鈴木邦男の正体は「右」か「左」か～「反米」「反共」「愛国」のあわいを生きた言論人 ほとばしる情念の魅力と危険を熟知しつつ、テロを防ぐ「対話の効用」をあえて選んだ 石川智也　朝日新聞記者 右派を代表する論客として知られた鈴木邦男（本稿では敬称を略させていただく）の訃報が流れたのは1月27日だった。 以来1週間、その死を惜しむ声は左派護憲リベラルからばかり挙がり、右翼から届く声は、控えめに言っても冷ややかなものが多かった。 「脱右翼」したリベラル言論人？ 右派にありがちな「言論より行動」を否定し、テロを支持しない姿勢を鮮明にしていた。表現の自由を訴え、「愛国心の強制はいけない」と教育基本法改正に反対し、「自由のない自主憲法より自由のある占領憲法を」と言い続け、呼ばれるのはいつも護憲派の集会……。 朝日新聞や週刊金曜日にも、好々爺然とした表情の写真とともに自由主義擁護のご意見番として度々登場した

成層圏気球　どこまでコントロールできるのか？ スパイ目的かどうかの議論の前に、基本知識を知って欲しい 山内正敏　地球太陽系科学者、スウェーデン国立スペース物理研究所研究員 米国の上空を横断した中国の気球を巡って、米中の対応が加熱し、ブリンケン米国務長官の訪中が直前になって延期される事態となった。どんな理由であれ、領空に気球が入る可能性があるなら、事前の了承を取るのが礼儀だし、少なくとも前もって通告すべきだろう。だが、大西洋に抜けた直後の撃墜など、10年前では有り得なかった米国の反応も気になる。 気球が中国の主張するように気象観測目的だったのか、それとも米国の主張するように軍事目的（なかでもスパイ目的）だったかどうかは現時点（本稿執筆の2023年2月11日）では分からない。しかし、関連報道を見ると軍事・緊張視点の論評ばかりで、空気の薄い成層圏仕様の特別な気球「成層圏気球」に関する基本情報が完

作家樋口毅宏氏の小説『中野正彦の昭和九十二年』（イースト・プレス社）が、発売前日になって出版社によって自主回収された。異例の事態である。 発売前日の回収ということは、すでに書店には配本されているタイミングだ。販売中止の連絡がすぐには反映されなかったのだろう、アマゾンや一部の出版社ではプレスリリースの後でもしばらくは購入することができた。（現在では売り切れ扱いである） この小説を読むことができた人は他にもいる。もともとは『メルマ旬報』というウェブマガジン（2022年11月に閉鎖）で連載されていたからである。まさかその連載当時の読者は、このような事態になるとは全く想像していなかったのではないか。 この小説が回収されたのは、版元の「刊行にあたっての社内承認プロセスに不備」と短く説明されている。だが実際のところはどうなのだろうか。この出版中止／自主回収に至る、なんともいえない複雑で皮肉な事情をまと

【64】災害激甚化で低所得者の生命を脅かす「住まいの貧困」 低廉で安全な住宅に移れるための支援充実こそ喫緊の課題 稲葉剛　立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科客員教授 韓国のソウル市で8月8日から9日にかけて、記録的な豪雨により大規模な水害が発生した。9日、韓国政府は水害により8人が死亡し、6人が行方不明になっていると発表した。 豪雨のソウル、半地下住宅が浸水し族3人死亡 ソウル市南部の冠岳区新林洞では、低所得者が暮らす半地下住宅で浸水被害が起こり、40代の姉妹と13歳の少女の家族3人が亡くなるという惨事が起こった。水圧でドアが開けられず、避難できなかったとみられている。隣接する銅雀区でも、半地下住宅で暮らす50歳代の女性が避難できずに命を落とした。 半地下住宅は1970年代、朝鮮半島有事に備えて各地で建造された住宅の地下室に由来するとされるが、大都市部への人口集中に伴い、低所得者層の

高校で三角関数を学ぶのは無駄なのか。最近、そんな議論がインターネットで巻き起こった。きっかけは、5月17日の衆議院財務金融委員会での藤巻健太議員（日本維新の会）の発言だった。 必要なのは、三角関数より金融経済？ 藤巻氏は「高校生に金融を学んでもらうにはどうすればいいか」というテーマで文部科学省の森田正信・大臣官房審議官らに質問。その中で「三角関数よりも金融経済の方が必要」という発言をした。少し長くなるが、録画（衆議院インターネット審議中継ビデオライブラリ）から、その発言に至るまでの流れを振り返ってみよう。 「私は大学受験の時、英語が苦手だったもんで、得意の数学で得点を稼ごうと、数学ばかり勉強しておりました。 浪人時代は家で一人で朝から晩までサイン、コサインをやっておりました。貴重な10代の大事な日々をサイン、コサインに捧げておりました。 受験の翌日以降、この20年ほど、サイン、コサインは一

