下水汚泥で発電して環境負荷も低減、JFEエンジが新型技術を商用化
JFEエンジニアリングは2019年8月6日、下水汚泥の新たな処理技術「OdySSEA（オデッセア）」を商品化したと発表した。下水汚泥の焼却に伴う環境負荷を大幅に低減するとともに、高効率な発電が可能となっている。 OdySSEAでは、新たに開発した復水式蒸気タービンと、冷却水に下水処理水を用いるシステムが下水汚泥の焼却施設に導入された。これにより、1日当たり60wet-t程度の小規模焼却炉でも高効率発電が可能となっている。発電電力量が施設の消費電力量を上回る、いわゆる電力の完全自立が確認された。 また、焼却炉内に空気を最適な位置から集中的に吹込み、効率よく下水汚泥を燃焼させる。これにより、温室効果ガスであるN2O（一酸化二窒素）の分解を促進しながら、同時にNOx（窒素酸化物）の発生も抑制する。N2OとNOxをそれぞれ50％以上削減できるという。 OdySSEAは、下水汚泥焼却施設の新設・更新
太陽光で40km以上走るプリウスPHVを実証、ボディに3接合型太陽電池を搭載
シャープ、トヨタがNEDOのプロジェクトとして、高効率太陽電池を搭載したプラグインハイブリッド車による公道走行実証を始める。変換効率30％を上回るシャープの化合物3接合型太陽電池を搭載しているのが特徴で、EV航続距離の向上などに役立つかを検証する狙い。 シャープ、トヨタがNEDOのプロジェクトとして、2019年7月下旬から高効率太陽電池を搭載したプラグインハイブリッド車による公道実証を始める。車両に搭載した太陽電池が生み出す電力を活用し、燃費や航続距離の向上を目指すのが目的だ。同月に開催された「第14回再生可能エネルギー世界展示会」（パシフィコ横浜）で、この実証に用いる車両が披露された。 太陽電池を搭載するのは、トヨタが販売している「プリウスPHV」をベースとした車両。ルーフ、フード、バックドア、バックドアガーニッシュに、合計860W（ワット）の太陽電池を搭載する。トヨタは市販しているプリ
太陽光で約56キロ走行も 新型の太陽光パネルを搭載したプリウスPHV、公道で走行実証 7月下旬から
シャープ、トヨタ自動車、新エネルギー・産業技術開発機構（NEDO）は7月4日、高効率の太陽電池パネルを搭載した電動車の公道走行実証を7月下旬に始めると発表した。航続距離や燃費向上効果を検証する。 シャープは、太陽光パネルの発電性能を表す「変換効率」が34％を上回る太陽電池パネルを製作。トヨタは「プリウスPHV」の車体に同パネルを搭載した実証用車両を製作した。 実証車が搭載する太陽電池パネルの定格発電電力は、市販のプリウスPHVにメーカーオプションで用意されているソーラー充電システムの約4.8倍に相当する約860Wを実現。1日あたりの最大充電電力量は、既存のソーラー充電システムが航続距離の約6.1キロ相当だったのに対し、今回の太陽電池パネルは駐車時で約44.5キロ相当、走行時で約56.3キロ相当を実現するという。 従来のシステムは駐車時しか充電できなかったが、走行中も充電できるようにした。
トリナが太陽電池セルで新記録、N型単結晶Siで24.58％を達成
中国トリナ・ソーラーが量産型のN単結晶シリコン太陽電池セルで、世界記録を達成。変換効率24.58％を達成した。 中国の大手太陽電池メーカーであるトリナ・ソーラーは2019年5月、量産型のN単結晶シリコン（c-Si）i-TOPCon（量産型Tunnel Oxide Passivated Contact）太陽電池セルで、変換効率24.58％を達成したと発表した。 大面積の両面コンタクトシリコン太陽電池の総面積変換効率で世界記録になるとしている。同社の太陽光発電技術国家重点研究室（PVST SKL）が開発し、ドイツの独立認定機関ISFH CalTeCによって確認された。 この記録を達成した両面発電型セルは、244.62cm2の大型サイズのウェハに、表面にボロンエミッタ、裏面にパッシベーション膜を用いたi－TOPCon技術を利用し、量産プロセスで製造されたとしている。 関連記事 水上太陽光も“両面
ブロックチェーンで再エネ電力を融通、中国電力と日本IBMが共同実証
