並び順

ブックマーク数

期間指定

  • から
  • まで

361 - 400 件 / 1367件

新着順 人気順

提携の検索結果361 - 400 件 / 1367件

  • GrafanaとCiliumが戦略的提携。eBPFベースの強力な可観測性のCiliumとGrafanaの統合を推進

    GrafanaとCiliumが戦略的提携。eBPFベースの強力な可観測性のCiliumとGrafanaの統合を推進 クラウドネイティブなデータ可視化ツール「Grafana」などの開発元であるGrafana Labsと、Linuxカーネルを拡張する「eBPF」用いてサービスメッシュや可観測性を提供する「Cilium」の開発元であるIsovalentが、戦略的提携を発表しました。 Grafana Labs has partnered with Isovalent to bring Grafana observability to Cilium's Service Connectivity on Kubernetes. We're very excited about this opportunity to bring together Cilium and Grafana enabling d

      GrafanaとCiliumが戦略的提携。eBPFベースの強力な可観測性のCiliumとGrafanaの統合を推進
    • 東芝・GE、洋上風力提携 日本で基幹設備生産へ 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞

      東芝と米ゼネラル・エレクトリック(GE)が洋上風力発電の基幹設備を共同生産する提携交渉を進めていることが明らかになった。政府は再生可能エネルギーの主力電源として洋上風力発電を位置づけたが、欧州や中国勢が先行。日本勢は日立製作所などが相次ぎ撤退して苦戦を強いられている。東芝は風力で技術・ノウハウを持つGEと組み、急成長する市場で参入を急ぐ。国土が狭い日本では大規模な太陽光発電や陸上の風力発電の拡

        東芝・GE、洋上風力提携 日本で基幹設備生産へ 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
      • フリークアウトと在京民放5社が提携し、民放公式テレビポータルサイト「TVer(ティーバー)」等の動画配信サービスの広告マーケットプレイス「TVer PMP」を共同開発

        フリークアウトと在京民放5社が提携し、民放公式テレビポータルサイト「TVer(ティーバー)」等の動画配信サービスの広告マーケットプレイス「TVer PMP」を共同開発 株式会社フリークアウトは、在京民放5社(日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビ)と提携し、フリークアウトが提供している媒体社向けプロダクト「Red for Publishers」を用いて、民放公式テレビポータルサイト「TVer(ティーバー)」及び各放送局が運営する動画配信サービス等のプレミアムな広告在庫によるインストリーム広告マーケットプレイス「TVer PMP(Private Marketplace)」を共同で開発、国内外のDSPへ向けた提供を開始いたします。 株式会社フリークアウト(本社:東京都港区、代表取締役:時吉 啓司、以下フリークアウト)は、在京民放5社(日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、

          フリークアウトと在京民放5社が提携し、民放公式テレビポータルサイト「TVer(ティーバー)」等の動画配信サービスの広告マーケットプレイス「TVer PMP」を共同開発
        • Amazonアレクサ、車に搭載 GMと提携し20年前半に - 日本経済新聞

          【シアトル=高橋そら】米アマゾン・ドット・コムと米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)は25日、音声を認識するアマゾンの人工知能(AI)「アレクサ」を、GMの新型車などに搭載すると発表した。運転中でも、音声だけで音楽の再生や道路の案内などを受けられるようになる。対応車種は2020年前半に発売する。「アマゾンと自動車メーカーの最もエキサイティングな取り組みだ」。ワシントン州シアトルの本社で記者

            Amazonアレクサ、車に搭載 GMと提携し20年前半に - 日本経済新聞
          • もしもアフィリエイトでAmazon提携が否認された理由と対処法とは? - ちょこっとぶろぐ

            Amazonアソシエイトの審査基準が変わり、売り上げを3つ出さないと審査してもらえなくなりました。審査してもらうまで時間がかかると思い、もしもアフィリエイト(以下、もしも)でAmazon提携申請をしました。 もしもは審査が緩いという情報だったのに「提携が否認されました」と、まさかの否認メールが…ネットで調べてみると、否認された理由と対処法がわかりました! 否認された理由 2度目の申請で承認された 申請する時の注意点 買い物実績が必要 まとめ 否認された理由 私はAmazonでよく買い物していますし、記事数は10記事以上あったので、1回で承認されると思っていました。しかし届いたメールには「提携が否認されました」という文字が… 否認された理由をネットで調べてみると「Amazonで登録しているメールアドレスと、もしもで登録しているメールアドレスを一緒にする」という情報がありました! Nakako

