現在、準備している文章の一部です。長いです。 以下に述べることは多分に仮説に基づいている個人的な見解です。 基本的にぼくは診療のプロで、予測のプロではないために、未来予測はしないことにしています。臨床屋がやるべきは「想定されるシナリオを全部想定して、そのすべてのシナリオに対する最適解を模索する」ことです。なので、予測の欲望には抑制的であるべきで、「未来はこうなる」とは言わないものです。 しかしながら、今回はその定石をあえて選択せず、ある程度未来予測めいたものについても言及します。すなわち、「第二波がどうなるか」です。なぜ、未来予測めいたものを述べるに至ったかは、本稿をお読みいただければご理解いただけると思います。 読者の皆さんを焦らすのはぼくの本意ではありませんから、先に結論を申し上げておきます。つまり、 「第二波は第一波より（いろいろな意味で）小さいものになる可能性が高い」 というもので
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中学生の娘がコロナった
続き anond:20220204130259 娘 ワクチン未実施。子宮頸がんワクチンで唇パンパンになる副反応があったので、見合わせていた。中学生。 私、夫 8月末に2回目打った。どちらも40代半ば。 昨日 娘、至って元気に登校。帰宅後、うごメモでお絵描きして、ご飯食べて、ゲームして、塾行って、帰りに買ったアイス食べて、風呂にSwitch持ち込んでゲームの動画見て、11時に就寝。 今日 7時30分 娘、起きてこないので様子を見に行ったら、｢頭痛い、気持ち悪い…｣と言うので、検温すると38.7度。 出勤した夫には現状報告、学校には発熱のため欠席と連絡。発熱時に何か規定やルールはあるか尋ねたところ、特にないので元気になったら登校してください！と言われ、少しめまいがした。私の職場には｢娘発熱のため出勤は状況次第｣と連絡。検査してくれる病院を探す。 8時 検査してくれそうな病院に電話つながる。結果
新型コロナワクチンの副反応が強いほど、効果が期待できる？ 副反応が軽くても大丈夫か（追記あり）（倉原優） - エキスパート - Yahoo!ニュース
★2022年3月に記事を少し新しく更新しています（URL：https://news.yahoo.co.jp/byline/kuraharayu/20220306-00285132） 副反応が強い人・弱い人新型コロナワクチンを接種すると、発熱、筋肉痛、倦怠感、頭痛など、さまざまな副反応が出ます。これには個人差があり、高齢者が軽度でも、若者では何かの感染症にかかったんじゃないかというほど強い症状が出ることもあります。 「私はワクチン接種後に高い熱が出たわ、だから抗体がしっかりできていると思う！」 「えっ、僕は熱が出なかったよ、抗体ができていないのかも・・・」 （イラストAC、シルエットイラストより使用）（筆者作成） こんな会話が繰り広げられることもある新型コロナワクチン。果たして、副反応が強く出るほうが、しっかりとワクチンの効果が得られるのでしょうか。 結論を先に書きますが、副反応の強さと抗体
中絶経験のある私がアフターピル市販化に慎重な理由
私：39歳会社員、バツなし独身、一人暮らし歴20年目 19歳の時に中絶経験あり。 ちょうど低用量ピルが承認されて少し経った頃だったので、以後飲み始めて今に至る。 中絶経験があったりアフターピル服用で運良く難を逃れた経験のある人は今般のアフターピル市販化議論には賛成派が多いと思われていそうだけど、私は慎重派。 慎重派というか、アフターピル服用を病院に行くことを抜きにして考えないで欲しいと思っている。その理由を簡単に。 中絶に至った経緯テンプレのようなパターンだけど、そこそこ厳しい家庭で育った私立中高一貫女子校出身の女子が高校卒業後に出来た初彼氏（成人）に「避妊して」と言えず、処女喪失から一ヶ月後には「生理が来ない…」となった という話。 相手からしたら女子校出身今まで彼氏なしの処女なんてチョロかっただろうな〜。 この頃の私はまだ実家に住んでいる学生だった。 中学生の頃から親に部屋の物を漁られ
興味がない――。 人づてにもらったある月刊誌の編集長からの返事だ。この言葉に子宮頸がんワクチンの勧奨再開を後押ししたものすべて象徴されている。 8年半という時間とパンデミックだ。 子宮頸がんワクチンを接種した「後で」はじまったという痙攣する女の子たちの映像は風化し、子宮頸がんワクチンは危険なワクチンだという話も忘れられていった。同時に、子宮頸がんを防ぐワクチンがこの世に存在するということも忘れられた。 2021年11月26日、子宮頸がんワクチン接種勧奨の差し控えは終わりとすることが発表された。長い時間がかかったが一歩前進だ。 いま、ワクチンと言えば新型コロナワクチンだ。ワクチンと抗生物質のお陰で感染症に苦しむ人を見る機会は激減した。感染症の怖さもワクチンや抗生物質の有難さもあまり実感することがなくなっていたところへパンデミックが始まり、感染症にもワクチンにも再び大きな関心が集まることになっ
HIROTSUバイオサイエンスのNewsPicksに対する反論について｜木下喬弘 / メディキューCEO