仏大統領選で躍進したルペン氏は何故「極右」と呼ばれるのか～主張の根底にある憲法改正 「国民連合」の主張には日本で実施されているものも。他人事にしない思考が必要だ 金塚彩乃　弁護士・フランス共和国弁護士 2022年4月24日のフランス大統領選の第2回投票では、現職のマクロン候補が58.8％を獲得し、41.2％を獲得した「国民連合」のマリーヌ・ルペン候補に勝利した。 フランスの大統領選挙は国民による直接選挙で行われるが、第1回投票で過半数を獲得した候補者がいない場合は、上位2名が決選投票に進むこととなっている。2002年からの20年間の間に、いわゆる極右と言われる候補者が決選投票である第2回投票に進んだのは3回目のことである。 あまり報道されていないルペン氏の「プログラム」 1回目は2002年。ルペン候補の父親のジャン・マリ・ルペン氏と。当時の現職のシラク氏との決選投票となった。第1回投票でシ

「ウクライナには「ネオナチ」という象がいる～プーチンの「非ナチ化」プロパガンダのなかの実像」【上】【中】もお読みください。 6.ウクライナの「歴史修正主義」 ユーロマイダンで極右の政治的発言権が一躍強くなったころ、ウクライナではいわゆる「歴史修正主義」の問題が持ち上がりだした。問題視されたのが第2次大戦前に結成されたウクライナ民族主義者組織の指導者ステパン・バンデラの再評価である。 私はサッカーフーリガンの政治化、さらには世界の極右・ネオナチ事情を追ってきてはいるが、この東欧の民族主義については門外漢である。よってこのバンデラ主義の解説については、他の方に譲りたいのだが、簡単にだけ説明をする。 バンデラ主義とは、第二次世界大戦前に発生したウクライナ・ナショナリズムの運動のことで、ウクライナを支配していたソ連政権下で発生し、1941年にナチスドイツがソ連と開戦すると、ナチスドイツに協力し、そ

「ウクライナには「ネオナチ」という象がいる～プーチンの「非ナチ化」プロパガンダのなかの実像【上】」はこちらからお読みいただけます。 3．「ネオナチが正規軍に組み込まれている世界で唯一の国」 ユーロマイダンの騒乱で親露派の大統領ヤヌコヴィッチが国外脱出するやいなや、ロシアは強引な手に出た。クリミア半島を接収し住民投票のすえにロシア領としたのだ。さらに東部のドネツク・ルガンスク2州で親露派武装勢力が蜂起し、独立を宣言した。背後にロシアがいるのは誰がどう見ても明らかだった。ここから親露派勢力が占拠した東部で何年も続く内戦、東部紛争が始まった。 ユーロマイダンで名をあげたフーリガンと極右の連合体であるアゾフも含めて、様々な極右団体が東部紛争の最前線に、武装化して現れたのである。そして彼らは大活躍してしまう。 ウクライナで長く続いた汚職と腐敗は、アフリカの発展途上国なみである。腐敗認識指数の国別ラン

1.「これはロシアのプロパガンダではありません」 英語で「象が部屋にいる」という言い回しがある。 どういうことかというと、「あんなにも大きな象が部屋にいたとしても、あえて見なかったことにする」という意味である。誰もが知っていることだとしても、なかったことにしたほうがいい。そういうことは確かに世のなかにはあるかもしれない。 プーチンが、「ウクライナを非ナチ化する」と宣言したとき、大方の人々は狐につままれたような反応で、そのうち識者や国際政治学者はこぞってプロパガンダであると断定しだした。だが、本当にそうなのだろうか。 アメリカの政治専門紙である「ザ・ヒル」は、2017年に、「ウクライナの極右の存在は決してクレムリンのプロパガンダではない」と題された記事で、こう警告している。 「西側の識者は、ウクライナにネオナチ集団は存在せず、モスクワが描いたプロパガンダの主張にすぎないという。しかし、これは

部活動は「不要不急」なのか？～文科省の要請がもたらす「青春の自粛」 子供の将来に負の影響、文化芸術活動も否定／感染症対策と活動は「両立可能」 小田博士　神奈川県大和市議会議員　元産経新聞記者 全国知事会の求めを受け、政府の新型コロナ対策分科会が2カ月半ぶりに開かれ、オミクロン株の特性をふまえた感染防止策を打ち出した。会見で、学校などでのクラスター事例と、「特に感染リスクが高い教育活動は控える」とする対策を、スライドで説明する尾身茂会長＝2022年2月4日 文科省の自粛要請――子供の未来を第一に考えているのか 政府は、オミクロン株に変異した新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて、全国の36都道府県にまん延防止等重点措置を発令している。文部科学省は4日、「10代以下の感染者数の増加が急速に進んでいる」として、感染症対策の徹底を求める事務連絡を全国の都道府県教育委員会に発出し、授業における合