              もしもアフィリエイトでAmazon提携が否認された理由と対処法とは? - ちょこっとぶろぐ
            • 楽待不動産投資新聞に『スルガ銀行とクレディセゾン、提携の裏にある「本当の狙い」』を寄稿致しました - 銀行員のための教科書

              楽待不動産投資新聞に『スルガ銀行とクレディセゾン、提携の裏にある「本当の狙い」』を寄稿致しました。 クレジットカード大手のクレディセゾンと地方銀行のスルガ銀行が業務資本提携を発表しました。 両社とも不動産分野に強く、一見すると良い組み合わせのように見えます。 但し、筆者としては提携の裏には、もう少し違う狙いがあると考えています。 ぜひご一読ください。 www.rakumachi.jp

                楽待不動産投資新聞に『スルガ銀行とクレディセゾン、提携の裏にある「本当の狙い」』を寄稿致しました - 銀行員のための教科書
              • Activision Blizzardの元CEOコティック氏、TikTokの買収を検討か。OpenAIのアルトマン氏に提携打診とも | テクノエッジ TechnoEdge

                ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 Activision Blizzardの元CEO、ボビー・コティック氏が、OpenAI CEOサム・アルトマン氏を含む潜在的なパートナーのグループに対しTikTok買収のアイデアを提案したと、Wall Streeet Journal紙が報じています。 コティック氏は昨年12月下旬にActivisionを去っており、「ゴールデンパラシュート」と呼ばれる巨額の退職金を手にしたとされています。ただ、それだけではTikTokを買収するには足りないため、アイデア実現には資金潤沢なパートナーが必要と考えられます。そしてWSJは、先週行われたカンファレンスのディナーの席で、コティック氏はアルトマン氏にTikTok買収のアイ

                  Activision Blizzardの元CEOコティック氏、TikTokの買収を検討か。OpenAIのアルトマン氏に提携打診とも | テクノエッジ TechnoEdge
                • SchooがKDDIと資本業務提携ーーチーム崩壊の危機から約2年、向かう先は「5G時代の仮想大学」 - BRIDGE(ブリッジ)テクノロジー&スタートアップ情報

                  Schoo代表取締役の森健志郎氏 ニュースサマリ:オンライン学習を展開する「Schoo」は9月18日、「KDDI Regional Innovataion Fund(KRIF)」を引受先とする第三者割当増資の実施を公表した。KRIFは今年5月に公表されたKDDIとグローバル・ブレインが共同で運営するファンドで、地方創生・地域活性化を目的とする。Schooはこのファンドの最初の出資案件となる。なお、KDDIとグローバル・ブレインはこれまでにKDDI Open Innovationファンド(KOIF)などでスタートアップ投資を続けており、KRIFもその戦略の延長にあるもの。出資の詳細は非公開だが、関係者の話によると出資額は数億円ほどになる。 また、これに伴い、SchooはKDDIと業務提携契約も締結する。少子高齢化が進む日本社会において、地方における人口減と経済および情報格差の広がりは社会課題

                    SchooがKDDIと資本業務提携ーーチーム崩壊の危機から約2年、向かう先は「5G時代の仮想大学」 - BRIDGE(ブリッジ)テクノロジー&スタートアップ情報
                  • 楽天G、資本提携も検討 携帯投資重く4期連続最終赤字 - 日本経済新聞

                    楽天グループが14日発表した2022年12月期の連結決算(国際会計基準)は最終損益が3728億円の赤字となった。過去最大で4期連続だ。携帯電話事業で基地局などへの巨額の投資が財務を圧迫している。「0円プラン」廃止による契約減も止まらない。財務改善へ他社からの出資受け入れなども検討する。人員や店舗の整理などコスト削減や法人需要の開拓などで収益性の改善を急ぐ。最終赤字は前の期の1338億円から3倍