雉も鳴かずば撃たれまい。 2023年9月19日にHIROTSUバイオサイエンスが出した「一部メディアの報道について」というプレスリリースを読んで、最初に感じたのはこれでした。 HIROTSUバイオサイエンスは「線虫ががんの匂いに引き寄せられる」という性質を使って、がんの早期発見効果を謳う "N-NOSE" というサービスを提供しています。 尿を一滴垂らすと、がんの人のものであれば線虫は寄ってくる。 健康な人のものであれば、逆に線虫は逃げていく。 自分の尿を線虫に判定してもらえば、がんのリスクがわかるということですね。 しかし、NewsPicks が「がん患者10人の尿が全て陰性（がんではない）と判定された」等のデータを元に、N-NOSE は役に立たないのではないかということを報道したのです。 これに対してHIROTSUバイオサイエンス側が9月19日に反論したのですが、これが正直絶句するよう
「治療する必要のないがんもある」 NATROM先生に聞く、がん検診の副作用と過剰診断の不利益 - CancerWith Blog
CancerWithでは、ピンクリボン月間に合わせて記事を公開しました。そこでは、「早期発見」「早期治療」の問題を腫瘍内科医の勝俣範之先生に詳しく伺いました。おかげさまで、SNSを通して多くの方に反応をいただき、患者の皆さまの熱量を感じることができました。 本記事では、以前より「過剰診断」の問題をブログやSNSで積極的に発信されている内科医名取宏（なとろむ）先生にインタビューを実施し、早期発見を訴え続けること、そして過剰診断の問題を深掘ります。 過剰診断って何？ 患者にとっての不利益とは 検診したくなる医療者の視点 無下に断れない理由も 最もコスパがいいのは「規定の年齢になって検診を受ける」こと。自覚症状がない限り気にしない やり始めたらキリがない「がんの不確実性」 がん検診の「副作用」への理解が広まらない理由。ワクチンとの違い 次の記事 過剰診断って何？ 患者にとっての不利益とは 二宮み
バイデンの大統領令とトランスアスリートの話
バイデン大統領、政府の資金援助を受けている学校は、トランス女性を女子スポーツや女子奨学金などに受け入れろとの大統領令に署名 - Togetter https://togetter.com/li/1656939 こいつぁひでえや。 大統領令の要約「この前の最高裁判決で性差別の解釈が変わった(性的マイノリティへの差別も性差別に含まれるようになった)ので、関連する法令とかプログラムとか洗いなおして、新しい解釈と合わないのが見つかったら修正しといて。よろしく」 全文：https://www.whitehouse.gov/briefing-room/presidential-actions/2021/01/20/executive-order-preventing-and-combating-discrimination-on-basis-of-gender-identity-or-sexual-o
つい最近まで、世界中で5歳の誕生日を迎えることなく死んでいく子どもが年間1000万人もいました。そのうちの約4分の1に当たる260万人の命はワクチンで予防できる感染症によるものでした。 子どもだけではありません。ワクチンによって予防できる病気で死んでいく大人も毎年200万人近くいて、その死因の第2位はＢ型肝炎に続く肝硬変と肝がん（年間約60万人）、そして第3位はヒトパピローマウイルス（HPV）による子宮頸がん（年間約30万人）でした。 つまり子どもの時にワクチンを接種することで、大人になって発症するがんを防ぐこともできるのです。 いずれにせよ、私たちはこれらの病気がワクチンによって防ぐことができることを知っています。必要とされる子どもたち、少女たち、大人たちへワクチンを接種してあげさえすれば、こんなにも多くの人たちが死なないで済むのに、それに目をつぶって知らぬ顔でいることは許されません。
8年前の2013年に積極的な接種の呼びかけを中止していた子宮頸がんワクチンについて、厚生労働省の専門家部会は呼びかけを再開することを決めました。厚生労働省は近く再開を正式に決めたうえで再開の時期などについて検討することにしています。 子宮頸がんワクチンは2013年4月に定期接種に追加されましたが、体の痛みなどを訴える女性が相次ぎ、厚生労働省は2か月後に積極的な接種の呼びかけを中止しました。 厚生労働省の専門家部会は先月、呼びかけを再開するかどうか議論を始め、12日の会議ではワクチンの有効性と安全性について最新のデータが紹介されました。 イギリスで行われた研究で12歳から13歳で接種した女性では、のちに子宮頸がんになるリスクが87％減ったとするデータや、日本での副反応の発生率は過去2、3年間、0.5％未満であると説明されました。 また、ワクチン接種後に症状が出た人への支援について、医療機関へ
生理痛・PMSで仕事がつらい、どうすればいい？ 婦人科医・小川真里子さんに「働きながら生理と付き合う方法」を聞く #生理痛 #PMS - りっすん by イーアイデム
