生命はどう誕生したのか 謎に迫る3つの仮説
約46億年前に地球ができてから数億年の間、地表はほぼ確実に高温で、彗星や小惑星の衝突も激しかったため、いかなる生命体も生息できない環境にあった。だが、約10億年後には、生命が誕生しただけでなく、微生物マット（微生物がマット状にかたまって増殖した状態）の化石という形で痕跡を残すまでになっていた。（参考記事：「40億年前の地球は生命誕生の「温床」だった」） その間に一体何が起こったのか？ 5億年かそこらの間に、生命はどのようにして無生物から誕生したのだろうか。これまでに提唱された3つの主な理論を紹介しよう。 1. 大気から雷によって生まれた 生命が誕生した当時の大気は、現在とは大きく異なっていたと、米ハワード大学化学科の学科長で、『創造の大まかな歴史:科学と生命の起源の探求（A Brief History of Creation: Science and the Search for the
「泳げない者は沈めばいい」 ユニクロ柳井正と古参幹部の別れ
この記事の3つのポイント 最古参の浦利治と岩村清美が辞職を決意 2人は新参者が受け入れられなかった 柳井正は辞める2人に感謝の言葉を伝えた 東京進出を果たし、いよいよ飛躍の時を迎えたユニクロ。柳井正氏を取り囲むように続々と集い始めた新しい才能たちの手で動き始める。だが、その急成長の陰で居場所をなくしたのが古くからの社員たちだった。その内幕を紹介する。
博士課程進学者、ピーク時の約半分に 「低学歴国」ニッポンの現状
修士課程を終えて博士課程に進む学生の数は03年度の1万1637人がピークで、18年度には約半分の6022人まで落ち込んだ。正規雇用で安定した研究ポストが減り、博士号を取ってもその先の展望が描きにくいことが背景にある。 次に、日本の研究力を見てみよう。注目度の高い科学論文数の国際順位は1990年代前半まで世界3位だったのが18年は10位まで落ちた。同じ平成の30年間に産業競争力も低落。鉄鋼・造船のような重厚長大型産業だけでなく、家電製品やパソコン、半導体のようなハイテク分野でも国際市場シェアの低下が進んだ。 産学そろっての地盤沈下を招いた「主犯」は、イノベーションの担い手を育てる仕組みの弱さだ。 イノベーションといっても日本が得意とした「よりよいものを、より安く作る」式のプロセスイノベーションではない。米アップルのiPhone（アイフォーン）のようなプロダクト（製品）イノベーションである。プ
米国で東アジア系がインド人より出世できない理由
多くのアジア系移民が米国で成功を収めてきた。統計的にもアジア系移民は他の人種グループより高い教育を受け、より豊かな傾向があるという。だが依然として、東アジア系が米国の組織のリーダーとして注目される事例は極めてまれだ。とりわけ大企業や大学では、アジア系の中ではインド出身の人物がトップに出世しているケースが目に付くが、東アジアの日本・中国・韓国出身者は存在感がない。中国出身である米マサチューセッツ工科大学（MIT）のジャクソン・ルー助教授が慎重に分析したところ、いわゆる「差別」や「格差」とは違ったところに、大きな要因があったという。5カ国語を話すというルー助教授に、日本語で聞いた。 ルーさん、今日は日本語での対応をありがとうございます。中国出身ですね。 ジャクソン・ルー米マサチューセッツ工科大学（MIT）助教授（以下、ルー）：はい、実は学生時代に日本語を専攻し、早稲田大学に留学したことがあるの
レジ袋有料化でも使われた「行動経済学」を1分で説明できますか