                      楽天G、資本提携も検討 携帯投資重く4期連続最終赤字 - 日本経済新聞
                    • 勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ+買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか

                      勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ+買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか:意外と難しい「業務提携」だが……(1/3 ページ) 「なるほど、その組手か!」と、電機自動車(EV)およびモビリティ分野でのホンダとソニーの業務提携発表を聞いて、思わず膝をたたきました。 以前、拙稿ではソニーがEV事業進出を正式発表したタイミングでEV事業を取り巻く状況について取り上げました。その中で、それぞれに長所・短所がある既存自動車メーカー、新興のEV専業メーカー、新参のIT大手各社の優勝劣敗は、その協業の行方がポイントになるのではないかと書きました。それだけに、既存大手自動車メーカーのホンダとIT大手で台風の目的存在であるソニーの提携発表は、大きな衝撃をもって受け止めました。 【参考】ソニーも参入を発表した群雄割拠のEV市場 勝つのは古豪か、新参者か、よそ者か ソニーがE

                        勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ+買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか
                      • OpenAIがShutterstockとの提携範囲を拡大し画像・映像・音楽・メタデータへのアクセス可能に

                        チャットAI「ChatGPT」や画像生成AI「DALL・E」の開発で知られるOpenAIとフォトストックサービス・Shutterstockが、2021年から続く戦略的パートナーシップの範囲を今後6年間拡大することを発表しました。 Shutterstock Expands Partnership with OpenAI, Signs New Six-Year Agreement to Provide High-Quality Training Data - Press and Media - Shutterstock https://www.shutterstock.com/press/20508 OpenAIとShutterstockは2021年にパートナーシップを結んでいて、2022年には「DALL・E」を利用した画像生成機能がShutterstockでに追加されることが発表されています

                          OpenAIがShutterstockとの提携範囲を拡大し画像・映像・音楽・メタデータへのアクセス可能に
                        • 住所不定無職に転落した「出前館」創業者が明かす 「借金10億円で破綻」「LINEとの資本業務提携」の舞台裏(デイリー新潮) - Yahoo!ニュース

                          巣籠もり生活に欠かせないフードデリバリー。そのビジネスモデルを日本に定着させたのは、「出前館」創業者、花蜜幸伸(はなみつこうしん)氏だった。週刊新潮2020年5月28日号「MONEY」欄に続けて、浮き沈みの激しい花蜜氏の半生を辿る。 *** 出前館を1999年に創業した花蜜氏は一旦、経営の一線から退き、13年に特別顧問として復帰。社内での発言権を強めるため、出前館の運営会社「夢の街創造委員会」の株式を市場で買い集めたのだが、持ち株比率が増すと意図的に株価を押し下げる圧力がかかった。 花蜜氏は、保有する現物株をキャッシュに換え、知人らから10億円も借り入れて、総額30億円で250万株を「信用買い」で取得する。しかしその時点で買い支え費用に窮し、米国系ファンド「ハドソン・ベイ・キャピタル・マネジメント」に20万株を売却せざるを得なくなった。 さらに、ハドソン・ベイから裏工作を仕掛けられ、契約を

                            住所不定無職に転落した「出前館」創業者が明かす 「借金10億円で破綻」「LINEとの資本業務提携」の舞台裏(デイリー新潮) - Yahoo!ニュース
                          • ジャパンディスプレイ、中国HKCと提携へ。次世代OLED「eLEAP」工場共同建設

                              ジャパンディスプレイ、中国HKCと提携へ。次世代OLED「eLEAP」工場共同建設
                            • スルガ銀行提携先の税理士事務所でランサムウェア被害

