Apple Vision Pro、6月28日に日本発売！visonOS 2も発表 - iPhone Mania
Appleは、世界開発者会議（WWDC24）の基調講演冒頭で、Apple Vision Pro向けの新世代OS、visionOS 2を発表しました。あわせて、Apple Vision Proを日本でも6月28日に販売開始することも発表しました。販売価格は599,800円（税込）からです。 Apple Vision Pro、日本で6月28日発売！ Appleは、すでにApple Vision Pro専用アプリの開発を支援するのAPIを提供しており、すでに2,000点以上利用可能となっていることを強調しました。 そして、日本を含む各国でApple Vision Proを6月28日に販売開始することを発表しました。6月14日から予約受け付けを開始します。 日本での販売価格（税込）は599,800円からで、ストレージ容量は256GB、512GB、1TBから選択可能です。 このほか、Apple Vi
Apple Watchの心房細動履歴機能、日本で承認取得！watchOS11で解禁？ - iPhone Mania
Apple Watchの「心房細動履歴」機能が、日本でも承認を取得したことが明らかになりました。心房細動と推定される不規則な心拍を記録し、ユーザーに詳しい情報を提供する同機能は、アメリカなどでは2022年から利用可能となっていました。日本でもようやく、利用可能になることが期待されます。提供時期は、9月のwatchOS11公開の頃となるかもしれません。 日本でも心房細動履歴機能が承認取得！ Apple Watchの心房細動履歴機能が、令和6年5月8日付けで「Appleの心房細動履歴プログラム」の名称で、医療機器ソフトウェアとしての承認を取得したことが、公益財団法人医療機器センター（JAAME）の承認・認証データベースに掲載されたことが、iPhone Mania読者様からの情報提供により明らかになりました。 日本でも心房細動履歴機能が利用可能になる日が近いと考えられます。 心房細動と推定される
Apple業績、売上高減も市場予想上回る。日本は1割強減、iPhone売上も減少 - iPhone Mania
Appleは現地時間5月2日、2024年度第2四半期（2024年1月〜3月）の業績を発表しました。総売上高は前年同期比4％の減少でしたが、市場予想を大きく上回る結果となりました。製品別では、iPhoneの売上高は前年同期比10.5%の減少となりました。地域別では、円安ドル高の影響を受けた日本で前年同期比12.7%減となっています。 総売上高は前年同期比4％減も市場予想を大きく上回る Appleの第2四半期（1月〜3月）は、新型iPhone発表直後でホリデーシーズンを含む第1四半期（10月〜12月）と比べて売上高の落ちる時期です。 2024年第2四半期の総売上高は907億5,300億ドルで、前年同期の948億3,600万ドルから約4％減少しています。 しかし、ウォールストリートのアナリストらが予測していた、売上高823億2,000万ドル〜861億5,000万ドルを大きく上回る結果となりました
App Storeの開放義務付け盛り込んだ新法案、国会提出へ！ - iPhone Mania
AppleにApp Store以外のアプリストアを認めさせるほか、アプリ内決済に代わる外部決済を認めさせるなどの規制を盛り込んだ法案が、1月26日からの通常国会に提出される見込みと報じられています。政府は、利用者の選択肢が増え、競争が促進されることを期待している模様です。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 通常国会に、アプリストア開放などを盛り込んだ新法案提出との報道。 2. 新法案は、独占禁止法と異なり、禁止行為を事前に規制するもの。 3. Appleは以前からセキュリティなどの問題があると反対している。 Apple、Google規制の新法案が通常国会に 公正取引委員会が、スマートフォンのプラットフォームとして強い影響力を持つAppleやGoogleを規制する法案を1月26日に召集される通常国会に提出する方向で調整している、と朝日新聞が報じています。 提出される法案は、公正な競争
Apple、日本政府のアプリストア規制は社会と国民を危険にさらす、と猛反発 - iPhone Mania
内閣府の有識者会議「デジタル市場競争会議」は、AppleのApp Store、GoogleのPlay Storeにかわるサードパーティー製アプリストアでのアプリ配信義務化などを盛り込んだ報告書案に寄せられた意見を公開しました。AppleやGoogleは報告書案に強く反発しています。いっぽう、MetaやSpotify、Epic GamesなどかねてからAppleを批判していた企業は報告書案の内容に賛同しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. サードパーティーアプリストアを義務付けた政府の報告書案への意見が公開された。 2. Appleは政府の方針は日本の社会と国民を危険にさらす、と強く批判。 3. Googleも政府案を批判。MetaやSpotifyなどは政府案に賛同。 Appleは舌鋒鋭く政府案を批判 内閣府に設置された有識者会議「デジタル市場競争会」は10月12日、6月に公