「すでに『移民社会』の日本」を直視できない私たち～髙谷幸・東京大准教授に聞く（下） 「日本人」の自画像と内なるレイシズム 松下秀雄、石川智也　「論座」編集部 すでに多様なルーツの人々が暮らす日本社会。「移民」をめぐる問題の根はどこにあるのか。 髙谷幸・東京大学准教授に、多文化共生の課題・作法について伺うインタビューの（下）です。髙谷さんは、NPO法人「移住者と連帯する全国ネットワーク」（移住連）の理事も務め、海外ルーツの人々の権利や尊厳をまもる活動に取り組んでいます。 （下）では、他国の取り組みから日本が学べること、そして、政治家やメディアが築きあげてきたかもしれない、外国ルーツの人たちに対する私たちの「心の壁」の問題について伺いました。 （上）はこちらからどうぞ。 髙谷 幸〈たかや・さち〉　東京大学大学院人文社会系研究科准教授、NPO法人「移住者と連帯する全国ネットワーク」（移住連）理事

「すでに『移民社会』の日本」を直視できない私たち～髙谷幸・東京大准教授に聞く（上） 多文化共生の作法 松下秀雄、石川智也　「論座」編集部 だれもが感じているように、私たちの周囲では、外国籍の人や外国ルーツの人たちがおおぜい暮らし、働き、日々を営み、私たちと同じように、この社会を支えています。 日本の社会は、多様な人びとや文化を内包しています。私たちが直面しているのは「これから国を開くか、開かないか」などという問題ではなく、すでに身近な存在である彼ら彼女らと共に、より暮らしやすい社会をつくっていくという課題のはずです。 にもかかわらず私たちは、ともすれば現実から目を背け、多様なルーツをもつ人を「いない」ことにしたり、単なる「労働力」とみなしたりしてこなかったでしょうか。 「日本はすでに移民社会だ」と指摘している髙谷幸・東京大学准教授に、この国の現状と、多様な背景を持つ人々が共生していくための

不条理すぎるコロナ「水際対策」をただせ 差別排外的な政策は感染拡大阻止にも寄与しない 田中駿介　東京大学大学院総合文化研究科 国際社会科学専攻 「米軍はノーパスで入国可能、感染対策を施しても外国人留学生は排除」。こんな不条理な話もないだろう――。 在日米軍が位置している沖縄県、山口県で、新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない。クラスターが発生しているとされる米軍基地が感染拡大の一因になっていることが懸念されている。他方、外国人の新規入国停止措置は依然として続き、人権問題に発展しているといっても過言ではない。 黙殺されてきた「警鐘」 2013年1月の日米合同委員会で承認された覚書によると、日米両政府は、在日米軍基地や施設内で特定の感染症や新感染症の患者が出た場合には情報を共有し、基地や施設内の病院と日本の保健所が協力して必要な措置をとる指針が示されている（注1）。ただし日本側の支援など具体

京都大学が付置研究所のひとつである霊長類研究所（霊長研）を解体すると、10月26日に発表した。この決定は京都大学の社会的使命に反するのではないか。霊長研で大学院生活を送ったOBのひとりとして、切にそう思う。 社会が大学に望むことは、突き詰めれば教育と研究だろう。すなわち、高度な知識と時代を見通す力を持った人材を育成すること、そして、そのために必要な知の最先端を切り開くことである。すべての大学が研究を重視しているわけではないし、養成される人材のタイプも大学によりさまざまだが、「大学」全体として見た場合の社会的機能はこの2点に集約される。 まして、京都大学は日本で屈指の研究重視型の大学である。つまり、最前線の学術的成果を研究開発し、それを教育に環流させることが期待されているはずである（アメリカンフットボールや個性的なタテカンも期待されているかもしれないが、それはさておき）。 ヒトについての見方

【1】歪められた「朝鮮人虐殺」の史実 先行研究無視や学術的な不備が指摘されるラムザイヤー論文 加藤直樹　ノンフィクション作家 ハーバード大学ロースクールのジョン・マーク・ラムザイヤー教授をご存じだろうか。法律分野に属する事象に経済学的にアプローチする「法と経済学」という学問領域の研究者である。1954年生まれで、18歳まで日本に育った経歴をもち、日本の企業や政治経済などの研究で知られる。1990年には日本企業の法的行動様式を検証した著書でサントリー学芸賞を受賞。日本文化への理解促進に貢献したとして、2018年には旭日中綬章を受章した。 そのラムザイヤーが、今年に入ってから世界的な注目を集めている。最初は昨年末に書いた「慰安婦」問題の論文で、次いで、この数年の間に書いた被差別部落問題や沖縄問題などについての論文によってである。 多くの人がすでに様々に論じているこの話題について、さらに私まで発

