人材不足のIT業界が抱える課題と、エンジニアが生き残るために必要な2つの武器とは？
本連載では、ITエンジニアが時代の波に飲み込まれず、ITの世界で生き残っていくための知識を解説していきます。IoTや人工知能といったトレンドも押さえながら、データベース、セキュリティ、数学などの不変の知識もカバーします。応用のためには基礎が必要とはよくいいますが、実際は応用できる知識と、そうでないものがあります。新技術が登場しても陳腐化しない、本当のベースとなるような知識を身につけましょう。第1回は、エンジニアが生き残るための道筋を把握するために、IT業界が抱える人材不足の状況や、求められているスキル、構造上の問題点などを分析します。 新刊のお知らせ 2016年12月17日に、この連載をベースにした新刊『エンジニアが生き残るためのテクノロジーの授業』が発売されました！ ITとビジネスの関係、コンピュータ、ネットワーク、プログラミング、データベース、セキュリティ、人工知能など、本連載で解説し
人材不足は今後さらに拡大、情報セキュリティや先端ITで顕著にーー経産省
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 経済産業省ではIT人材の最新動向と将来推計に関する調査をしている。これは今後我が国産業の成長にとって重要な役割を担うことが期待されるIT人材について、アンケート調査や有識者による研究会を実施し、中長期的な人材需給動向や、今後のIT人材の確保・育成に向けた方策について検討したものである。報告書本編はこちらからダウンロードできる。 調査結果の概要は以下の通り。 IT人材の需給に関する推計 マクロな規模でのIT人材（IT企業及びユーザ－企業情報システム部門に所属する人材）は、現在の人材数が約90万人、不足数が約17万人と推計された。今後2019年をピークに人材供給は減少傾向となり、より一層不足数が拡大する。 このうち情報セキュリティ人材は現在
国内でどんな「IT人材」が足りないのか--IPA調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月27日、「IT人材白書2016」を発行した。本書はIPAが毎年、IT企業やユーザー企業、大学等教育機関を対象としたIT人材動向調査、およびIT技術者個人を対象とした意識調査を行い、調査結果をまとめて発行しているもの。 今回の白書では、IPAによる2015年度調査結果を元に、「わが国のIT人材の全体像」を紹介し、その量および質的な不足感、女性や外国人の割合などについても分析している。 主な結果は以下の通り。 職種・人材レベル別の構成比 2015年度調査結果に基づき、IT企業側およびユーザー企業それぞれについて、IT人材の職種とIT人材レベル別のIT人材を推計した結果は以下の通り。
開発、運用、SI人材が不足―IoT関連も：IPA調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月27日、「IT人材白書2016」を発行した。本書はIPAが毎年、IT企業やユーザー企業、大学等教育機関を対象としたIT人材動向調査、およびIT技術者個人を対象とした意識調査を行い、調査結果をまとめて発行しているもの。 今回の白書では、IPAによる2015年度調査結果を元に、「わが国のIT人材の全体像」を紹介し、IT企業の事業展開やユーザー企業のIT外部サービス利用動向に関連した分析も行っている。 主な結果は以下の通り。 IT企業の現在の事業、今後新規／拡大を予定している事業 IT企業の事業展開と、それに対するIT人材の不足状況について質問した。「現在実施している事業」は、「（発注者の意向に沿う
戦略的なIT人材育成に挑むEU、目前の人材不足対応に追われる日本--IPA調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月27日、「IT人材白書2016」を発行した。今回の白書では、欧州の欧州委員会（EC）が実施した欧州連合（EU）のIT人材に関する調査（EU調査）の結果を入手し、日本のIT人材動向調査結果との比較を行った。現場の人材不足にあえぐ日本に対し、欧州ではITマネジメント層の増加や、デジタルイノベーションを推進する人材育成に注力しているという結果が出た。 EUでは半数以上がIT企業以外に、さまざまな業種へIT人材が拡大 IT企業とそれ以外の企業に就業するIT人材の割合を見ると、国ごとに違いがあるものの、EU全体では半数以上のIT人材がIT企業以外に所属している。国別では、イギリスとフランスでは5割台半ば
人材不足は「待ったなし」、中堅・中小企業の経営課題にテレワークは有効？ (1/2)
関連キーワード BCP（事業継続計画） | モバイルワーク | リモートデスクトップ | ユニファイドコミュニケーション 連載について 本連載では、中堅・中小企業におけるテレワークの導入をテーマに、IT以外も含めた包括的な情報をお届けする。「日本の現状」「企業事例」「導入までのプロセス」「労務管理上の留意点」「行政の支援制度」「関連製品／サービス」と、全6回の連載で各項目を解説する。 「テレワーク」は、ITを活用して時間と場所にとらわれない働き方を実現することで、限られた労働力の生産性を上げる取り組みだ。そのため近年では、IT投資の新たなテーマとしても注目されるようになった。日本経済団体連合会（経団連）や経済同友会でも「生産性向上のためのワークスタイル変革」を日本企業の経営課題として取り組むよう、組織に促している。 皆が一斉に職場で始業し長時間労働を是認するような従来型の労働価値感の変革、
ガラパゴス化していた日本の人事部：日経ビジネスオンライン
山根 小雪 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日経エコロジーを経て、2010年1月から日経ビジネス記者。エネルギーを中心に、自動車や素材など製造業を担当する。 この著者の記事を見る
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