2023年1月〜3月の国内スマホ出荷は23.7％減、型落ち小容量モデルに偏る日本市場 - iPhone Mania
2023年1月〜3月の国内スマホ出荷は23.7％減、型落ち小容量モデルに偏る日本市場 2023 6/24 IDC Japanは6月22日、日本国内の2023年第1四半期（1～3月）における携帯電話・スマートフォンの出荷台数を発表しました。iPhoneがスマートフォン出荷台数の55.0.%を占めてトップですが、販売の中心が割引販売されている型落ちモデルや小容量モデルが中心で、世界的な流れから外れています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 2023年第1四半期の国内スマホ出荷は景気減速の影響で大幅減。 2. iPhoneの出荷は順調だが、8割以上が型落ち、小容量の安価なモデルに偏る。 3. ベンダー別シェア3位のFCNTは経営破綻、4位の京セラは撤退。 景気減速でスマホ出荷台数は前年同期比23.7％減 IDC Japanによると、2023年第1四半期の日本国内での従来型携帯電話とスマ
世界のApple Storeは4つに分類されている - iPhone Mania
Appleが世界各地に展開するApple Storeには、出店形態によって4つの区分がある、とBloombergが報じています。区分ごとの年間売上高も公開されています。日本国内のApple Storeを、今後の新規出店や移転が報じられた店舗も含め、4つの区分に当てはめてみました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 世界520店舗のApple Storeは、出店形態により4つに分類される。 2. 最大規模の店舗は、年間売上高が140億円を超える。 3. 日本国内のApple Storeと、新規出店計画が報じられた店舗を分類した。 Apple Storeは出店形態により4つに分類 Appleは現在、世界26の国・地域に520店舗のApple Store直営店を運営しています。 Bloombergのマーク・ガーマン記者は、Appleの内部資料から、Apple Storeには出店形態により
公正取引委員会、AppleとGoogleのアプリストアに公正な競争不十分と指摘 - iPhone Mania
公正取引委員会は2月9日、AppleとGoogleの提供するモバイルOS、とくにアプリストアにおいて競争環境が機能していない、とする報告書を公開しました。報告書の作成段階でAppleとGoogleは、独占禁止法上の問題となるような取り扱いはしていないと説明しています。 台数ベースのシェアでiOSは46.6% 公正取引委員会が公表した「モバイルOS等に関する実態調査報告書」は、2021年10月に発表された方針に基づき、2022年2月に実施した消費者アンケート、2022年3月に実施したアプリ開発事業者向けアンケートのほか、AppleとGoogleへの書面での意見聴取、有識者ヒアリング、オーストラリアとイギリスと欧州の規制当局との意見交換を経て作成されています。 現在、モバイルOSの利用端末台数ベースのシェアは、Androidが53.4%、iOSが46.6%と、GoogleとAppleの2社によ
TSMC、日本に第2の工場を建設を計画中と発表
iPhoneやMacに搭載されているAppleシリコンなどを製造しているTSMCが、日本国内に熊本に続く2つめの製造工場を設置する計画です。第2の工場の立地については明らかにされていません。熊本の工場は現在建設中で、2024年に稼働開始予定です。 熊本に建設中の工場は2024年に稼働開始予定 世界最大の半導体製造受託企業である、TSMCの魏哲家最高経営責任者（CEO）は現地時間1月12日の業績発表において、顧客の需要に見合い日本政府から合理的な支援が得られるなら、日本に2つめの製造工場の建設を考えていると明らかにしました。 TSMCが熊本県に建設中の工場は、2024年のうちに稼働を開始予定です。同工場では、自動車や家電製品など向けの22〜28ナノメートル（nm）プロセスの半導体を製造予定です。 第2の工場の立地や、製造する製品の内容については明かされていません。 iPhoneには4nmプロ
Apple ティム・クックCEO、日本のアプリ開発3社を訪問 - iPhone Mania
訪日中のAppleのティム・クック最高経営責任者（CEO）は、東京都内でアプリ開発のスタートアップ企業3社を訪問し、日本でアプリ開発者支援プログラム「App Store Foundations Program」を提供できることを喜びました。 ティム・クックCEO、日本のアプリ開発者を称える Appleのティム・クックCEOは、アプリ開発企業のQoncept、Whatever、Fantamstickを訪問した時の写真を添えたツイートで、日本のアプリ開発企業を称えています。 Qoncept、Whatever、Fantamstickは、クリエイティブで起業家精神に富み、アプリを世界に発信する日本の開発者の素晴らしい事例です。私たちは、より多くの開発者のApp Storeでの成功を手助けする、App Store Foundations Programを日本で提供開始できて嬉しいです。 Qoncep
