謝罪を許さず、擁護も許さず、雇用主やスポンサーも許さず。ポリコレ警察の過激版ともいえる「キャンセルカルチャー」で"やらかしたヤツ"を消し続ければ、社会は本当によくなるのか? 『週刊プレイボーイ』で「挑発的ニッポン革命計画」を連載中の国際ジャーナリスト、モーリー・ロバートソンが解説する。 ■10年前のツイートで就任前の編集長が辞任近年欧米で注目されている「キャンセルカルチャー」という言葉が、最近は日本でも輸入されて使われるケースがあります。例えば、「東京オリンピック組織委員会の森喜朗会長を辞任に追い込んだキャンセルカルチャーが......」といった具合です。 しかし、日本では単に「辞めるまで批判しなくても......」といった擁護、あるいは(主に右派・保守派による)「これは不当な批判だ」と言いたいがための免罪符として使われることが多く、欧米での用法から考えると違和感があります。 欧米でキャン