メディア・パブ: ニュースメディアにも「動画コンテンツ」ラッシュの波、エンゲージメント向上を狙う
スマホでインターネットを利用していて近頃目立つのは、モバイル化・ソーシャル化の流れに乗ってショートフォーム（短尺）動画がやたらに増えてきたことである。フェイスブック（FB)のニュースフィードをスクロールしていても、動画コンテンツが次々と現れる。少し前から、動物（ペットなど）や料理（レシピ）、ファッション・美容、DIYなどの短尺の動画コンテンツが溢れ出してはいたが、いよいよオンラインのニュース記事にも動画ラッシュが始まったようである。 1週間前にも、以下のような動画に出くわした。 図1 NYタイムズの6月3日付の動画ニュース記事。 これは、NYタイムズが配信したトランプ大統領発言の事実確認記事”Fact Check: Trump’s Exit From the Paris Climate Accord”である。このニュース記事は投稿してから6日間でフェイスブック上で約200万回も再生され、い
米CNNに聞く「ニュースメディアが、ニュース以外のコンテンツに力を入れる理由」
SNSの浸透やデジタルデバイスの普及を背景に、誰もが情報発信者になれる今の時代、大手ニュースメディアに求められる役割とは何か。世界的ニュースメディア CNNに対する人々の「信頼」を形づくってきた、「オーディエンス志向のメディア運営」について、CNNインターナショナル シニア・バイスプレジデント／マネージング・エディターのエレーナ・リー氏に聞いた。 Ellana Lee（エレーナ・リー） CNNインターナショナル シニア・バイスプレジデント、マネージング・エディター（編集責任者）。 米ジョージタウン大学で歴史と国際関係の学士号、ニューヨーク大学でブロードキャスト・ジャーナリズムの修士号を取得した後、1997年にCNNに入社。ニューヨーク支局でプロデューサーとして番組「In The Money」を立ち上げたのち、アジア太平洋地域を拠点にビジネス・プロデューサー、シニア・プランニング・プロデュー
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
「新聞」を卒業すればニュースメディアの可能性は大きい : 池田信夫 blog
2015年12月26日08:16 カテゴリメディア 「新聞」を卒業すればニュースメディアの可能性は大きい WSJによれば、2年前にジェフ・ベゾスがワシントン・ポストを買収してから初めて、その利用者がNYタイムズを上回ったという。 ベゾスは250億ドルでポストを買収してから社員を100人も増やし、紙メディアから撤退して電子メディアに投資し、キンドルに組み込むなど「新聞」というビジネスを超える展開を図っている。当面は赤字だろうが、アマゾンも最初は巨額の赤字で、存続が危ぶまれたものだ。 これは日本の新聞にもヒントになるだろう。もはや朝日も読売も「新聞」としては（内容的にも経営的にも）終わったので、これからはまったく新しい電子媒体のニュースメディアが出てくるしかない。その可能性は大きいと私は思う。 続きは12月28日（月）朝7時に配信する池田信夫ブログマガジンでどうぞ。 「メディア」カテゴリの最新
メディア・パブ: ニュースメディア接触のモバイルシフトが加速化
米国でもニュースメディアのモバイル化が加速化している。トップ50のデジタルニュースサイトのうち39サイトでは、既にデスクトップよりもモバイル端末からのトラフィックが多くなっている。これはPew Research Centerが毎年発行する「State of the News Media」の2015年版が明らかにした結果である。 デジタル特化のニュースメディア・サイトのトップ10は次のようになる。今話題のおなじみのニュースメディアが並んでいる。これはcomScoreが2015年1月に調べた月間ユニークビジター数のランキングである（単位は千人）。デスクトップからのユーザー数とモバイルからのユーザー数も示されている。CNET以外のすべてのサイトでは、モバイルからのユニークビジター数が多い。 図1-1 図1-2 次は新聞やTVの伝統メディアが運営しているサイトも加えた、全デジタルニュースメディア・
Facebook、ニュース記事の掲載を検討か--The New York TimesやBuzzFeedらと提携の可能性