心理学と経済学を融合した学問体系。経済学の世界では長年、人は合理的な行動をすると仮定し、理論が組み上げられてきた。しかし、人間の行動はときに感情に左右され、合理的に行動しないこともある。行動経済学は、モデル化しづらかった心理学的要素を数理的にモデル化し、より現実を反映した予測が可能だとして注目を集めている。 2017年に行動経済学の権威である、シカゴ大学のリチャード・セイラー教授がノーベル経済学賞を受賞したことで行動経済学への関心がより高まっている。人間には、何かを得ることよりも失うことに対する心理的な拒否感が強い「損失回避性」や、現在の状況が変わることを避ける傾向にある「現状維持バイアス」といった特性がある。こうした人間的な特性を踏まえ、行動経済学はマーケティングや政策応用などに生かされている。 例えば、日本政府は20年7月からのレジ袋有料化に向け、人の判断や選択を望ましい方向に誘導する
40歳から英語力を伸ばしたアマゾン社員が薦める“神アプリ”
多くの人が学習しているビジネス英語。海外企業とやり取りをする部署や外資系企業のビジネスパーソンは、どのような学習方法で英語力を身に付けたのか。書籍、アプリ、LINEなど、今すぐ参考になる様々な学習法が見つかった。 ＜前回（第8回）はこちら＞ アマゾンジャパンで、コミュニティキャンペーンのプロジェクトリーダーとして15人のチームを引っ張る山本薫氏。メンバーの中でただ1人の日本人だ。当然、コミュニケーションは英語だが、実は「学生時代は再履修で4年次にようやく必修の単位を取り終えたほどだった」。 留学経験も海外出張の経験も無く、英語学習を始めたのは40歳を過ぎてから。外資系IT企業に2年間在籍したが、英語は苦手なまま。43歳で転職したアマゾンジャパンの面接でも、英語は苦手だと宣言したという。すると、レベルに応じたレッスンプログラムがあるから問題ないとの返答を得た。 入社後さっそく初級者向けコース
国産ワクチン、なぜ出てこない？ 塩野義・手代木社長に聞く
塩野義製薬を含む日本の製薬会社のワクチン開発が欧米勢より遅いのはなぜでしょうか。 手代木功・塩野義製薬社長（以下、手代木氏）：ワクチンや治療薬、診断薬を開発するフットワークが重いのではないかと見られていることについては、真摯に受け止めないといけないと思っています。 もちろん、日本の製薬会社は規模が欧米に比べて小さいとか、バイオ医薬品の潮流に全体として乗り遅れたとか、そういった理由もあるでしょう。ただ今回、欧米で接種が始まっているメッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンにしても、ウイルスベクターワクチンにしても、日本にそうしたプロジェクトをやるベンチャーや製薬会社がなかったのは、産官学でそうした基盤を育ててこなかったからです。その点については、欧米に学ぶところは多いと思います。 また、緊急事態だという割には、緊急時に備える制度が不十分という点もあります。米国では、Emergency Use
台風19号、外郭放水路は能力一杯、荒川調節池は史上2度目の稼働
記録的な大雨を降らせた台風19号。日本各地の河川で決壊や氾濫が発生し、大きな浸水被害が起こった。そんな中、改めて注目したいのが都心部を流れる河川の治水対策だ。開発が進み、一見すると水の逃げ場がないように思える東京。実は、地下や上流では大規模な治水対策が行われており、今回もこうした治水機能が活躍した。 有名なのが、「地下神殿」とも呼ばれる首都圏外郭放水路だ。中川、倉松川、大落古利根川など5つの中小河川から水を引き込み、流量を調節しながら江戸川へ排水する。地下約50メートルに建設したトンネルで結ぶ全長6.3キロメートルの施設だ。 今回の台風では5つ全ての河川で水位が上昇し首都圏外郭放水路が稼働した。「能力はほぼ全て使ったと言える。フル稼働という表現に近い（国土交通省江戸川河川事務所）」。15日午後現在も流入と排水が続いているが、現時点までで排水量は1100万立方メートル。平成27年の関東・東北
なぜ米国はMITメディアラボ・伊藤穣一氏だけ責めるのか
