東京都交通局とトリップアドバイザー株式会社は31日、「口コミ」を元に東京のおすすめベスト100スポットを決定するキャンペーン「TOKYO100」の途中経過を発表した。 2016年4月12日〜9月30日に実施された第一弾キャンペーンでは、1位に「手裏剣道場 新宿 忍者からくり屋敷」、2位に「サムライアーマーフォトスタジオ」がランクインし、日本のアイコンであるニンジャ・サムライがワンツーを占めた。 第二弾キャンペーンは10月1日〜2017年3月31日までの期間で口コミを募集中。参加者には、抽選で「都営地下鉄6ヶ月乗り放題パス」や森美術館+東京シティビュー、サンシャイン水族館、上野動物園、都立9庭園など「人気15スポット年間パスセット」などが抽選で当たる。 「TOKYO100」 URL:http://tg.tripadvisor.jp/tokyo100/ 2016/10/31
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
日本広告審査機構(JARO)は11日、「口コミが法的措置の対象になるのか」といった観点から検証結果を公開した。半期に一度公表している「審査トピックス」の一環で、景品表示法や健康増進法、医薬品医療機器等法(旧薬事法)、医療法などの観点から検証した。概要は以下の通り。 まず景品表示法の観点では、商品販売を行わないサイトは口コミ規制対象にならない。しかし、サクラにより高評価を受けているように表示させる場合や、事実とは異なる口コミを書き込む場合、ブロガーに依頼して根拠のない優良性をうたうブログ記事を執筆させる場合は、事業者が同法違反に問われる可能性がある。一方、ショッピングサイトの商品販売ページなどの事業者が表示内容について決定できるサイトでは、一般消費者が書き込んだ口コミまでもが規制対象となり得る。不当表示として問題になる可能性があるのは、口コミのねつ造や改ざん、事実と異なる口コミを放置している
株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。詳しくは、本誌をご覧ください。 清水聰 (慶應義塾大学 商学部教授) 態度決定から認知、情報探索媒体へ 口コミは英語では「Words of mouth」や「Buzz」と表現され、対人コミュニケーションから発生したものだ。そして口コミは、購買行動に影響を与える存在として、長らく企業の人たちも関心を持ってきた。 元来の口コミと言えば、自分が所属している集団の中でもイノベーティブな人や、特定の商品について知
【前回の記事「「ポエム」が、「説得コピー」に変わった瞬間!」はこちら】 商品購入者の口コミを誘発するには? それは僕がまだカタログハウス(「通販生活」を発行する通販企業)に勤めていた頃、あるファミリーレストランで見かけた光景です。4〜5人の女性たち(おそらく40歳代くらいの主婦?)が、通販生活の商品についておしゃべりをしていました。 「この帽子はクチャクチャにたたんでバッグに入れても生地がシワにならないし、取り出した途端にツバの所もピンとして、すっごくいいのよ♪」 「わー!スゴ〜イ」(一同驚き) 「私のこの小銭入れね、口がこんなに広がるのよ、ホラ! だからレジに並ぶ時も焦らないですむの♫」 「ナルホド〜」(一同頷き) 「私はこの前、枕を買ったんだけどね… 」 あらかじめ品物を持ち寄るように示し合わせて計画的に行われたのか?どんな趣旨の会合なのかわかりませんが、どうやら集まった友人同士で、そ
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口コミのほとんどは、「口コミ」じゃない ソーシャル時代になって、口コミが重要とかバイラルプロモーションが重要とか言われています。「口コミ」と聞いてどういうモデルを思い浮かべるでしょうか?面白い写真や記事を、みんなが拡散していって広がるイメージでしょうか。実は、「口コミ」と呼ばれる現象には大きく分けて2つのパターンがあります。 ツイッターを例に挙げて説明しましょう 1.有名人がつぶやくと拡散する この図を見てください。真ん中の黄色い〇は、ホリエモンさんみたいにフォロワー数が多い人です。ツイッターを図にすると、中心にたくさんのフォロワーを抱えている人がいて、裾野が広がる形になります。この中心にいる人を「ハブ」と呼びます。このハブがツイートすれば、この人をフォローしている人たちに一気に伝わり、短時間で情報が拡散するのです。 2.みんなが共有したいと思うと拡散する では、ハブではない人がツイートし
インタラクティブマーケティングの新潮流や最新ツールを紹介する「宣伝会議インターネットフォーラム」。6月5日の東京会場に加え、7月3日は大阪の注目スポット「グランフロント大阪」で開かれました。地元本社の企業も含めた全13の講演が行われ、多くの来場を集めました。本欄ではその中から3つの講演をご紹介します。 デジタルマーケティングのマネージャーに就任した2012年4月、「ソーシャルメディアはユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)のビジネスに明確な効果を与えているのか」という課題がありました。 遡りますが、弊社では2010年の新アトラクションオープンにあたり、Buzz型口コミプロモーションとしてAKB48とオンラインでジャンケン勝負ができるスペシャルサイトを立ち上げました。総ジャンケン回数は400万回。一過性の話題作りとしては成功と言えますが、社内の人間も翌月には忘れているほどプロモーションと