                              同事務所の6月10日付発表によると、同事務所と、グループの高野総合コンサルティング、監査法人TSKのデータを管理するサーバで、4日、アラートが出たため調査したところ、6日、ファイルが暗号化されるランサムウェア被害を確認。サーバの隔離や、グループのネットワークをインターネットから遮断するといった対策を行い、調査を進めている。 関連記事 英医療機関へのランサムウェア攻撃、交渉決裂で患者データがダークウェブに 英病理検査機関Synnovisがランサムウェア攻撃を受け、血液検査システムが使用不能になり、3000件以上の予約や手術が中断されている。身代金要求はSynnovisが回答を遅らせたため決裂し、人質の患者データがダークウェブで公開された。 ニコニコを襲ったサイバー攻撃の全体像まとめ 動画データは無事か、復旧に1カ月かかる理由は ドワンゴは6月8日から続く大規模障害に関する詳細を発表した。原因

                                スルガ銀行提携先の税理士事務所でランサムウェア被害
                              • SBI、台湾半導体の力晶と提携 国内に半導体工場設置へ - 日本経済新聞

                                SBIホールディングスは5日、台湾の半導体受託生産大手である力晶積成電子製造(パワーチップ)と提携すると発表した。自動車や産業機器に使う半導体の生産拠点を今後設けるため、両社が出資する準備会社をつくることで基本合意した。立地や事業計画の策定を本格化させるという。具体的に稼働を始める時期については明言を避けた。都内で記者会見したSBIの北尾吉孝会長兼社長は、半導体の産業には膨大な資金力が欠かせな

                                  SBI、台湾半導体の力晶と提携 国内に半導体工場設置へ - 日本経済新聞
                                • 新たな航空機の開発でNASAとボーイングが提携、2030年代に実用化へ

                                  (CNN) 米航空宇宙局(NASA)は、航空機メーカーのボーイングと共同で二酸化炭素(CO2)排出量を削減した航空機の開発に取り組むことを発表した。機内の通路が1本のナローボディー機で、製造、テスト、飛行を2030年までに完了するとしている。 当該の計画は「サステイナブル・フライト・デモンストレーター」と名付けられている。NASAのビル・ネルソン長官は18日の声明で、「NASAは空を飛ぶことをより持続可能かつ信頼できるものにしてきた。それが我々のDNAだ」と強調。ボーイングとの提携を通じ、未来の商業飛行の燃費効率向上に貢献することを目指すと述べた。こうした取り組みは環境や民間航空業界のほか、世界中の乗客に恩恵をもたらすとしている。 計画がうまくいけば、これらの技術は30年代にも一般のフライトに導入される可能性があるという。 実験機による最初の試験飛行は28年に実施予定。中長距離を航行するナ

                                    新たな航空機の開発でNASAとボーイングが提携、2030年代に実用化へ
                                  • 楽天・三木谷氏「創業以来の大型出資の受入れ」…日本郵政が約1500億円の出資、モバイル・金融などで提携へ

                                    楽天と日本郵政、日本郵便は3月12日、資本業務提携を発表した。 日本郵政から楽天への第三者割当増資による出資額は1499億9900万円。払込日は3月29日で、これによる楽天株式内での日本郵政の出資比率は8.32%となる。 また、楽天からは役員クラスのDX(デジタルトランスフォーメーション)人材を1名、日本郵政へ派遣(転籍)する方針。 楽天と日本郵便は2020年12月24日に物流領域における業務提携を発表したが、今回の発表は資本提携および提携領域を拡大するなど、両社の関係がさらに近いものとなる。

                                      楽天・三木谷氏「創業以来の大型出資の受入れ」…日本郵政が約1500億円の出資、モバイル・金融などで提携へ
                                    • Twitter Japan、日本青年会議所との提携発表で「失望した」と批判相次ぐ 「政治的な活動を後押しするものではございません」(ねとらぼ) - Yahoo!ニュース

                                      Twitter Japan、日本青年会議所との提携発表で「失望した」と批判相次ぐ 「政治的な活動を後押しするものではございません」 Twitter Japanの公式アカウントの1つ、Twitter 政治が2月10日、日本青年会議所(JCI Japan)とのパートナーシップ協定を結んだと発表し、「あり得ない」など非難の声があがっています。日本青年会議所といえば、特定の議員や中国など韓国への中傷発言で炎上したアカウント「宇予くん」をメンバーが運営していた過去もあり、いわゆる“保守”思想が強い団体とみられているため。なぜ今回の提携に至ったのか、Twitter Japanに問い合わせました。 【過激な発言が問題視された「宇予くん」のアカウント】 Twitter 政治のツイートによると、パートナーシップの目的は、Twitterユーザーの「情報・メディアリテラシーの確立」のため。今後は毎週、日本青年会

