米個人消費への懐疑的な見方強まる、来年の利益見通し下方修正の動き

長引くインフレや借り入れコスト上昇にもかかわらず、これまで予想外の底堅さを維持してきた米個人消費について、来年も持続するか懐疑的な見方が強まっている。 セルサイドのアナリストは過去12週間に、Ｓ＆Ｐ500種株価指数の一般消費財セクターの利益予想を来年７－９月（第３四半期）まで引き下げた。ブルームバーグ・エコノミクス（ＢＥ）の株式ストラテジスト、ジーナ・マーティン・アダムズ、マイケル・キャスパー両氏が分析した。下方修正は主に売上高見通しの落ち込みを反映したもので、2024年半ばまで一般消費財セクターの利益の伸び見通しを、Ｓ＆Ｐ500種全体の見通しを下回る水準に押し下げた。 両氏は14日のリポートで「利益率見通しはよく持ちこたえているが、売上高見通しは大きく切り下がっている。背景には、今後１年の裁量需要に対して疑念が強まっていることがある」と指摘した。 Ｓ＆Ｐ500種一般消費財指数は年初来40