今回参加した鈴木努氏(写真右)は、携帯電話の通話やSMSなどの利用履歴をもとに人間関係を分析・可視化するAndroidアプリ「人間関係向上計画」のプロジェクトの一員。 データは暗号化した上で取得されモバイルコミュニケーションの研究に利用されるかわりに、アンケートに答えたユーザーには研究成果を提供する。今年の4月にリリースし、約2700件ダウンロードされた。 ソーシャルメディアの発達、浸透により、そんな「口コミ幻想」が生まれているが、「口コミ」の効果に期待してプロモーションに取り組んだものの思った以上に人手も予算もかかり、さらに思うように話題をつくれなかったという話もある。さらに、最近は企業が恣意(しい)的に起こす口コミを「ステルス・マーケティング」(通称「ステマ」。消費者に宣伝だと気付かれないように密かに宣伝を行うこと)が問題視されている。 そこで、「口コミ」に関わる実務家としてアイランド
顧客の信頼をつかむ、Webの口コミや評判を活用する最新技術をみた:ミス・ユニバース・ジャパンのファイナリストも注目 Webサイト訪問者の信頼を勝ち得るにはどうすべきか――「Web&モバイル マーケティングEXPO」から情報の収集・発信で活用が期待される最新ソリューションをピックアップする。 5月9~11日に開催された展示会「2012 Japan IT Week」の1つとして行われた「Web&モバイル マーケティングEXPO」。自社のブランドや商品の信頼や認知度を高めるのに、Webサイトでの口コミや評価を活用する先端ソリューションが出展された。 メールシステム大手エイケア・システムズの子会社でWebマーケティング支援のマーケティング・リソース・センターは、米PowerReviewsのソリューションを出展。PowerReviewsはWebサイトの口コミ上の収集・分析、また、ECサイトへの口コミ
Twitterの普及には、口コミとニュースメディアが大きな役割を果たした――。米マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者らが12月21日(現地時間)、米国におけるTwitterの普及に関する研究成果を発表した。 この研究では、2006~2007年の公開ツイートデータと検索キーワード分析ツール「Google Insights for Search」を利用し、Twitterユーザーが多い408の都市でのユーザーの増加とGoogle Newsで検索されたニュースを時系列に分析した。 YouTubeで公開された約18秒の動画(この動画自体は6月に公開された)では、2006年3月~2009年8月に、408の米国の都市で230万人がTwitterに加入する様子が視覚的に分かる。青い丸が各都市でのTwitterユーザー数を表し、ユーザー数が13.5%(アーリーアダプター)を超え、クリティカルマスに達し
2011年02月24日15:00 商品の購入のきっかけは何?ソーシャルメディアユーザーの購入基準が明らかに カテゴリITビジネス 激安チェックの記事にもあるように、高性能な商品が安く買えるのがネットショッピングの魅力だ。でも価格だけをいくら比較してみても、その価格はいつも同じわけではないため、もっと安くなるかもと思うと、なかなか購入に踏み切れない。価格以外、みんなは何を基準に商品を購入しているのだろうか。 ソーシャルメディアマーケティング専門会社であるサイバー・バズは、ソーシャルメディア研究所で、クチコミと商品購入に関する調査を実施したのだ。そこからはクチコミの果たす役割が見えてきた。 「商品を購入する際にクチコミを参考にしますか?」という質問に対しては、約9割が「はい」と回答している。そう、クチコミが商品購入に大きな役割を果たしている。 しかもクチコミの影響は、商品購入だけにとどまらない
個人サイトは別にして、メディア系のウェブサイトは「無料のコンテンツ+広告」というモデルで運営することが主流になっています。紙媒体でのメディアがウェブに進出した場合も同じ。新聞などはその代表例で、紙ではまだ料金を設定しているものの、ウェブではほとんどのコンテンツを無料公開しているわけですよね。 しかし、ウェブ上でのコンテンツにも料金を設定して、広告を一切出さずに運営している雑誌があります。その秘密について考察しているのが以下の記事: ■ Success without ads (CNET News.com) 「広告を一切出さない」という点でピンときた方もいらっしゃるかもしれませんが、その雑誌とは「Consumer Reports (コンシューマー・レポート)」のこと。米国の消費者団体 Consumers Union (コンシューマーズ・ユニオン)が発行する雑誌で、日常品から車まで、企業が販売
「mixi日記を介してウイルスが広まっている」――日本最大手のソーシャルネットワーキングサービス(SNS)「mixi」上で、こんな内容の日記が、6月19日夜から21日ごろにかけてチェーンメールのように広がった。不審な点の多い日記だったが、多くのユーザーが信じ込んで自分の日記にコピーしたり、メッセージで知り合いのユーザー(マイミク)に知らせるなどして急速に広まった。 21日午前10時過ぎに、運営元のミクシィが「ウイルスによる影響などは一切ない」と告知文を出すまで、少なくとも数千のユーザーが日記を信じ、マイミクに伝えようと自分の日記にコピー。ピーク時で1分間に4~5件の日記が更新されていた(関連記事参照)。 チェーン日記が広まった背景には、友人の日記に対する素朴な信頼感や、「情報を広げて問題を食い止めねば」という善意などがあったようだ。広めてしまったユーザーには、「チェーンメールは転送してはい
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