                                        Twitter Japan、日本青年会議所との提携発表で「失望した」と批判相次ぐ 「政治的な活動を後押しするものではございません」(ねとらぼ) - Yahoo!ニュース
                                      • 資産運用 郵政と楽天 業務提携 - ムッチーの資産運用

                                        こんにちわ、ムッチーです( `ー´)ノ 早速、今日の体重を! 75.2kg  昨日からプラスマイナス0kg 74キロ台は遠い・・・・(´・ω・`) 今日の食事 朝:バナナ、サラダ 昼:プロテインパンケーキ 夜:蕎麦 本日の歩数:12394歩 今日はしっかり計測しました! 本日の運動:足のトレーニング(レッグプレス、レッグカール、レッグエクステンション、ランジ) 懲りずに、パンケーキを作っています(笑) ネット上では、違う意味のパンケーキがちらほら聞かれていますが・・・。暗号資産の話です。気にしないでください。 (個人的なIPOメモ) ・シキノハイテック 申し込み済み    楽天証券 ・SharingInnovation 申し込み済み    SBI証券、野村証券、SMBC日興証券 ・ベビーカレンダー 申し込み済み    楽天証券、SBI証券、SMBC日興証券 ・イー・ロジット 申し込み済み 

                                          資産運用 郵政と楽天 業務提携 - ムッチーの資産運用
                                        • PS5では、将来的にさらなるロード時間の高速化を実現か。SIEと提携するミドルウェアツール開発者が予告 - AUTOMATON

                                          ゲーム用ミドルウェアツールを開発・提供するRAD Game ToolsのプログラマーCharles Bloom氏は9月24日、同社製品である「Oodle Kraken」と「Oodle Texture」の、PS5での活用法について解説。この中で、大衆消費者市場向けデバイスとして、PS5はもっとも速いデータローディングを実現するだろうとの考えを示した。 Oodle Krakenは、データの圧縮・解凍に利用するロスレスコーデックSDK「Oodle」における、高圧縮率と高速解凍を特徴とするコーデック。一方のOodle Textureは、GPUテクスチャをBC1~BC7フォーマットへとエンコードするためのSDKである。 Charles Bloom氏はまず、SIEが公式に発表しているスペックについて言及。PS5の内蔵SSDの帯域幅は5.5GB/sとされている。ゲーム側が必要なデータをIOシステムに要求

                                            PS5では、将来的にさらなるロード時間の高速化を実現か。SIEと提携するミドルウェアツール開発者が予告 - AUTOMATON
                                          • 自動運転の米オーロラ、トヨタと提携 21年中に走行試験 - 日本経済新聞

                                            【シリコンバレー=白石武志】自動運転スタートアップの米オーロラ・イノベーションは9日、トヨタ自動車やデンソーと自動運転技術分野で提携したと発表した。2021年末までにオーロラの自動運転システムを搭載した試作車をつくり、米国内で試験走行を始める。トヨタグループと連携し、数年内にライドシェア専用の無人運転車を量産する構想も示した。オーロラは米グーグルで自動運転技術の開発を指揮していたクリス・アーム

                                              自動運転の米オーロラ、トヨタと提携 21年中に走行試験 - 日本経済新聞
                                            • モバイル決済競争の終り。ローソン×KDDI提携と次のステージ【鈴木淳也のPay Attention】

                                                モバイル決済競争の終り。ローソン×KDDI提携と次のステージ【鈴木淳也のPay Attention】
                                              • クボタ、エヌビディアと提携 農機の自動運転で - 日本経済新聞

                                                クボタは6日、米半導体大手エヌビディアと農機の自動運転で提携すると発表した。エヌビディアのGPU(画像処理半導体)と人工知能(AI)を搭載し、カメラなどで取得したデータを瞬時に分析できるようにする。農業では人手不足が問題となっているほか、人件費を抑えた効率的な経営への転換も課題だ。提携で自動運転技術の向上につなげる。クボタは人の監視下における自動運転トラクター「アグリロボトラクタ」を2017年