Appleのティム・クックCEO、岸田首相と面談「日本で投資続ける」 - iPhone Mania
日本を訪問しているAppleのティム・クック最高経営責任者（CEO）は12月15日、岸田文雄首相と面談した様子をTwitterに投稿し、日本への投資を続ける意向を表明しています。 岸田首相とティム・クックCEO、笑顔で握手 Appleのティム・クックCEOは12月15日、岸田文雄首相と握手を交わす写真を添えて、Twitterに投稿しています。 Appleにとって、とても身近で大切なこの国に戻って来ることができて、大変嬉しいです。岸田さん、あたたかな歓迎をありがとうございます。私たちは、日本での成長と投資を続けることを楽しみにしています。 Appleは先日、日本国内において約1,000社のサプライヤーに5年間で1,000億ドル（約13兆4,800億円）を投資しており、約100万人の雇用を創出していると発表しています。 It’s incredible to be back in a count
Apple、日本のサプライヤーに5年で13.5兆円を投資、100万人の雇用を創出 - iPhone Mania
Apple、日本のサプライヤーに5年で13.5兆円を投資、100万人の雇用を創出 2022 12/14 Appleは12月13日、この5年間に日本国内で1,000社近いサプライヤーネットワークに1,000億ドル（約13兆4,800億円）以上を投資しており、日本で100万人以上の雇用を創出していると発表しました。 日本のサプライヤーに5年間で13.5兆円を投資 Appleは、2018年からの5年間で1,000億ドルを日本のサプライヤーに投資しており、2019年からは日本のサプライヤーへの支出を30％以上増やした、と説明しています。 Appleの日本における最大のサプライヤーは、iPhone14 Proの48MPメインカメラに採用されたクアッドピクセルセンサーの製造を担当するソニーです。ソニーは、2011年からiPhone用のカメラセンサーを製造しています。 一方、革新的な細幅織物技術を活かし
iPhone14シリーズの価格を国際比較。日本は世界で2番目に安く買える国 - iPhone Mania
iPhone14シリーズ各モデルの、世界37の国・地域における販売価格を比較した結果が公開されました。現在の為替レートで比較すると、日本はアメリカの次に安くiPhone14シリーズの各モデルを買える国となっています。 iPhone14、iPhone14 Plus、iPhone14 Pro、iPhone14 Pro Maxの、世界37の国・地域における販売価格を、各種ガジェットの国際価格比較情報サイトのnukeni.comが公開しました。 比較対象は、AppleオンラインストアにおけるSIMフリーモデルの販売価格を、現在の為替レートで円換算した税込価格のため、価格は日々変動します。特に最近は、急激な円安が進行しているため、今後の為替市場の動向によっては順位が入れ替わる可能性もあります。日本では、為替変動に対応して2022年7月にiPhoneなどApple製品の販売価格が引き上げられています。
Apple、2022年4月〜6月の業績を発表。日本の売上高は16％減、円安影響 - iPhone Mania
Appleは現地時間7月28日、2022年度第3四半期（2022年4月〜6月）の業績を発表しました。総売上高は830億ドルで前年同期比2％増でした。iPhone部門、サービス部門の売上高は第3四半期の記録を更新しています。急速な円安の影響で、日本の売上高は15.7%減と大幅に減少しています。 iPhoneの売上高が記録を更新 Appleは先日予告していたとおり、現地時間7月28日に2022年度第3四半期の業績を発表しました。 2022年度第3四半期における総売上高は829億5,900万ドルで、ロシア情勢や世界的な経済減速のなか前年同期比で2％伸び、4月〜6月期としての記録を更新しています。 Appleは、すべての主要製品部門でインストールベースの台数が記録を更新したと発表しています。 製品部門別の売上高と前年同期比は、以下のとおりです。iPhoneの売上高は前年比2.8%増、サービス部門は
Appleティム・クックCEO、安倍晋三元首相を追悼。2016年には笑顔で会談 - iPhone Mania
Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）はTwitterで、安倍晋三元首相の訃報への驚きとお悔やみのメッセージを投稿しました。クックCEOは2016年の来日時、安倍首相（当時）と会談しています。 安倍元首相に「一緒の時間を過ごせたこと、光栄に思います」 2022年7月8日に安倍晋三元首相が亡くなったことについて、Appleのティム・クックCEOはTwitterで以下のコメントを投稿しました。 安倍晋三元首相の逝去に、大変なショックを受けています。彼は非常に重要なリーダーであり、一緒の時間を過ごせたことを光栄に思っています。私たちの心は、彼の愛した方々、そして日本の友人たちと共にあります I am shocked by the loss of former Japanese prime minister Shinzo Abe. He was such an important le