中国電力が日本アイ・ビー・エム（以下、日本IBM）と共同で、再生可能エネルギーで発電された電力を顧客間で融通するシステムの実証試験を開始した。 中国電力は2019年4月、日本アイ・ビー・エム（以下、日本IBM）と共同で、再生可能エネルギーで発電された電力（再エネ電力）を顧客間で融通するシステムの実証試験を開始したと発表した。 2019年11月以降、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）」に基づく買取期間が満了となる住宅太陽光発電ユーザーが登場しはじめる。こうした卒FITユーザーは、蓄電池の活用などにより自家消費することや、自ら選択した事業者に電力を売電することになる。 一方、再生可能エネルギーなどの分散型電源や蓄電池の普及拡大に伴い、将来的には個人や企業間で電力取引が行われる可能性も予想されている。そこで、中国電力と日本IBMでは、取引記録の信頼性、システムの可用性などに優れるブ
世界記録の効率24.06％、中国LONGiが単結晶PERCセルで達成
中国の大手パネルメーカーであるLONGi Solarが、商用サイズのウエハーを使用した単結晶シリコンPERC型の太陽電池セルで、エネルギー変換効率24.06％を達成。商用サイズのウエハーを利用したものでは、世界最高記録の変換効率になるという。 中国の大手パネルメーカーであるLONGi Solarは2019年1月、商用サイズのウエハーを使用した単結晶シリコンPERC型の太陽電池セルで、エネルギー変換効率24.06％を達成したと発表した。商用サイズのウエハーを利用したものでは、世界最高記録の変換効率になるという。 PERC（Passivated Emitter and Rear Cell）は、太陽電池セル裏面のシリコンとアルミニウム電極界面で起こる再結合によるエネルギー損失を、誘電体層（パッシベーション層）を導入することで低減する構造。結晶シリコン太陽電池のセルを改善する手法の1つとして採用が
世界最高の変換効率23.35％、CIS薄膜太陽電池セルで達成
ソーラーフロンティアが1cm2のCIS系薄膜太陽電池で、エネルギー変換効率23.35％を達成。全てのCIS系薄膜太陽電池セルにおいて世界最高の変換効率になるという。 ソーラーフロンティアは2019年1月17日、カドミウム（Cd）を含まない1cm2（平方センチメートル）のCIS系薄膜太陽電池で、エネルギー変換効率23.35％を達成したと発表した。同社が2017年11月に達成したカドミウムを含むCIS系薄膜太陽電池セルの変換効率22.9％を約0.4ポイント上回り、全てのCIS系薄膜太陽電池セルにおいて世界最高の変換効率になるという。 今回開発したセルは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）との共同研究によるもの。CIS光吸収層の改良や光吸収層表面処理などの技術と、同社独自のカドミウムを利用しない製造技術のそれぞれで高性能化を行い、これらを最適な条件で融合することで達成できたという。セ
シリコンを上回る変換効率、量子ドット太陽電池の新製法を開発
花王、東京大学、九州工業大学の研究グループは高いエネルギー変換効率が期待できる「中間バンド型量子ドット太陽電池」を、液相法で作製する技術の開発に成功。世界初の成果であり、安価かつ軽量で、フレキシブルな高効率太陽電池の研究開発の加速に貢献するものとしている。 花王 マテリアルサイエンス研究所と東京大学 先端科学技術研究センター、九州工業大学の共同研究グループは2019年1月、高いエネルギー変換効率が期待できる「中間バンド型量子ドット太陽電池」を、液相法で作製する技術の開発に成功した。世界初の成果であり、安価かつ軽量で、フレキシブルな高効率太陽電池の研究開発の加速に貢献するものとしている。 現在主流のシリコン（SIT）材料を利用した単接合型太陽電池では、太陽光のうちバンドギャップ（電子が存在することのできない領域）以上のエネルギーを有する光子は吸収した後にエネルギーが熱に変換され、バンドギャッ
1万台規模の蓄電池を“秒単位”で一括制御、再エネの出力変動対策に
関西電力、エリーパワー、三社電機製作所の3社が、1万台規模の蓄電池を遠隔から秒単位で充放電制御する実験に取り組んでいる。再生可能エネルギーの導入拡大に必要な周波数調整技術として実用化を目指したい考えだ。 関西電力、エリーパワーおよび三社電機製作所の3社は2018年12月、需要家が保有する家庭用蓄電池および産業用蓄電池をエネルギーリソースとして活用し、電力系統における周期の短い負荷変動に合わせて即時充放電させる実証試験に取り組むと発表した。遠隔から約1万台規模の蓄電池を、秒単位で一括制御する技術を検証する、国内初という取り組みだ。実証期間は2019年1月31日まで。 世界的に導入が進んでいる太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーは天候によって発電量が左右される。そのため導入拡大が向けては、系統安定を保つための周波数調整技術が不可欠だ。そこで、一時的に電力をためられる蓄電池はこうした課題