生理痛をはじめとした月経困難症（※1）やPMS（月経前症候群）（※2）の症状がひどく、仕事に支障が出ていませんか。 今回は産婦人科医の小川真里子さんに、生理にまつわるつらい症状を軽減するための治療法や婦人科の選び方、仕事と無理なく両立できる通院の仕方について、詳しくお話を伺いました。 （※1）月経期間中に月経に随伴して起こる病的症状。下腹部痛、腰痛、腹部膨満感、嘔気、頭痛、疲労・脱力感、食欲不振、いらいら、下痢および憂うつの順に多くみられる （※2）月経前3〜7日の黄体期のあいだ続くいらいらや抑うつなどの精神的症状あるいは胸の張りや痛み、体のむくみといった身体的症状で、月経発来とともに減退ないし消失するもの いずれも「産科婦人科用語集・用語解説集 改訂第4版」を参照 ＊＊＊ お話を伺った方：小川真里子先生 1995年福島県立医科大学医学部卒業。 慶應義塾大学医学部附属病院での研修を経て、医
子宮頸がんなどを防ぐためのHPVワクチンについて厚生労働省は、これまでのワクチンよりも高い感染予防効果があるとされる「9価HPVワクチン」を、来年4月以降の早い時期から定期接種とする方針を決めました。 HPVワクチンは、2013年に定期接種になったあと、体の痛みなどを訴える人が相次いで、接種の積極的な呼びかけが中止されましたが、ことし4月から呼びかけが再開されています。 現在は小学6年生から高校1年生までの10代の女性を対象に、定期接種として希望する人に、子宮頸がんを引き起こしやすい2種類のウイルスの感染を防げる「2価」のワクチンか、それらを含む4種類を防げる「4価」のワクチンの接種が行われています。 厚生労働省の専門家で作る部会では4日、より高い感染予防効果があるとされる「9価HPVワクチン」を定期接種とする方針を了承しました。 厚生労働省によりますと、このワクチンは9種類のウイルスの感
子宮頸がんワクチンについて、自民党の議員連盟などが積極的な勧奨の再開を田村厚生労働大臣に要望したことを受けて、副反応を訴えている原告などが勧奨を再開しないよう、田村大臣宛ての要請書を提出しました。 子宮頸がんワクチンは、2013年に定期接種に追加されましたが、接種後に体の痛みなどを訴える女性が相次ぎ、積極的な勧奨が中止されています。 3月、自民党の議員連盟などは、対象年齢を過ぎた人から「接種したくてもできない」という声が多く寄せられているとして、勧奨を再開し、期限を過ぎた人にも無料で接種を行うよう、田村厚生労働大臣に要望しました。 これに対し、副反応を訴えて裁判を起こしている原告団などが15日会見し、田村大臣宛てに要請書を提出したことを明らかにしました。 要請書では「勧奨を再開する科学的根拠はなく、安心して接種できる状況にはない」などとして勧奨を再開しないよう求めています。 関節の痛みやけ
接種の積極的な呼びかけが8年以上中止されている子宮頸がんワクチン。 厚生労働省の専門家部会が呼びかけを再開するかどうか議論を始めました。 これまでの経緯や海外の接種状況、接種をめぐる国内の動きなどをまとめました。 厚労省の専門家部会「再開を妨げる要素はない」 1日に開かれた厚生労働省の専門家部会では、安全性や有効性を示すデータが国内外で集まっていることなどを理由に「再開を妨げる要素はない」として今後、再開を視野に課題を整理していく方針を確認しました。 子宮頸がんワクチンは2013年4月に定期接種に追加されたあと、体の痛みなどを訴える女性が相次ぎ、2か月後、厚生労働省は、希望者に接種できる体制は維持しつつ、接種の積極的な呼びかけを一時、中止することを決めました。 厚生労働省は、10月1日、専門家部会を開いて、接種の呼びかけを再開するかどうか議論を始めました。 この中で厚生労働省の担当者が、こ
ーーワクチン接種に向けてはリスクとベネフィットを的確に伝えるコミュニケーションが必要です。リスクコミュニケーションについて、どのような点が重要になると考えていますか？ 我々分科会も、ワクチンに関するリスクコミュニケーションは非常に重要であると以前から申し上げてきました。 日本では子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）に関しての副反応への関心が高まり、ワクチン接種が予定通り進まなかった前例があります。他国に比べ副反応への反応が厳しいということは世界的に知られていることです。 そのような前提の上で、どのような点に注意したコミュニケーションが重要か。考えられるケースは2通りあります。 1つ目が、ワクチン接種後の死亡が判明した場合です。 昨日（3月2日）もワクチン接種後に60代の女性が亡くなったことが報じられました。 今回の死亡例については、厚労省がワクチン接種との因果関係を調べる予定です。 残念な
積極的勧奨「妨げる要素ない」 ＨＰＶワクチン、再開検討へ―厚労省部会 2021年10月01日19時30分 厚生労働省の専門部会は１日、子宮頸（けい）がんの主因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）感染症を予防するワクチンについて、「（接種を個別に呼び掛ける）積極的勧奨を妨げる要素はない」との認識で一致した。副反応と疑われる報告が相次いだため、同省が２０１３年に積極的勧奨を中止していた。今後は再開に向けた審議が進められる。 母の子宮頸がん、子に移行 羊水に混入、肺がんに―世界初・国立がん研究センター 専門部会では、ＨＰＶワクチン接種後の症状について、「接種との関連性は明らかになっていない」と指摘。国内外で同ワクチンの有効性が確認されており、対象者に個別に情報提供を始めた自治体が６割を超えたことなども踏まえ、再開に向けた課題を議論していく方向で一致した。 今後は再開時期や症状を訴えた人への支援