FacebookはThe New York Times（NYT）、BuzzFeed、National Geographicと提携して、各ニュースサイトがそれぞれの独自ページに加えて、Facebook上にコンテンツを提供するプログラムの試験を開始すると、NYTが報じている。NYTによると、Facebookはしばらく前から少なくとも6社の報道機関と交渉を重ねており、「今後数カ月のうちに」このサービスの試験を開始したい考えだという。 報道機関側が希望する場合のみ、そのコンテンツがFacebook上で提供されることになるわけだが、これが導入されれば、ニュース記事のアクセスおよび利用方法が劇的に変化することになる。現在、大手報道機関とFacebookのユーザーは、フィードでリンクすることによって他のサイトのコンテンツを共有することができる。今回の交渉が実現されれば、ユーザーは記事を読むために別のサイ
メディア・パブ: 信頼できるニュースメディア、新聞やソーシャルよりも「検索エンジン」が
検索エンジンは、新聞やテレビそれにソーシャルメディアよりも信頼できるニュースソースである。エデルマン（Edelman）が公表した「2015 Edelman Trust Barometer – Global Results」によると、検索エンジンが最も信頼できるニュースソースとの調査結果になっている。この結果は今日（21日）から始まる世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）でも発表される。 一般ニュースや情報を探すとき、どのタイプのソースを信頼しているか。その調査結果のグラフは次のようになった。ニュースソースのタイプ別に最近4年間の信頼度推移が示されている。2015年に検索エンジンを信頼できると答えた人の割合が64%となり、初めて伝統メディアを抜き去ってトップに立った。ソーシャルメディアやオウンドメディア（企業のメディア）も信頼され始めているが、まだ相対的には低い。 （ソース：Edelman
メディア・パブ: 米国民共通の信頼すべきニュースメディアが存在しないのか
ニュースメディア、さらにはソーシャルメディアが、米国民のイデオロギー分断を加速化させているようだ。リベラル派も保守派も含めた米国民共通の信頼できるニュースソースが事実上存在しない。 米国民がイデオロギーの違いによって、どのニュースソースを信頼しているか、あるいは信頼していないかを、Pew Research Centerが調査した。以下はその結果を色分けしたグラフである。 回答者を、Consistently liberal（いつもリベラル）、Mostly liberal（概ねリベラル）、 Mixed（中間）、Mostly conservative（概ね保守）、Consistently conservative（いつも保守）の5層に分けて、それぞれの層の国民がどのニュースソースを信頼しているか、信頼していないかを調べた結果である。赤系色は信頼している人の割合が多い場合、灰系色は信頼している人と
メディア・パブ: 伝統ニュースメディアの信頼、米国でも凋落
米ギャラップ（Gallup)が毎年実施しているマスメディア信頼調査が公表された。新聞、テレビ、ラジオなどの伝統メディアを十分に信頼している国民の割合は40%に落ち込み、米国でも長期低落傾向が止まりそうもない。 図1 米国人のマスメディア信頼度推移 （ソース：Gallup) ブッシュ前大統領が再選した2004年に、同じギャラップ調査でマスメディア信頼度が前年の54%から44%に暴落した。その後リバウンドで信頼度が持ち直したように見えたが、再び長期低落が続いている。さらにソーシャルメディアの台頭により、マスメディアの信頼度がさら落ち込む可能性は高そう。 次は、民主党支持派、共和党支持派、独立派のそれぞれが、マスメディアをどの程度信頼しているかの結果である。米国のマスメディアは一般にリベラル色が強いだけに、民主党支持者はマスメディアをかなり信頼してきた。逆に共和党支持者の多くのマスメディアを嫌い
メディア・パブ: ニュースメディアは斜陽なのか成長産業なのか、新興のデジタルオンリーが台風の目に
新聞や雑誌、テレビなどの伝統ニュースメディアを中心にユーザー離れと広告売上減が進み、ニュースメディア産業はビジネスとしての栄光の時代を終えたと悲観的に見る向きがある。一方で、オンライン/デジタル技術革新により新しいニュースメディア環境が出現し、今まさにニュースメディア産業は大飛躍の時代を迎えているのだと興奮気味に語る人も少なくない。 ちょうど先ほど、Pew Research Centerが毎年発行する「State of the News Media」の2014年版が公開されていたが、その中で新興の米国デジタルニュースメディアの動向をまとめ、興味深いデータを整理してくれていたので、いくつか紹介する。 米国のニュースメディア産業は昨年から今年にかけて、新興のネイティブなデジタルニュースサイトが台風の目になってきている。今年に入ってからだけでも、「The Marshall Project」、「R