捨てるナガイモで再エネ創出、青森に食品廃棄物を活用するバイオガス発電所 - スマートジャパン
青森県東北町で廃棄するナガイモの食品残渣を利用するバイオガス発電所が稼働。ナガイモの残渣で作ったメタンガスを利用し、年間36世帯分に相当する発電量を見込む。 日本アジア投資が自然エネルギーベンチャーのイーパワー（東京都港区）などと共同で投資した、農業残渣（ざんさ）を活用するバイオガス発電所「青森東北町発電所」（青森県東北町）が2018年11月から売電を開始した。同発電所は総事業費1億円をかけて建設したもので、ゆうき青森農業協同組合（JAゆうき青森）が取り扱うながいもの農業残渣などをメタン発酵して発生させたガスを燃料として利用する。 農業残渣は農作物の非食用部分であり、日本では多くの地域で、農業残渣の廃棄などに関して費用や労力がかかるといった課題を抱えている。そのため、近年、地域の農業残渣などの有機廃棄物を原料として活用する、バイオガス発電に注目が集まっている。 建設地の東北町は、日本有数の
産総研、高容量で劣化しないリチウムイオン2次電池用負極を開発
産業技術総合研究所(産総研) は、導電性基板上に蒸着でナノメートルスケールの一酸化ケイ素(SiO)薄膜を形成し、その上に導電助剤を積層させた構造のリチウムイオン2次電池用電極(負極)を開発したと発表した。 同成果は、産総研 先進コーティング技術研究センター エネルギー応用材料研究チームの間宮幹人主任研究員、秋本順二研究チーム長らによるもの。詳細は11月27日～29日にかけて大阪市で開催される「第59回電池討論会」で発表される予定だという。 この積層構造を有する電極の充放電特性は、容量が現在主流である黒鉛負極(372mAh/g)の約5倍に相当し、一酸化ケイ素の理論容量2007mAh/gとほぼ一致したとする。また、開発した電極は充放電を200サイクル以上繰り返しても容量は維持され、高容量で長寿命な特性を持つことが明らかとなった。今回開発した電極により、負極のエネルギー密度が向上し、リチウムイオ
再エネの利用効率を高める「直流送電」、三菱電機が事業を本格展開 - スマートジャパン
三菱電機が建設を進めていた、直流送電システムの製品開発・検証施設が完成。洋上風力発電や太陽光発電等との連系が容易で、再生可能エネルギーの利用効率を高められる直流送電システム事業を本格的に展開する。 三菱電機は2018年11月、自励式直流送電システムの製品開発・検証を目的に兵庫県尼崎市の「系統変電システム製作所」内に建設していた「HVDC（高電圧直流）検証棟」が完成し、同月26日から稼働を開始すると発表した。同社は自励式直流送電システム事業に参入し、トータルブランド「HVDC-Diamond（HVDC ダイヤモンド）」をグローバルに展開することで、2020年度までに累計受注高500億円以上を目指す方針だ。 直流送電は、交流送電より送電効率が高く、洋上風力発電や太陽光発電などとの連系が容易なため、再生可能エネルギーの利用効率を高める技術として期待されている。同社によると、世界における直流送電シ
再エネを直流で無駄なく活用、金沢工業大が“生活”実証 - スマートジャパン
金沢工業大学は再生可能エネルギーで発電した電力を「直流」のまま、効率よく活用するシステムの構築と実証実験に取り組んでいる。キャンパス内の太陽光発電と蓄電設備を設置したコテージで、実際に被験者が生活を行いながら実証を進めているという。 金沢工業大学は、再生可能エネルギーや蓄電池・EV（電気自動車）・水素・熱活用などを組み合わせた電力制御システムを構築する「エネルギーマネジメントプロジェクト」を2018年春に開始した。このプロジェクトでは、再生可能エネルギーを軸にした、エネルギーを地産地消する、地方創生のエネルギーコミュニティモデルの構築を目指している。 このプロジェクトで、現在、再生可能エネルギーで発電した電力を、直流給電のまま供給し、効率よく利用するというエネルギーマネジメントシステムの実証を進めている。金沢工業大学白山麓キャンパス（石川県白山市）にある4つのコテージに、太陽光発電と蓄電設