                                                  クボタ、エヌビディアと提携 農機の自動運転で - 日本経済新聞
                                                • ミス・ユニバース、「セクハラ」のインドネシア運営との提携解消

                                                  ミス・ユニバースの本大会(2019年12月8日撮影、本文とは関係ありません)。(c)VALERIE MACON / AFP 【8月14日 AFP】ミス・ユニバース機構(Miss Universe Organization)は12日、ミス・ユニバース・インドネシア(Miss Universe Indonesia)運営会社との提携解消を発表した。運営会社をめぐっては、ファイナリストらがセクシュアルハラスメント(性的嫌がらせ)を受けたとして刑事告訴していた。 ミス・ユニバース・インドネシアは、首都ジャカルタで7月29日~8月3日に開催された。ファイナリストの30人全員が運営会社のPTカペラ・スワスティカ・カルヤ(PT Capella Swastika Karya)からボディーチェックと称して突然服を脱ぐよう求められたと10人近い女性が訴えており、代理人弁護士は、うち5人が写真を撮られたとしていた

                                                    ミス・ユニバース、「セクハラ」のインドネシア運営との提携解消
                                                  • iPhoneの心臓部「Aシリーズ」チップ独占供給のTSMC、東京大学と提携 - iPhone Mania

                                                    東京大学は11月27日、台湾のTSMCと半導体技術における連携を発表しました。TSMCは、iPhoneに搭載されているAシリーズプロセッサを独占的に供給しています。 5G、AIなどに対応した次世代チップを共同開発 東京大学とTSMCは、東京大学が設置した研究センターで設計したチップをTSMCの先進プロセスで試作するとともに、未来のコンピュータに求められる半導体技術の共同研究を推進する計画です。 現在、IoT(Internet of Things)や5G、人工知能(AI)や暗号処理が高度化するのに伴い、高いレベルでエネルギー効率、処理性能、セキュリティを両立できる、特定の領域に特化した半導体チップが求められています。 東京大学とTSMCは、連携によって特定領域特化型チップの開発効率を高めることを目指しているとのことです。 iPhoneの心臓部を担うAppleの中核サプライヤー、TSMC TS

                                                      iPhoneの心臓部「Aシリーズ」チップ独占供給のTSMC、東京大学と提携 - iPhone Mania
                                                    • 【史上初】『鉄腕アトム』NFTメタバースゲーム化!全国の自治体と提携

                                                      NFT Mediaでは、毎日様々なNFT関連のニュースを厳選してお届けしています。 この記事では、NOBORDER.z FZEが『鉄腕アトム』をNFTメタバースゲーム化することを発表しました。以下、プレスリリース詳細を掲載しております。 そもそもNFTって何?を最速で知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。 世界的キャラクター、最先端テクノロジー、日本のご当地の融合 NOBORDER.z FZE(ノーボーダーズ、CEO:RIO TAKESHI KUBO/以下:NOBORDER.z)、株式会社手塚プロダクション(代表取締役:松谷孝征/以下、手塚プロ)、株式会社JTBと株式会社ジェーシービーの合弁会社である株式会社J&J事業創造(代表取締役社長:鈴木 雅己/以下J&J事業創造)の3社は、NOBORDER.zが開発するメタバース対応型NFTマーケットプレイス『XANALIA』、メタバース『XA

                                                        【史上初】『鉄腕アトム』NFTメタバースゲーム化!全国の自治体と提携
                                                      • オンライン動画学習「Schoo」がKDDIと提携--遠隔教育プラットフォームを開発へ

