふき取る同じガスコンロを使う火にかける食材の下処理をするお湯を沸かす時は1度レンジで加熱麺類をゆでる時は1分沸騰+表示時間給湯器のリモコ
(CNN) インド西部ラジャスタン州ファロディで、気温が同国史上最高となる51度を観測したことが21日までに分かった。インド気象局(IMD)は同州を含む複数の州で最高レベルの赤色警報を出し、住民に注意を呼びかけている。 ファロディで50度を超える気温が観測されたのは18~19日と2日連続。ラジャスタン州では19日、チュルなど他の都市でも50度付近の最高気温を記録した。同州にはタール砂漠があり、高温地域から吹き込む西風により気温が上昇。インド最高気温を頻繁に記録している。 18日には首都ニューデリーでも47度近くまで気温が上昇した。 インドでの従来の最高気温記録は、ラジャスタン州アルワルで1956年に観測された50.6度だった。ギネス・ワールド・レコーズによると、世界最高記録は米カリフォルニア州デスバレーで1913年7月10日に観測された56.7度。 インドでは今年に入ってから例年より高い気
熊本、大分を中心とする一連の地震は依然、余震が続く。地震は徐々に減っていくのか、あるいは、割れ残った活断層が再び大きな揺れを起こしたり、地震域が広がったりするのか。さらには阿蘇山の火山活動に影響し、新たな災害をもたらす恐れはないのか。専門家に見通しを聞いた。 【写真】崖から落下した巨岩。車2台がその下でぺしゃんこに… 本震が発生した4月16日に200回を超えた有感地震(震度1以上)は5月に入り、1日40回を下回るようになった。まず考えられるのが、このまま地震が徐々に収まる流れだ。 一連の地震域を「熊本」「阿蘇」「大分」の3地域に分けると、大分の地震回数は明らかに減った。名古屋大の山岡耕春教授(地震学)は「全体的には徐々に余震は減り、すぐに大きめの地震が起きる確率は小さくなる」とみる。 一方、多くの地震学者が警戒を呼び掛けるのは「熊本地域」に走る日奈久(ひなぐ)断層帯のうち前震の震源より
甚大な被害をもたらした熊本地震。専門家の間では「南海トラフ地震の引き金になるとは考えづらい」とする意見が大多数のようですが、それでも将来的に避けられないこともまた事実です。メルマガ『国家権力&メディア一刀両断』の著者・新 恭さんは政府の南海トラフ地震に関する見解をチェックするとともに、憲法に緊急事態条項など盛り込んでも人命は救えないと厳しく批判しています。 日本は南海トラフ地震にどう備えるのか 熊本地震の数日前、立命館大歴史都市防災研究所・環太平洋文明研究センター教授、高橋学から知り合いの複数の記者あてにメールが送られた。 「南海トラフでのフィリピン海プレートの圧力が増してきています。…西日本全体でとりあえずは内陸直下型地震に気をつける必要があります」 高橋に異変を感じさせたのは西日本各地で相次ぐ地殻の揺れだった。福岡の警固断層や兵庫の山崎断層で、小さな地震が頻発。熊本でも2月12日以降、
ハンフォード核保留地は、オレゴン、アイダホ両州と接するワシントン州東部の平原に居座っている。その地は開かれており、太平洋沿岸を目指したり、反対に内陸の中部地域に向かったりする車がスイスイ行き交っている。保留地の600平方マイル[約1,500平方キロ]近くを占める敷地は、過去70年間、おおむね一般人の立ち入りが禁止されていた。だが、昨年末のこと、この地はマンハッタン計画国立歴史公園の一部に指定されたので、第二次世界大戦中、日本に投下された原子爆弾2発のうちの1発に使われたプルトニウムを生産したB反応炉の見学がやがて許されるようになる。 これは、40年のあいだ、アメリカの核兵器装備を供給してきた場所にしては、希望の持てる動きである。ハンフォードでかつて計9基の反応炉が稼働しており、いま解体されているものの、5600万ガロン[212,000立方メートル]の放射性廃棄物を残した。放射性物質でそれほ
「気候変動」、という言葉だけを聞くと、自分には関係のない話と感じる方もいるかもしれません。しかしこのまま何も手を打たずに気温上昇が現在のペースで続けば、早ければ2030年には産業革命以後の世界の平均気温上昇が1.5℃を超え、気候変動が日常生活に大きな影響を及ぼすことが、IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)による『1.5℃特別報告書(2018年10月公表)』で報告されています。具体的にどういった影響が予測されているのか、見てみましょう。 熊本県人吉市の大雨による被害を受けた家屋。2020年7月撮影 1. 平均気温が2℃以上上昇し、熱波に見舞われる世界人口が4億2,000万人増える 現在のペースで温室効果ガスの排出が増えると、2081年 〜 2100 年の世界の平均地上気温は、1986 〜 2005 年よりも 2.6 ~ 4.8℃上昇すると予測されています(*1)。2021年現在、日本
本日、原子力安全委員会から、漁業関係者が就労する場合の被ばく線量の評価について、助言があり、水産庁は、その内容を漁業関係者に通知しました。 1 経緯 原子力災害対策本部事務局を通じて原子力安全委員会に対し、東京電力福島第一原子力発電所周辺海域において漁業関係者が就労する場合の被ばく線量の評価について、助言を求めていたところ、本日、原子力安全委員会より回答があり、現状では、東京電力福島第一原子力発電所から30km以遠の海域においては、沖合・沿岸ともに、漁業関係者が就労を行っても放射線防護の観点からは安全上差し支えない旨の助言が出されました。 2 原子力安全委員会の助言の概要 (1) 現状では、東京電力福島第一原子力発電所から30km以遠の海域においては、沖合・沿岸ともに、漁業関係者が就労を行っても放射線防護の観点からは安全上差し支えない。 (2) 今後も引き続きモニタリングを行い、原子力安全
一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF 木質バイオマス発電が各地で広がっている。固定価格買取制度(FIT)においても、地熱と並んで優遇価格での買取り対象となっている。発電だけでなく、間伐材の有効活用のメリットや地域での雇用増も期待できる。だが、大型案件は環境・社会リスクを抱えていることが忘れられているようだ。 最近の一例を紹介する。新潟市は、地元の新潟東港に併設する工業団地に大規模な木質バイオマス発電所を誘致、2016年6月の運転開始を目指している。発電事業者は、福島県で林業を運営するノーリンのグループ会社「バイオパワーステーション新潟」。設備は住友重機械工業のものを使用する。 発電能力は5.75MW(メガワット)で、年間の発電量は4000万kWh(キロワット時)、一般家庭の使用量(年間3600
福島原発の過酷事故(3.11)から5年が経ちました。あのとき、東電と政府が隠していた事故の状況を、インターネットで調べ、約2週間、ほぼ毎日送っていたことを思い出します。政府の試算では、原子力発電は火力や水力より経済的とされていますが、事故で生じる巨大なコストが含まれていません。(『ビジネス知識源プレミアム』吉田繁治) 3.11の過酷事故から5年、あらためて「原発の経済性」を考える 1.福島原発のメルトダウン~隠された事実 政府・東電は、実際は3日後に明らかだった1号機、2号機、3号機でのメルトダウンを認めませんでした。メルダウンとは、冷却水を失った核燃料が、自己発熱で1500度以上になって溶け、厚い鋼鉄の圧力容器も壊して、外部にある鉄筋コンクリートの格納容器に落ちることです。 圧力容器に核燃料は残っていず、最後の遮蔽である格納容器にも穴があいて流れ、ほぼ全量が、地中に沈んでいるとされていま
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く