Apple、カーボンニュートラル実現への取り組み強化を発表、多くの日本企業も参画 - iPhone Mania
Apple、カーボンニュートラル実現への取り組み強化を発表、多くの日本企業も参画 2021 10/28 Appleは現地時間10月27日、2030年までのカーボンニュートラル実現に向けた10の新たなプロジェクトを発表しました。日本からも、Appleの取り組みに賛同する多くのサプライヤーが参画しています。 2030年までのカーボンニュートラル実現に向けてさらに前進 Appleは、10月31日から開催される第26回気候変動枠組条約締約国会議（COP26）を前に、同社が2020年に発表した、製造サプライチェーンを含む企業全体で100％のカーボンニュートラルを2030年までに実現する計画を推し進めるための新たなプロジェクトを発表しました。 2030年までに、すべてのApple製品による気候変動への影響をネットゼロ（排出と吸収の差し引きゼロ）にするため、再生可能エネルギーの活用、製品へのリサイクル素
AppleのiPhone13発表イベント、邦題は「最新作をカリフォルニアから。」 - iPhone Mania
Appleは、日本時間9月15日午前2時からのイベントの開催を発表し、日本国内メディア向けの招待状には、「最新作をカリフォルニアから。」のタイトルが添えられています。 Appleが9月14日に開催するイベントの招待状が、iPhone Mania編集部にも届きました。 英語版の招待状では「California streaming.」となっているイベントタイトルは、日本語版では「最新作をカリフォルニアから。」となっています。 イベントは日本時間9月15日午前2時からオンラインで開催され、AppleのWebサイトで視聴できることが案内されています。 Appleはすでに、公式YouTubeチャンネルに視聴ページを用意しています。 ARコンテンツも公開、イベントの壁紙も AppleのイベントページにiPhoneやiPadでアクセスすると、招待状に描かれたAppleロゴが目の前に表示され、ロゴの中に入
2021年4月〜6月の国内PC出荷台数シェア、Macは8.6％。M1が好調 - iPhone Mania
IDC Japanによると、2021年第2四半期（4月〜6月）のトラディショナルPCの出荷台数は328万台で、コロナ関連で需要が伸びた前年同期と比べて17.8％のマイナスでした。カンパニー別で、AppleはM1 Macの好調により出荷台数を伸ばしています。 国内PC出荷台数は328万台で前年同期比17.8％減 IDC Japanは9月2日、日本国内における2021年第2四半期（4月〜6月）のトラディショナルPCの出荷台数実績値を発表しました。 ここでいうトラディショナルPCには、デスクトップ、ノートブック、ワークステーションが含まれます。 2021年第2四半期の出荷台数は328万台で、前年同期比で17.8％減少し、1年ぶりの前年同期比減となりました。 家庭向け市場では、2018年第4四半期から続いていたプラス成長が、減少に転じています。 これは、昨年はGIGAスクール構想やコロナ禍による在
2020年通年の国内携帯出荷、前年比5.9％増。iPhoneはシェア46.5％ - iPhone Mania
2020年第4四半期（10月〜12月）と2020年通年（1月〜12月）の日本国内の携帯電話出荷台数を、調査会社IDC Japanが発表しました。Appleは、2020年10月〜12月にシェア52.6％、2020年通年では46.5％でいずれもトップを獲得しています。手頃なiPhone SE（第2世代）と5G対応のiPhone12シリーズが好調でした。 2020年10月〜12月の国内出荷、iPhoneが前年同期比13.8％増 IDC Japanによると、2020年10月〜12月の国内携帯電話出荷台数は1,143.2万台で、前年同期比10.6％の増加でした。 出荷数増加の要因としてIDC Japanは、5Gに対応したiPhone12シリーズを中心にAppleが前年同期比13.8％増の601.5万台を出荷したほか、Androidスマホは中間・低価格帯の製品の出荷が増加したため、と分析しています。
国内Apple Store、1月6日から営業時間を1時間短縮し午後8時閉店に - iPhone Mania
Appleが、日本国内のApple Store直営店の営業時間を1月6日（水）から短縮することを発表しています。日本国内での緊急事態宣言の発出を想定した対応と考えられます。 閉店時間が1時間早まり午後8時に 日本国内のApple Storeの営業時間は、通常は午前10時から午後9時ですが、1月6日からは閉店時間が1時間早まり、午後8時となることが発表されています。開店時間は午前10時のままで変更されていません。 新型コロナウイルスの感染拡大により、日本政府が緊急事態宣言を発出する可能性が報じられていることも影響していると考えられます。 海外では一時休業のApple Storeも多数 海外では、新型コロナウイルスの感染再拡大を受けて、Appleは2020年12月から全世界で100店舗を一時休業としています。 最近では、イギリスでロックダウンが実施されるのに伴い、イギリス国内のApple St
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