500台の蓄電池で仮想発電所を構築、エリーパワーらが実証 - スマートジャパン
複数のエリアに分散する、合計約500台の蓄電池を統合制御して大規模な仮想発電所を構築する実証がスタート。エリーパワー、東京電力、関西電力ら9社による合同実証だ。 エリーパワー（東京都品川区）2018年10月、東京電力ホールディングス（東電HD）と関西電力および国内9社と連携し、大規模なバーチャルパワープラント（仮想発電所、VPP）構築実証試験を同月より開始すると発表した。 VPPは、分散化された電源をIoT技術などの高度なエネルギーマネージメント技術を使って統合制御することで、あたかも1つの発電所のように機能させる仕組み。蓄電池を遠隔でコントロールし、電力逼迫時には放電、電力余剰時には蓄電を行うことで、電力の需給バランスを調整する。 東電HDと関西電力はそれぞれアグリゲーションコーディネーター（AC）として、エリーパワーはリソースアグリゲーター（RA）として、実証実験を行う。 今回の実証実
東工大、スーパー藻類を作出 - オイル生産性が従来の56倍に向上
東京工業大学は、藻類で"オイル生産"と"細胞増殖"を両立させることにより、オイル生産性を野生株(親株)と比べ56倍に向上させた藻類株の育種に成功したと発表した。 同成果は、同大科学技術創成研究院化学生命科学研究所の福田智 大学院生(研究当時)、平澤英里 大学院生(研究当時)、今村壮輔准教授らの研究グループによるもの。詳細は、英科学雑誌「Scientific Reports」に掲載された。 国連が掲げる持続可能な開発目標(SDGs)には、クリーンで持続可能なエネルギーの利用の拡大、地球温暖化への具体的なアクションなどが盛り込まれている。そうした中、微細藻類によるオイル生産は、SDGsを達成するための重要な技術と考えられているが、微細藻類がオイルを生産する条件には、栄養の欠乏といった、細胞の増殖には適さないものが含まれることが問題視されてきた。そのため"オイル生産"と"細胞増殖"を同時に実現す
レドックスフロー電池向けに安価で高性能なNaイオン交換膜を開発 - ORNL
米オークリッジ国立研究所(ORNL)の研究チームは、レドックスフロー電池向けに、低コストで高性能なナトリウムイオン交換膜を開発したと発表した。非水系電解液と組み合わせて用いることによって、高エネルギー密度のレドックスフロー電池を実現できるとしている。研究論文は「ACS Energy Letters」に掲載された。 今回開発されたレドックスフロー電池向けナトリウムイオン交換膜 (出所:ORNL) レドックスフロー電池の基本的仕組みは、正極側と負極側で種類の異なる電解液をポンプ循環させるというもので、電池の充放電は電解液の酸化還元反応時のイオンの出し入れを利用して行なう。正極側と負極側の電解液はセパレータで分離される。このセパレータは特定のイオンを透過させるイオン交換膜の機能をもっており、電解液間でのイオンの移動を利用して液中での電気的バランスを保つ。 レドックスフロー電池は、丈夫で長期間運転
imec、ペロブスカイト/Siのタンデム構造太陽電池で変換効率27.1%を達成
ベルギーimecと同国フランダース地方の太陽電池研究コンソーシアムEnergyVilleは共同で、ペロブスカイトとシリコンを積層した4端子の改良型タンデム型太陽電池にて変換効率27.1%を達成したと7月24日(欧州時間)に発表した。これにより、現時点で知られている最も効率の良いシリコン太陽電池よりも高い変換効率を実現したことになる。 変換効率27.1%を実現したペロブスカイト/シリコンのタンデム構造太陽電池 (出所:imec/EnergyVille) ペロブスカイトの微細な結晶は、製造コストが安いながらも、高い変換効率を実現できることから、高性能な薄膜太陽電池を製造する有望な材料として知られている。半透明な薄膜で構成されるため、シリコン上に積層することも可能で、設計次第では、ペロブスカイトの光吸収によりシリコンセルで生じる熱損失を最小にすることができるので、ペロブスカイト/シリコンのタンデ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
消費電力2割減の電気自動車 青色LEDの材料使い、名古屋大 ｜ 共同通信
東北大ら、白金を使わない酸素還元触媒の作製に成功 ～燃料電池製造の低コスト化に期待
阪大、高性能で低毒な太陽電池素材を開発