「不安な人にこそ読んでほしい」 鈴木エイトが傍聴した『HPVワクチン被害』裁判レポート（SlowNews／スローニュース） - Yahoo!ニュース
「接種後に重篤な副反応を引き起こし、薬害として集団訴訟が提起されている危険なワクチン」 【写真】子宮頸がんワクチン 報道の問題点とは そんな認識をいまだに持つ人も少なくない子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）。だが、HPVワクチンについては国内外で有効性と安全性を担保するエビデンスが積み上がっている。国内での大規模な疫学調査によって接種群と非接種群に有意差（症状のオッズ比で有意に1を超えるもの）がなかったことも確認されている。 そんな中で、「HPVワクチン薬害訴訟」を継続的に取材しているジャーナリスト・鈴木エイト氏が8月上旬に発信したSNSでの薬害訴訟レポートが1800万回を超えるインプレッション数となり話題になった。「危険なワクチン」との世間の認識を変えるきっかけとなるのだろうか。 鈴木エイト氏がHPVワクチンと「薬害訴訟」についてレポートする。 HPVワクチン「薬害」報道とその後のエビ
“「反反ワクチン派」の「医療クラスタ」” は “「心因性」という言葉を気のせい、詐病、大げさなどの意味で使って「全体の公衆衛生のために犠牲になってくれている少数の人」を侮辱” したのか？ - Interdisciplinary
はてなブックマーク経由で見かけました。 「反反ワクチン派」の「医療クラスタ」が「心因性」という言葉を気のせい、詐病、大げさなどの意味で使って「全体の公衆衛生のために犠牲になってくれている少数の人」を侮辱したのは忘れないラジよ。— PsycheRadio (@marxindo) 2021年2月6日 「反反ワクチン派」の「医療クラスタ」が「心因性」という言葉を気のせい、詐病、大げさなどの意味で使って「全体の公衆衛生のために犠牲になってくれている少数の人」を侮辱したのは忘れないラジよ。 ↑このかたの意見は、分解して検討すると、 反反ワクチン派の 医療クラスタが 心因性の語を 気のせい、詐病、大げさなどの意味で使い 「全体の公衆衛生のために犠牲になってくれている少数の人」を侮辱した このようです。上の2つは、何らかの性質によって括られた集団を指し、3番目と4番目は、用語を不適切な意味で用いたと批判
「遺伝子改変」「不妊」「成分が体内に残る」……あらゆる偽情報を検証する。／文・忽那賢志（大阪大教授） 忽那氏反ワクチン論者は不安につけこんでいるいま日本国内で新型コロナワクチン接種が急ピッチで進められています。8月末時点で2回接種を終えた人の割合は、総人口のうち約45％に達しました。 ワクチン接種が進む一方で、新型コロナワクチンの危険性を喧伝する「反ワクチン本」が多数出版されています。その内容を見ると、「遺伝子改変が起こる」「不妊になる」など、医学的に誤った情報があふれています。「よくこんなことを考えつくな」と驚くようなものもありました。 そうした書籍の中には、ネット通販で売れ行きランキングの上位に入っているものもありますし、本にある誤情報が、個人のSNSを通じてネット上にも出回っている状態で、さすがに看過できません。 10万部超えの書籍もある もともと日本は、ワクチンへの信頼性が低い国で
がん検診の文脈で広く受け入れられている過剰診断の定義は「治療しなくても症状を起こしたり、死亡の原因になったりしない病気を診断すること」である。この定義では、治療が必要かどうかには触れられていないが、治療しなくても症状や死亡の原因にはならないのだから、当然、治療は不要だ。そのため、「過剰診断とは治療が必要ではない病気を診断すること」と説明されるときがある。この説明でも間違ってはいないが、ときに誤解を招きうる。 有効ながん検診でも、がんや前がん病変と診断された中には一定の割合で過剰診断が含まれる。たとえばマンモグラフィーによる乳がん検診では、検診で発見・診断されたがんの15～30％が過剰診断、つまり、治療しなくても症状や死亡の原因にはならないものだ*1。しかし、実際には検診で診断された乳がんはほぼ全例治療されてしまう。なぜなら、診断した時点ではどの乳がんが過剰診断かどうか、区別できないからだ。
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. HPVワクチン、厚労省が10月にも積極的勧奨再開の検討へ ワクチン製造会社も政治に強く働きかけ子宮頸がんの原因となるウイルスへの感染を防ぐHPVワクチン。厚労省が10月にも積極的勧奨再開に向けた議論を始めることがわかりました。一方、ワクチン製造会社が政治家に対し、製造中止を散らつかせながら10月までの積極的勧奨再開を強く迫っていることも明らかになりました。 一方、接種率の低迷で大量のワクチンを廃棄せざるを得なかった製薬会社が、政治家に対し、日本への供給停止の