メディア・パブ: 有力新聞から飛び出た看板ジャーナリスト、相次ぎニュースメディアを立ち上げへ
NYT（ニューヨーク・タイムズ）、WSJ（ウォール・ストリート・ジャーナル）それにガーディアンの看板ジャーナリストが相次いで退社したり契約を解き、新聞ブランドに頼らないで個人ブランド力を武器に、新しいニュースメディアを立ち上げることになった。 NYTのネイト・シルバー(Nate Silver)氏は8月に辞めてESPNに移った。彼の活躍の場であったブログFiveThirtyEightはNYTのアーカイブに残し、同じブランド名のFiveThirtyEightを再び立ち上げ中である。WSJのウォルト・モスバーグ（Walt Mossberg）氏とカラ・スウィシャー(Kara Swisher）氏はWSJとの契約を年内に終え、また2人が中核になってニュースメディアを立ち上げる。ガーディアンのグレン・グリーンワールド（Glenn Greenwald）氏は先週末に退社することを発表したばかりで、億万長者の
メディア・パブ: 特異な日本のニュースメディア環境、高齢化がさらに際立てる
日本のニュースメディア環境は、欧米の主要国とはかなり異なる。新聞紙やテレビ放送のような伝統的なメディアだけではなくて、オンラインメディアになっても欧米とは趣が異なる。このほどReuters Instituteが公開した「The Reuters Institutea Digital News Report2013年版」でも、多くの調査結果で違いを浮き彫りにしていた。（The Reuters Institute for the Study of Journalism（RISJ)は、2006年秋、the Department of Politics and International Relations at the University of Oxfordに設立.） 今年のレポートもDigital News Reportと題しているように、オンラインを含めたデジタルニュースの現況を調査している
メディア・パブ: 大衆新聞が高級新聞を追い抜き、世界で最も人気の高い新聞サイトになる日
英国のMail Onlineが世界で最も人気の高い新聞サイトになりそうである。ひょっとしたら5月にすでに、そうなっているかもしれない・・・。 新聞社が運用するサイトとなると、これまでNYTimes.comがトップの座に居ついていた。一般に世界的なクオリティペーパーと称されているNew York Times（NYT)のサイトだから、不動のトップが当たり前と見られていたのである。ところが先週末、英国大手メディア持株会社 DMGT（ the Daily Mail and General Trust）のCEOであるMartin Morgan氏が、「the Mail Online が5月にNYTを抜き去っているかもしれない」と言いだしたのだ。同社のHalf Yearly Financial Report（4月3日までの半年間）によると、2011年3月のMail Onlineの月間ユニークビジター数は
メディア・パブ: ニュースメディアの将来を見通すための辞典｢Encyclo｣
ニュースメディアの現況や将来をウォッチする人に格好の百科事典が登場してきた。 メディア産業が激変の時代を迎えるなかで、ニュースメディアの将来の姿はどうなっていくのか。それを見通していくためには、伝統的な新聞、放送、雑誌、通信社がどこに向かおうとしているのか、新興のオンライン会社がどのような新しいニュースメディアを生み出そうとしているのか、また大きな役割を果たしてきている技術会社が次は何を仕掛けようとしているのか、などなどの最新動向を見ていく必要がある。それにこれまでの経緯を示すアーカイブ情報も欠かせない。こうした情報を収集するために特化した百科事典｢Encyclo｣を5月18日に、米ハーバード大学のThe Nieman Journalism Labが発行した。無料のオンライン辞典である。 Encycloで取り上げた項目は、ニュースメディアに関する重要プレイヤー（メディアタイトル、メディア会
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