「芸大」という呼び名にまつわる意識と心理 - ohnosakiko’s blog
先日、ブックマークコメントで見事に噛み合わないやりとりをした。 発端は疲れたというタイトルの増田の記事で、この中に、芸大を受けたが志望校は失敗し、「別の一番入りやすかった芸大」に入ったという記述が出てくる。これに対してブコメで「芸大落ちたのならそれ以外は美大って言うでしょう普通」「芸大と美大の区別ができてない」という意見を見たので、 ohnosakiko （↓芸大ったら東京芸大だけと思ってる人がいるかもしれないが、京都、愛知、沖縄、大阪、名古屋など美大ではなく芸大とつくところはピンキリで一杯あるんですよ((つか私の知ってる学生じゃなかろうな‥‥ というブコメをつけたら、その後 okxiav 芸大と略せる学校は東京藝術大学以外にもあると言うのは東大と略せる学校もいっぱいあるよねみたいなもんだから、意図的に誤解を招きたい時以外はやめといたほうがいいかと との意見が別の人からあった。 参照：ht
47NEWS（よんななニュース）
［北信越高校体育大会2024・水泳］女子200平泳ぎの小山風香（新潟・柏崎翔洋中教校）苦悩の先の3連覇 全中覇者が乗り越えた「逃げたいくらいつらい」日々
おはよう日本 イラスト解説 ここに注目！ - NHK NEWS おはよう日本
2024年7月19日（金） アメリカの大統領選挙で“もしトラ“・トランプ前大統領が返り咲くとどうなるとの声が強まっていますが、ロシアのプーチン大統領は何を考えているのでしょうか。石川専門解説委員に聞きます。 Q トランプカードを見るプーチン氏、本音はどちらなのですか？ A どちらがなればロシアにとって有利か、トランプ氏の銃撃事件の影響は、プーチン大統領は分析に余念がないでしょう。公式には予測不能なトランプ氏を念頭に予測可能なバイデン大統領の方が好ましいとも述べています。ただトランプ優勢との分析が多くなる中、“もしトラ”トランプ前大統領の復帰もありかとその発言に注目しているのは確かです...記事を見る 2024年7月18日（木） 南太平洋の18の国や地域の首脳らを招いて16日から開かれている太平洋・島サミット。きょうは、岸田総理大臣が共同議長を務めて首脳会合が行われます。 Q）サミットに集ま
東京新聞:「イスラム国」元人質の仏記者 処刑の恐怖「次は自分では」:国際(TOKYO Web)
【パリ＝渡辺泰之】日本人を人質にしているとされるイスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」に約十カ月間、拘束されたフランス人記者ニコラ・エナン氏（３９）が二十七日、パリ市内で本紙の取材に応じ、「身も心も打ち砕かれた」という拘禁生活を証言した。 エナン氏が拉致されたのは二〇一三年六月、シリア北部のラッカで取材中だった。街中で突然、三人の自動小銃を持った黒ずくめの覆面男らに車に押し込まれた。手錠をされ、コートをかぶせられるまで「わずか十秒ほど」の犯行。「何の前兆もなかった。監視されていたんだと思う」 最初に押し込められたのは小さな浴室だった。三日目の夜、窓の鉄格子を破り、逃走を図った。砂漠の中を十数キロ走り、夜明けに見知らぬ村に着き、村人に見つかった。「イスラム国」の支配地域だったとみられ、再び浴室に連れ戻された。二週間にわたり、手と足を一緒に浴室の配管に鎖でつながれ、死も覚悟した。
新たな期限は現地の日没 対応急ぐ政府 NHKニュース
イスラム過激派組織「イスラム国」とみられる組織に拘束されている後藤健二さんを名乗る男性の声で新たな音声メッセージがインターネット上に投稿され、日本時間の２９日深夜まで（現地時間の日没まで）にヨルダンで収監中の死刑囚をトルコ国境に連れてこなければ、「イスラム国」に拘束されているヨルダン軍のパイロットが殺害されるとしています。 現地の対策本部では中山外務副大臣を乗せた車があわただしく出入りするなど動きが見られ、対応を急いでいるものとみられます。 日本時間の２９日午前８時ごろ、後藤健二さんを名乗る男性の声で新たな音声メッセージがインターネット上に投稿されました。 メッセージは、３０秒ほどの長さの英語で、「このメッセージは私が送るように指示されたもので、現地時間の２９日の日没までに、私と引き換えになるサジダ・リシャウィ死刑囚をトルコ国境に連れてこなければ、ヨルダン軍のパイロットはただちに殺害される
安倍政権とアメリカ政治の「ねじれ」に危険性はあるか？
日本国内での一般的な印象とは異なって、アメリカの左右の対立軸から見ると、安倍政権の政策はハッキリと「リベラル」に属します。 まず、経済政策上の「アベノミクス」ですが、これはアメリカでは完全に「リベラル政策」になります。自国通貨の価値を下げることをおそれずに流動性を供給してデフレを抑止しようとすること、国土インフラなどの公共投資を積極的に行うこと、こうした姿勢はオバマ政権が2009年に発足して以来、一貫して強く進めてきた政策とピッタリ一致します。 つまりアベノミクスの「第一の矢」も「第二の矢」もアメリカでは「左派」の政策なのです。野党の共和党は、このいずれの政策にも強く反対してきています。 では「第三の矢」である規制緩和はどうかというと、この点に関しては確かにアメリカの民主党は規制強化の立場で、共和党が規制反対の立場です。ですが、現在の日本に残る「諸規制」の多くはアメリカのリベラルにも理解で
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