HPVワクチンと名古屋スタディ／上 3万人調査の結果は「子宮頸がんワクチンと接種後の症状に関連はなかった」 鈴木貞夫 名古屋市立大学大学院医学研究科教授（公衆衛生学分野） 「名古屋スタディ」とはなんであったか 厚生労働省が、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を予防するHPVワクチンの「積極的接種勧奨差し控え」を始めてから6年以上が経過した。時の経過の速さと問題の進捗の遅さには驚きを禁じ得ない。私がHPVワクチンの安全性に関する調査研究（いわゆる「名古屋スタディ」）を名古屋市から依頼されたのが2015年の4月だったので、それからでももう4年以上の月日が経過している。 一方で事態は進展していない。今も無料の定期接種対象であることも国民にあまり知られてはおらず、いくつかの動きはあるものの、厚生労働省が今も勧奨を差し控えている現状では1％まで落ちてしまった接種率の向上に結
岩田健太郎さん、クルーズ船について語った動画を削除する2020年2月18日ダイヤモンド・プリンセスはCOVID-19製造機。なぜ船に入って一日で追い出されたのか。 https://t.co/g2d1C5HSuI @YouTubeさんから ダイヤモンド・プリンセスに入りましたが、何者かによって１日で追い出されました。感染対策は飛散な状態で、アフリカのそれより悪く、感 — 岩田健太郎 (@georgebest1969) February 18, 2020 神戸大学の岩田健太郎教授が、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の内情について解説した動画をYoutubeにアップロード。 「ダイヤモンド・プリンセスはCOVID-19製造機」と強い言葉を使って非難したことも注目を集めました。 2020年2月20日動画は削除しました。ご迷惑をおかけした方には心よりお詫び申し上げます。 — 岩田健太郎 (@
2020年04月10日00:00 どうやったらコロナが収束するか解説するでー Tweet 1: 名無しさん＠おーぷん 20/04/09(木)17:03:47 ID:OQf おもに疫学的観点かかいくでー 5: 名無しさん＠おーぷん 20/04/09(木)17:05:02 ID:OQf まず簡単なのはワクチンが開発されることやね。 これは大体１－２年かかるし、ワクチンがない感染症もあるで。 なので新型コロナに有効なワクチンが出来ない可能性もあるで 19: 名無しさん＠おーぷん 20/04/09(木)17:09:54 ID:Fh7 >>5 早速否定で悪いんやがワクチンにせよ治療薬にせよ 他の感染症や平時とは比べものにならないリソースが割り当てられてて しかも特別扱いで進められとるから一般論や事例で期間を推定することは不可能やと思うよ コロナの解析やってる分散コンピューティングなんて協力集まり過ぎ
子宮頸がんとは、日本で毎年1万人以上がかかり、およそ3000人が亡くなっている病で、HPVワクチンはその子宮頸がんの原因となるウイルス感染を防ぐワクチンです。 いま子宮頸がんは「予防できるがん」と言われ、国や自治体は2022年4月から、HPVワクチンの積極的な接種の呼びかけを再開しています。 女性だけでなく、実は男性にも関わる「子宮頸がんとHPVワクチン」についてイチから解説します。 (2022年4月15日放送のニュースウオッチ９をもとに作成しています) 「子宮頸がん」とは？ 早期発見でも子宮全摘の可能性がある そもそも子宮頸がんはどんな病気なのか。 子宮頸がんは「子宮の入り口」にできる「がん」で、日本では、患者数は年間でおよそ1万1000人にのぼり、毎年3000人近くが亡くなっています。 ただ、「がんになったらすぐに亡くなる」というものではありません。 下の表に、子宮頸がんと診断された後
「検診によるがん死亡率減少がない＝過剰診断」という誤解はよくみられす。福島県の甲状腺がん検診に反対している人たちの間でもあります。検診によるがん死亡率減少と過剰診断の関係について説明を試みます。 無症状でがん検診を受けてがんと診断された人は、以下の4つのどれかです。 1. 検診を受けても受けなくてもがんで死ぬ運命だった。検診で発見された時点で手遅れ。 2. 検診を受けたおかげでがんで死ぬことを避けられた。 3. 検診を受けていなければいずれ症状が出てがんと診断される運命であったが、それからがんの治療をしても、がんで死ぬことはなかった。 4. 治療を受けなくても一生涯症状が出ず、検診を受けていなければがんと診断されることもなかった。 4.が、みなさんおなじみ「過剰診断」です。一方、原則として、がん検診の利益としてカウントされるのは2.です*1。検診を受けると、受けない場合と比べて、がん死亡率
