ネバネバの粘液を出す巨大なトウモロコシが世界の農業を変える可能性
メキシコの一部の地域では、最大16～20フィート(約4.8mから6m)にまで成長するトウモロコシの品種があることが知られており、このトウモロコシの根から出る粘液が、化学的な肥料を使用した、従来の穀物の栽培方法を大きく変える可能性が期待されています。 This Slime Could Change The World | Planet Fix | BBC Earth Lab - YouTube メキシコ南部のトトンテペックで栽培されているトウモロコシは、一般的なトウモロコシの高さである8フィート(約2.4m)から10フィート(約3m)を優に超え、最大で20フィートにまで成長します。 このトウモロコシの特徴は、地上から数mの高さにある根から放出されるベトベトした粘液です。 このトウモロコシはメキシコ南部のトトンテペックにおいて何世紀にもわたり、現地の農家によって大切に扱われてきました。 現地で
農水省がEUを〝真似た〟戦略案を作る理由
農水省が現在、「みどりの食料システム戦略～食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現～」の中間とりまとめ案についてパブリックコメントを実施しています(12日まで)。この案、あまりにも実効性に欠けるため、今年9月の国連食料システムサミットや11月のCOP26（第26回気候変動枠組条約締約国会議）で政治家がもっともらしい演説をぶちたいためのものではないか？ そんな疑いすら持たれています。前回、有機農業の観点から問題点をお伝えしました。今回は、EUのグリーン政策を形式的に真似ることが、日本の農林水産業になにをもたらすのか、整理します。 EUの戦略はたしかに立派だが…… EUは2020年5月、「Farm to Fork Strategy」(ファーム トゥ フォーク、農場から食卓までの戦略)を公表しました。フェアで健康的、かつ環境フレンドリーなフードシステムを目指す、とうたい
植物工場への重税は「田畑じゃないから」
この連載は現場の農家や農業法人を訪ね、その肉声を伝えることをおもな目的にしているが、今回は番外編。テーマは農地制度と税制だ。 先週まで2回にわたり、レタスの植物工場を運営するベンチャー企業、スプレッド（京都市）を紹介した（3月31日「最強の植物工場は『手づくり』で完成させた」、4月7日「植物工場が畑に負ける要素は？『ありません』」。 「人手がかからないので効率的」という一般のイメージと違い、植物工場は電気代などがかさむので、利益を出すのが難しい。これに対し、スプレッドは試行錯誤を重ねて「日量2万1000株」の生産体制を整え、黒字化に成功した。 そのプロセスを伝えるのが前回までの狙いだったが、工場の経営とはべつにスプレッドに聞きたいことがあった。敷地は農地なのかどうかという点だ。答えは案の定、「宅地」だった。 農地法の農地は「耕せる状態の土地」 田んぼや畑と同じく、作物を栽培しているのになぜ
コメ補助金、抜本見直し 専業農家有利に - 日本経済新聞
農林水産省は2017年度から、コメ農家を保護してきた手厚い補助金の抜本的な見直しに着手する。コメを家畜のエサに回した時に出す補助金の支給条件を厳しくするほか、既に水田として使えなくなった農地への補助金も打ち切る。コメの生産調整廃止（減反廃止）を2018年に控え、零細農家を温存してきた制度を改め、大規模な専業農家を中心とする農業構造の実現を目指す。コメ農家への補助金で柱になっているのは豚や鳥のエ
バター不足の原因は､｢農協の陰謀｣ではない
日本ではしばしばバター不足という現象が起こる。年度の後半になると、クリスマスのケーキやバレンタインデーのチョコレートなど、バターの需要が一気に広がる。その時期をバター不足が直撃すると、バターの流通をする卸が洋菓子メーカーやパンメーカー、そしてスーパーなどに対して「おたくには3割減の納品になります」というように供給を制限してしまうのだ。結果、スーパー店頭では400グラム箱のバターが払底し、100グラム程度の小箱でも500円近い価格になり、大騒ぎになってしまう。 このバター不足を解消する、という触れ込みの制度改革が政府で検討されている、という話を前回に書いた。規制改革推進会議が今年3月に発表した「より活力ある酪農業・関連産業の実現に向けて～生乳流通等の見直しに関する意見～」という提言だが、その主たる内容は酪農家にとって役場と商社を足し合わせたような存在である指定団体制度を見直そうということで、
農水省にケンカを売った財務省：日経ビジネスオンライン
政府・与党は環太平洋経済連携協定（TPP）の大筋合意を受け、農業分野の対策を決定した。牛肉や豚肉、コメなど海外からの輸入増が見込まれる品目への保護策を打ち出す一方、農業の体質強化策はもう少し時間をかけて議論することにした。結論を出すのは1年先。だがそのカゲで、今後の農政のあり方をめぐる攻防はすでに始まっている。口火を切ったのは財務省だ。 財務省の農業分析資料は説得力十分 財務省がつくった資料を見て、正直驚いた。農林水産省のホームページのどこを見ても、日本の農業が抱える課題をこれほどわかりやすく整理した資料を見つけるのは難しい。財務省の資料だから根底にはもちろん、歳出の拡大に歯止めをかけたいという思惑はある。だがそれを割り引いたとしても、11月4日に財政制度等審議会の分科会に提出した資料の説得力は少しも落ちない。 とくに力を入れているのは、農業が直面する問題を象徴するコメだ。例えば、農水省の
農業女子はなぜ補助金を受け取らなかったのか：日経ビジネスオンライン
農林水産省の補助金を断った新規就農者がいる――。そんなうわさを聞きつけて、東京都の西多摩地区の瑞穂町を訪ねた。JR箱根ケ崎駅に軽トラで迎えに来てくれた中居樹里さんは、ぱっと見には少しきゃしゃで、おとなしそうな印象を受ける。ところが補助金のことを聞いてみると、すずしい顔で「はい、受け取ってません。損して得とれじゃないですけど、給付金をもらわないことがプラスになると思ってます」と答えた。 身の丈から始める はじめにプロフィルに簡単に触れておこう。就農は昨年。東京農業大学の短期大学部で学び、最初は花屋で、つぎに環境コンサルタントの会社に勤めた。山にダムをつくったとき、動物や植物に与える影響を調べ、国などに報告する仕事だ。どちらの仕事も、「自然が好き」という思いが背景にある。 農業には高校生のころから興味があったが、「いつかはやりたい」ぐらいにしか思っていなかった。自分にできるとは思えなかったから
安倍首相も驚いたオランダ植物工場：日経ビジネスオンライン
5月12日号の特集「背水の農 TPPショック、5大改革で乗り越えろ」ではオランダの植物工場を現地取材し、小国ながらも世界2位を誇る農産物の輸出力について紹介した。大規模化、生産性向上、コストダウンの3つを絶えず継続しており、3月下旬には安倍晋三首相が視察するなど日本政府関係者もオランダ詣でを繰り返している。 TPP（環太平洋経済連携協定）交渉でのライバルにあたる米国や豪州と違い、土地の広さが限られる日本でも効率的なオランダ型の施設園芸を今後展開したいとの思いがある。そうした動きを先取りし、日経ビジネスオンラインの連載ではオランダ植物工場の強さの秘訣に迫りたい。 トマトや花は世界トップの輸出シェア オランダの人口は1679万人、国土面積も415万ヘクタールにとどまる。いずれの規模も日本の1割程度という欧州の小国だが、農産物の輸出額は年間893億ドルと米国に次いで2位の座を保つ。農業はGDP（
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メルカリは若者だけのものじゃない。85歳のおばあちゃんの使い方
農林族が自責の弁「ずっと心の重しだった」