ハッキングされた上海公安部データ　垣間見えるデジタル・パノプティコン化する中国 監視社会の強化が加速する中国。主たる目的はウイグル人の監視？ 井形彬　多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授・事務局長 2021年4月1日、中国の上海公安部からリークされた「ウイグル人テロリスト」と名付けられたデータベースに、訪中していた外国人の個人情報が掲載されていたとするオーストラリア放送協会（ABC）の報道とイギリスのテレグラフ紙の報道が行われた。2020年12月に上海公安部のサーバーからアクティビストが入手したとされるこのデータベースには、オーストラリア人161名、イギリス人150名が掲載されていたと両社から報道されている。 900人近い日本人のデータも掲載 また、6月9日には朝日新聞も、このデータベースに日本人895名のデータが掲載されており、日本政府もこの個人情報が本人のものであることを確認したと報道

処理水放出と「リスク・コミュニケーション」のちゃぶ台返し もっとも重要なのは、信頼関係をいかに構築していくかだ 安東量子　作家・NPO法人福島ダイアログ理事⻑ 神経を逆撫でする、という表現がある。あるいは、無神経ともいう。2011年の東京電力福島第一原子力発電所事故のあと、「リスク・コミュニケーション」という言葉がよく聞かれるようになった。新型コロナウイルス感染拡大に際しても広くメディアで話題に上ったので、目にしたことがある方も多いかもしれない。 東京電力福島第一原子力発電所事故後の、放射能や原発事故に関連する政府によるリスク・コミュニケーションは、失敗続きだった。政府の伝えたいことをうまく伝えることができなかっただけならまだしも、わざとコミュニケーションを悪化させ、政府は信頼できないと国民に思わせようとしているのではないか、狙って神経を逆撫でしようとしているのではないかと思われるよう

NHK土曜ドラマと今ここにある大学の危機について 大学人が見た松坂桃李主演「今ここにある危機とぼくの好感度について」 中村征樹　大阪大学全学教育推進機構准教授 「正論、ダメ、絶対！」 「極力意味のあることは言わない。なんか言ってるけどなにも言ってないってのが一番いいんです」 そんなあられもない言葉を相次いで口にする名門国立大学の広報マンたち。現在放映中のNHK土曜ドラマ「今ここにある危機とぼくの好感度について」の展開は、ブラックコメディを謳うだけあり、なかなかに刺激的である。 松坂桃李演じる落ち目のイケメン・アナウンサー神崎真（まこと）は、意味のあることを言わないことが買われてかつての恩師・三芳総長（松重豊）にスカウトされ、帝都大学の広報課職員へと転職する。その帝都大学では、スター教授の研究不正疑惑や、講演会ゲストのネット炎上といったトラブルが次々と巻き起こる。大学の理事たちは、大学人とし

文化は「必要」だから支援するのか？　いまこそ芸術家のためのニューディール政策を 世界大恐慌下で実践されたアーティスト雇用 西郷南海子　教育学者 演劇・音楽・映画・美術の4業界の有志たちが「#WeNeedCulture」というプロジェクトを立ち上げた。プロジェクトでは、2021年2月10日付で、内閣総理大臣、財務大臣、経産大臣、文科大臣及び文化庁長官あてに公開質問状を提出した。内容は主に次の4点。 ①持続化給付金の再支給 ②文化芸術関係団体、フリーランスの個人への使途を問わない特別給付金の支給 ③緊急事態宣言下における科学的根拠のない休業要請、時短営業や客席減への要請・働きかけを回避すること ④政府・自治体からの要請に応じた場合、事業規模に則した協力金を支給すること この他にも、「自粛」への協力金が払われていないことなど、同プロジェクトは多くの矛盾を指摘している。ところが、この質問状に対する

東京都への「まん延防止重点措置」適用は合憲か？ 「人の支配」を許す改正特措法に対抗し、「法の支配」の常識的な問いを取り戻す 楊井人文　弁護士 東京都でまん延防止等重点措置（以下「重点措置」という）が4月12日から5月11日まで適用される。この措置は、果たして合憲だろうか？ そんな問いがどこからも聞こえてこないのだとしたら、異常である。 コロナ禍でみんな大変な思いをして我慢しているのだから、そんな問いを立てるべきでないというなら、もっと異常である。 「法の支配」のもとでは、ごく当たり前の、常識的な問いだからである。政府・自治体が、営業の自由、移動の自由をはじめとする人々の諸活動を制限することは、たとえ要請・呼びかけであっても、コロナ禍以前の社会であれば、よほどの理由がない限り、許されなかったことである。 よほどの理由、すなわち「公共の福祉」のために制限が必要なのであれば、本当にそれは必要最小