なぜ女性部下の産後ケアを"上司"がするか 職場復帰できない女性たち

育休を取得する女性が増えています。企業側も「復職の準備」には力を入れつつありますが、産後6カ月以内の「産後ケア」は手薄なのが現状です。しかし、有能な女性社員を引き留めるためには、上司などの関係者が積極的に「産後ケア」へかかわることが有効です。日本総研の小島明子氏が解説します――。 なぜ、企業は女性の産後ケアをしなければならないのか 「女性が働きやすい社会」の確立は日本経済において最優先事項です。 厚生労働省の「2016年度雇用均等基本調査」によれば、2016年度に育児休業（以下、育休）を取得した女性の割合は81.8％でした。取得率が年々高くなっていることは歓迎すべきことですが、幼い子供を持つ女性の働き方を考えたとき、問題がなくなったわけではありません。 育休からの復帰前後の女性は、仕事と家事・育児の両立に対する不安などさまざまな悩みを抱えていることが多いのです。 最近では、大企業を中心に、