このニュースを聞いて、「なぜ伊藤氏だけが責任を取るのか？」と疑問に感じた人も多いのではないか。というのも、エプスタイン氏から資金を受け取っていた大学や研究者は伊藤氏だけではないからだ。 ではなぜ伊藤氏だけが問題視されるのか。日本では、エプスタイン氏の事件に関する報道が米国に比べて少ないため分かりにくいが、米国での報道を順に追っていくとその理由が見えてくる。 「辞めないで」の署名が集まった8月 米国内でエプスタイン氏への注目が一気に集まったのは、同氏がニューヨーク南地区の連邦地検に起訴された今年7月だ。8月10日に同氏が拘置所内で自殺すると、報道は一気に過熱。そんな中で出てきたのがエプスタイン氏から寄付を受け取っていた大学や科学者たちのリストだった（バズフィードの関連記事）。 8月15日、伊藤氏は謝罪文をMITのホームページに掲載。13年からエプスタイン氏と交友があり、メディアラボだけでなく
中国が米国のようになると思ってはいけない
米国政府が中国製品に制裁関税を課すと決定し、貿易戦争の懸念が深まっています。近代の米中関係などから見て、現在の両国関係はどのような状態にあるのでしょうか。 姜義華教授（以下、姜）：米中関係は中国の発展における重要な要素の1つです。中国にとって米国とそのほかの国家は異なります。というのも米国は、ロシアや日本やその他の国が中国で勢力を拡大しようとしたのとは異なり、中国の領土を侵し、占領したことはありません。 米国は近代において中国との経済関係だけでなく、文化とりわけ教育や宗教における関係をより重視しています。米国は義和団事件で清から受けた賠償金を返還。中国で清華大学の前身となる清華学堂を設立しました。また米国の宣教師は影響力のある多くの大学を設立しています。北京の燕京大学、上海の聖ヨハネ大学、広州の嶺南大学などです。協和医学院は近代医学の発展と人材育成に大きく寄与しました。 抗日戦争の期間、米
台風からサプライチェーンを守る方法
8月以降米国では相次いで大きなハリケーンの直撃を受け、各地に大きな被害が出た。ハリケーン「ハービー」が上陸したテキサス州には、LPGの生産や輸出に必要な設備が集中している。日本は米国産LPGの輸入シェアが40％を超えている。ハリケーンの上陸によってLPGの輸出は停止し、価格とサプライチェーンに影響を及ぼしている。日本における企業活動や、市民生活に大きな影響は出ていないかもしれないが、ハリケーンや台風もサプライチェーンに少なからぬ影響を与える。 敬老の日を含めた3連休、日本列島を台風18号が襲った。九州、四国、本州、北海道に上陸し、各地に大きな台風の爪痕を残した。日本の場合、特に夏の終わりから初秋にかけて、太平洋の高気圧が衰え出すタイミングで日本に接近し、上陸する台風が増える傾向がある。海面から発せられる多量の水蒸気によって発達するため、地球温暖化による海水温の上昇は、台風の勢力を強くする影
熊本地震、なぜサプライヤー寸断が再び起きた
熊本を襲った地震の影響がサプライチェーンにも及んだ。トヨタ自動車系列、そしてソニーやルネサスエレクトロニクスもが相次いで工場停止を発表した。本稿の発表時点（4月19日）にいたるまで余震の状況や、そして各企業の工場操業状態は分からないものの、予断を許さないに違いない。しかし、生産うんぬんよりも、まずはいまなお続く不明者の安否について、祈るしかない。そして、お亡くなりになられた方のご家族については、言葉もない。 海外メディアはこの地震について、いっせいに報じている。もちろん、惨事を伝えるものが大半だが、その中で、前述のサプライチェーンに触れているものもある。例えば、Fortuneは「Toyota, Other Major Japanese Firms Hit by Quake Damage, Supply Disruptions」と題した記事でサプライチェーンの寸断を伝えている。日本企業のお家
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