この記事の内容を真に受けてはいけません。以下、解説します。 市町村や勤務先で行われている集団がん検診は、厚労省の指針に従って実施されているが、早期がんの発見は期待してはいけない。毎年欠かさず検診を受けていたのに、「発見された時には、すでに進行がんだった」というケースが続出しているのだ。 がん検診において早期発見（early detection）とは、無症状時に疾病を発見する事です。検診の失敗は、検診と検診のあいだで症状が出て発見される、のような場合です。 厚労省は、市町村などの集団がん検診について、「対象集団全体の死亡率を下げる」という目的を掲げているのだ。これを対策型検診と呼ぶ。一方、「個人の死亡リスクを下げる」のは任意型検診であり、明確に区別されている。しかも、がん検診において「早期発見」には不利益があり、最優先事項ではないとしているのだ。 先述のように、早期発見とは無症状の時に見つけ
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 文科省、HPVワクチンを「薬害」とする被害者団体の要望で「薬害授業」を推進 「誤解を招く」と改善の方針文科省がHPVワクチンを「薬害」と主張する団体の要望書を添え、「薬害被害者」の声を聞く授業を行うよう医療系の大学に通知を出していたことがわかりました。文科省は「誤解を招き、配慮が足りなかった」と対応を検討するとしています。 文部科学省医学教育課が、医学部や薬学部など医療系の教育課程がある全国の大学に対し、HPVワクチン接種後に訴えられた症状を「薬害」と主張す
子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐHPVワクチン。 日本では小学校6年生から高校1年までの女子が無料でうてる定期接種となっているが、国が積極的勧奨を差し控えて8年3ヶ月、接種率は激減した。 年間約1万人が子宮頸がんを発症し、約3000人が亡くなるこの国で、ワクチンで防げるがんを防げるようにしようと、10月1日から厚生労働省の副反応検討部会で積極的勧奨を再開するための審議が始まった。 2013年6月に副反応検討部会が積極的勧奨の差し控えを提言した時の委員で、川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんに、日本のHPVワクチン政策について聞いた。 こんなに長くなるとは思わなかったーーHPVワクチンの積極的勧奨が差し控えられた時、岡部先生も副反応検討部会の委員として議論に加わっていました。8年以上の年月を経て、ようやく積極的勧奨再開の議論が始まりましたが、どのよう
【書評】『新型コロナとワクチンの「本当のこと」がわかる本~【検証】新型コロナ デマ・陰謀論』を読んで - Interdisciplinary
はじめに 昨年末に彩図社から、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19と表記）にまつわるデマや陰謀論を検証した本が出版されました。 新型コロナとワクチンの「本当のこと」がわかる本~【検証】新型コロナ デマ・陰謀論 作者:ASIOS,桑満 おさむ,名取 宏,峰 宗太郎,宮原 篤,森戸 やすみ,安川 康介彩図社Amazon 懐疑的調査団体のASIOSや、私が名前や本を知っている医師が著者として参加している事もあり読んでみましたので、感想を書きます。 ※引用時、必要に応じて著者を明記します。また、その際には敬称を略します 感想 好ましい所 Q＆A形式である 読者が興味を持っているであろうトピックを質問として挙げ、それに対する回答を各著者が数ページで書く、という構成を取っています。1つのトピックあたりに割く分量が比較的少なく、関心のあるトピックを検索・参照しやすくなっています。 回答ごとに
HPVワクチン、当初は慎重な書きぶりだったのになぜ？ 一気に危険視する報道に流れていった新聞記事の分析HPVワクチンの積極的勧奨が差し控えられたきっかけの一つは、メディアのセンセーショナルな報道です。実は当初は慎重な書きぶりだったのに、どこからメディアは変わったのでしょうか？ 医療人類学者が新聞報道を分析しました。 子宮頸がんなどを防ぐHPVワクチンは2013年4月から小学校6年生から高校1年生の女子を対象に公費で接種できる「定期接種」となった。 ところが、わずか2ヶ月後の6月には対象者にお知らせを送って接種を促す「積極的勧奨」が差し控えられた。70%あった接種率は1%未満まで落ち込んだ。2021年11月に厚生労働省が積極的勧奨を再開する通知を出すまで、この実質中止状態は放置された。 その状態が始まるきっかけとなったのが、新聞やテレビなどのセンセーショナルな「副反応報道」だ。訴えられている
HPVワクチンの接種率は先進7か国で最下位。無料オンライン相談で不安や疑問を解消し、納得のいく判断をサポートする埼玉県産婦人科医会の取り組みにメドレーが協力：時事ドットコム
