テレワーク制度を継続すべきか否か？――GoogleやMetaなど、それぞれの立場の違いを決めるもの | GLOBIS学び放題×知見録

人材育成のプロが組織の成長に伴走します。生成AIを活用した各種機能、MBA基礎〜DXなど最新知識まで測定もできるeラーニングも用意。 詳細を見る 新型コロナの感染収束に伴い、今後のテレワークの在り方を巡って各社の方針が分かれている。NTTグループは主要7社の従業員3万人に、原則テレワークとする新制度を導入することを決めた。一方で、テスラCEO：イーロン・マスク氏が社員に対して実質的な「テレワーク禁止令」を出したとの報道は記憶に新しい。 テレワーク制度を継続すべきか否か――今回はそれぞれの立場の論理構造を整理し、アフターコロナ時代におけるテレワークの在り方を考えていきたい。 各社の方針が分かれる「テレワーク制度」の現状 最初に、国内外の企業が「テレワーク制度」に対してどんな方針を取っているか確認していきたい。 国内上場企業の時価総額トップ5であるトヨタ自動車、NTTグループ、ソニーグループ、