データ提供 HPVワクチンの接種率は先進7か国で最下位。無料オンライン相談で不安や疑問を解消し、納得のいく判断をサポートする埼玉県産婦人科医会の取り組みにメドレーが協力 ［株式会社メドレー］ 【ニュースレター】 株式会社メドレー（代表取締役社長 瀧口浩平 以下「メドレー」）は、埼玉県医師会が開設した「HPVワクチン接種に関する無料相談」にCLINICSオンライン診療を提供し、HPVワクチン接種率向上に向けた取り組みを開始しました。 HPVワクチンとは、ヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスの感染が原因で発症するがんを予防するためのワクチンで、主に子宮頸がんを予防するワクチンとして知られています。諸外国と比較しても極端に低いHPVワクチンの接種状況が一因となり、日本の子宮頸がん罹患率は増加傾向にあり、とくに30-40代前半の比較的若い患者数が増えています。背景には、HPVワクチン接種
たぬきち @Tanuk_Ichi 発達障害の育児当事者のワイ 立憲民主党の川田龍平議員の "【お知らせ】オーガニックな食事で、子どもの発達障害の症状も改善！？" というデマブログにブチ切れツイート ↓ ちょっとバズる ↓ 医師で弁護士でもある米山議員 立憲民主党の先輩である川田龍平議員のツイートに対して "正面から訂正はしたいけど、そうもいかない" 日本ほど、議員たちの医療デマを野放しにしている国ってあるんかね とりあえず自分の専門分野でもある産婦人科領域では、日本の無能マスコミと反ワクチン議員によって子宮頸がん罹患の被害が拡大し続けている デマ医療情報って、簡単に人を殺すんだよね 米山 隆一 @RyuichiYoneyama まあそりゃ私も正面から訂正はしたいですが、そうもいかないことも多々あるんですよ。なんかこの辺の界隈の、「俺の正義を今すぐ直ちに俺の思う通りに実践しない奴は能力も存在
HPVワクチン政策を公約に掲げてきた共産党 「接種勧奨は再開せず」から「希望するすべての人が接種」に変更した理由HPVワクチン政策を国政選挙の選挙公約に掲げ続けてきた共産党が、7年間書き続けてきた「接種勧奨を再開せず」という文言を削除し、接種に前向きな姿勢に変わりました。その理由は？ BuzzFeed Japan Medicalの取材に対し、日本共産党中央委員会は「医学会・医療界の一致した動きや、そこで示されている知見等を総合的に勘案し、今回の選挙公約では『接種勧奨は再開せず』という記述はやめることにしました」としている。 そして、主要各党の動向はどうか。 ※子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐワクチン。日本では2013年4月、小学校6年から高校1年の女子を対象に公費でうてる定期接種となったが、接種後に体調不良を訴える声が相次ぎ、厚労省は同年6月に積極的勧奨
子宮頸がんワクチンの効果についてスウェーデンのグループが167万人の女性を対象にした大規模な調査を行ったところ、ワクチンを接種した女性では子宮頸がんのリスクが大幅に減ったとする研究結果を発表しました。 子宮頸がんワクチンは、がんの原因となる「ヒトパピローマウイルス」の感染を防ぐとされ、がんの前段階となる症状を減らすというデータは発表されていましたが、子宮頸がんをどれだけ減らせるのかについて詳しいデータがありませんでした。 グループでは、2006年から2017年までの間に10歳から30歳だったおよそ167万人の女性を対象に4つの型のウイルスに有効なワクチンの接種と子宮頸がんの発症との関係を調べました。 その結果、ワクチンを接種しなかった女性では子宮頸がんと診断されたのは10万人当たり94人だったのに対し、接種した女性は10万人当たり47人と半減していました。 年齢などを調整したうえで子宮頸が
アイドルオタク、がんになりました。※厳密にはジャニーズJr.のオタクです コロナ禍に見舞われた2020年以降、世間では自宅での暮らしを豊かにしようと自分やその身の回りと向き合うことが流行している。数年前から「ていねいな暮らし」や「セルフケア」という語もよく聞くようになった。ていねいな暮らしの流行はそもそも、暮らす人＝生活者が社会的なことに目を向けないようにする目眩しのようにも見えているので欺瞞だと思っている。が、本稿においては一旦置いておきたい。 アイドルオタクはていねいに暮らすこと、セルフケアが苦手だ。いや、もちろん「そんなことはない。私の暮らしはていねいだ」と主張したい人もいるだろう。ただ、少なくとも私やその身の回りのオタクとされる人間は「暮らし」が苦手なのだ。これは、周辺のオタクたちが舞台に通うことを当然と考えていたり、ストーカー行為を働いたり、高額チケットを購入するために金策に走っ
子宮頸がんワクチンめぐる一斉提訴から8年目にして健康被害を訴える女性たちを法廷で“尋問”「血を吐くような思いを10年」「科学的な裏付けは存在しない」対立する主張（RKB毎日放送） - Yahoo!ニュース
子宮頸がんワクチンをめぐる訴えは、2016年7月に全国4地裁（福岡・大阪・名古屋・東京）で一斉に起こされました。同年9月に福岡地裁で第一回口頭弁論が開かれたのを皮切りに、7年を超える長きにわたって各地で弁論（または弁論準備）が続いています。去年になって、原告側の医師の証人尋問も始まり、福岡地裁では22日、全国初めてとなる原告本人の尋問が行われました。 痛みやけいれん、睡眠障害、記憶力の低下を訴えているこの裁判は、子宮頸がんワクチンを接種した女性たち、がワクチンを製造販売した製薬会社2社と、ワクチンを承認し、接種を推奨した国に対して計3億9000万円の損害賠償を求めているものです。女性たちは、日常生活に支障が出るほどの体の痛みやけいれん、睡眠障害、そして記憶力の低下などの症状があらわれたと訴えています。福岡地裁における原告はいずれも20代の26人で、1人当たり1500万円を求めています。 国
同じ用語が分野によって異なる意味で使われることがあります。たとえば「過剰診断」という用語がそうです。■「過剰診断」とは何かという記事で、過剰診断を「治療しなくても症状を起こしたり、死亡の原因になったりしない病気を診断すること」という定義を私は採用しましたが、注釈で『軽症である疾患を誤って重症であると診断することを「過剰診断」と呼ぶこともある』と述べました。どちらの定義が正しいとか間違っているとかではありませんが、定義が混同されると理解の妨げになります。 「過剰診断」という言葉の意味が複数あることが誤解の原因の一つでしたが、最近、こうした誤解を解消するために役に立つであろう文献が発表されました。ネット上で全文が読めます。 ■過剰診断（overdiagnosis）の定義と過剰手術（oversurgery）／過剰治療（overtreatment）の用法：病理医と疫学者の見解の差異 詳細はリンク先
健康診断・検診を受ける意味って何？ フカザワナオコさんに受診メリットと結果の活用法を聞いた - lala a live(ララアライブ)│フォーネスライフ
健康診断（健診）や、がんなどの病気を調べる検診、毎年ちゃんと受けていますか？ 「自分はまだ大丈夫」「受診した方が良さそうに思うけど、なんとなく面倒」とつい後回しにしてしまう人も少なくないはず。また、受診していても「その結果をどう活用すればいいのか分からない」という人もいるかもしれません。 今回お話を聞いたのはマンガ家のフカザワナオコさん。フリーランスのため、自治体が実施する健康診断・検診を毎年活用してきました。50代を迎え、以前よりも体の不調を感じる中、自分の体の状況を健診で定期的にチェックすることで、日ごろの生活に良い影響があるといいます。 健診・検診を受けるようになったきっかけ、その結果を踏まえての日々の「健康への習慣づくり」、さらには50代に突入して実感している体調の変化と「病気」に対する意識の変化についてを、フカザワさんにお聞きしました。 フォーネスライフが提供する疾病リスク予測サ
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なぜ、国ごとに差が出たのか。そして第二波がどうなるか。
山口達也と非生産 by 非公開: 田房永子｜LOVE PIECE CLUB（ラブピースクラブ）
朝日新聞出版「アエラ」の対応｜村中璃子 Riko Muranaka
HPVワクチンで救える命を見殺しにしていいのか？ 大手新聞社が握りつぶした幻の記事を再掲
子宮頸がんワクチン接種 積極勧奨再開へ 厚生労働省専門家部会 | NHKニュース
子宮頸がんなど防ぐ「9価HPVワクチン」定期接種の方針 厚労省 | NHK
子宮頸がんワクチン 勧奨再開しないよう要請 副反応訴える原告 | NHKニュース
子宮頸がんワクチン 積極的接種呼びかけの再開めぐる議論開始 | NHKニュース
接種後の副反応を報じる時は… 過去の失敗を繰り返さないため、尾身会長がメディアにお願いしたいこと
積極的勧奨「妨げる要素ない」 ＨＰＶワクチン、再開検討へ―厚労省部会：時事ドットコム
読んではいけない「反ワクチン本」 忽那賢志（大阪大教授）｜文藝春秋digital
「過剰診断とは治療不要の病気を診断すること」と説明しないほうがいいかもしれない - NATROMのブログ
HPVワクチン、厚労省が10月にも積極的勧奨再開の検討へ ワクチン製造会社も政治に強く働きかけ
HPVワクチンと名古屋スタディ／上 - 鈴木貞夫｜論座アーカイブ
岩田健太郎さん、ちょっとアレな人だった？
どうやったらコロナが収束するか解説するでー : 哲学ニュースnwk
子宮頸がん・HPVワクチンとは 感染の原因やワクチンの効果などを解説 - #がんの誤解 - NHK みんなでプラス
「がん死亡率減少がない＝過剰診断」という誤解 - NATROMのブログ
PRESIDENT Onlineにおける、胃がん検診に関する記事について｜TAKESAN
文科省、HPVワクチンを「薬害」とする被害者団体の要望で「薬害授業」を推進 「誤解を招く」と改善の方針
HPVワクチン 当時の副反応検討部会で積極的勧奨を差し控えた立場から振り返る
HPVワクチン、当初は慎重な書きぶりだったのになぜ？ 一気に危険視する報道に流れていった新聞記事の分析
問題となっている立憲の発達障害を苦しめるデマを米山が弁明「私も訂正したいんですが、そうもいかない」
HPVワクチン政策を公約に掲げてきた共産党 「接種勧奨は再開せず」から「希望するすべての人が接種」に変更した理由
”子宮頸がんワクチン接種でリスク減”スウェーデンのグループ | NHKニュース
アイドルオタクががんになった話 - usatan’s blog
「過剰診断」の定義の違いを認識しよう - NATROMのブログ