                                                        生放送のオンライン動画学習サービス「Schoo」を運営するSchooは9月18日、KDDI Regional Initiatives Fund 1号(運営者:グローバル・ブレイン)から資金を調達したと発表した。金額は非公開だが、今回の出資は同ファンドにおける初の出資になるという。Schooはあわせて、KDDIとの業務提携契約を締結した。 地方圏から東京圏への転入超過は約14万人と23年連続の転入超過傾向となっており、少子高齢化と相まって地方の人口減や経済・情報格差は日本の深刻な問題になっているとSchooでは指摘。一方で、5GやIoT、AIなどのテクノロジーは進化しており、同社ではそれらを活用することで、これら問題に対する解決策を提示できるのではないかと考えているという。 Schooは2015年より、“いつでもどこでも繋がって学べる”というオンライン学習ならではの価値と、“独自のオンライン

                                                          オンライン動画学習「Schoo」がKDDIと提携--遠隔教育プラットフォームを開発へ
                                                        • Microsoft、AI連合で狙う2.5兆ドル市場 メタと提携発表 - 日本経済新聞

                                                          【シリコンバレー=渡辺直樹】米マイクロソフトは18日、パートナー企業向けの技術イベント開き、米メタとの人工知能(AI)での提携や、ビジネス用にデータ秘匿性を高めた対話型AIの新サービスを発表した。サティア・ナデラ最高経営責任者(CEO)はAIを通じた外部企業との連携で、約2兆5000億ドル(350兆円)の潜在市場をもたらすと述べた。ナデラCEOは基調講演で「わたしたちは新世代のAIによる、大規

                                                            Microsoft、AI連合で狙う2.5兆ドル市場 メタと提携発表 - 日本経済新聞
                                                          • ZoomもOpenAIと提携 Web会議を支援する生成型AIアシスタント追加

                                                            米Zoomは3月27日(現地時間)、米OpenAIとの提携による生成型AI採用で、スマートコンパニオン「Zoom IQ」を強化すると発表した。Zoom IQが、Web会議の要約やメッセージの下書きなどを行う。 Zoom IQは昨年4月発表のAIスマートコンパニオン。ミーティング結果のチャプター分けや動画のハイライト、アクションアイテムによる重要な部分へのアクセス機能などがある。また、営業向けでは、ミーティングの会話内容をAIが分析し、会話の改善に役立つ指標を提示する機能も追加された。 今回はZoom IQに、チャットスレッドの要約、アイデア整理、チャットやメール、ホワイトボードセッションのコンテンツの下書きなどのジェネレーティブな機能を追加した。 例えばミーティングに遅刻したら、聞き逃した会議の内容をリアルタイムでZoom IQにまとめさせることができる。 また、テキストプロンプトでホワイ

                                                              ZoomもOpenAIと提携 Web会議を支援する生成型AIアシスタント追加
                                                            • 日本郵政、楽天に1500億円出資 物流デジタル化、事業抜本強化 資本・業務提携(時事通信) - Yahoo!ニュース

                                                              物流分野での提携が決まった日本郵政の増田寛也社長(右)と楽天の三木谷浩史会長兼社長=2020年12月24日、東京・大手町 日本郵政と楽天は12日、資本・業務提携で合意したと発表した。日本郵政が楽天の第三者割当増資を引き受け、8.32%出資する。出資額は約1500億円。デジタル技術を使った物流の効率化や楽天の携帯電話販売の拡大が柱で、今後金融や電子商取引(EC)などに提携範囲を広げ、両社の事業基盤の抜本的な強化を狙う。 両社トップが同日、東京都内で記者会見した。日本郵政の増田寛也社長は「デジタルとリアルという強みを掛け合わせ、提携効果を最大限引き出し、新たな価値を創出する」と強調。楽天の三木谷浩史会長兼社長は「創業以来このような大型出資を受けるのは初めて。広範な提携を深めたい」と表明した。 物流面では、共同の配送拠点の設置や両社が保有する各種データの共有化を目指す。デジタル技術を活用した物流

                                                                日本郵政、楽天に1500億円出資 物流デジタル化、事業抜本強化 資本・業務提携(時事通信) - Yahoo!ニュース
                                                              • ASETIA Inc.|PR&キャスティング💧 on Twitter: "提携タレントに貸与していたMacBook Proがデータ全削除された状態で返ってきました。 データは会社の財産なのに……。 セカンドジョブのためにプログラミング講習(PHP/laravel)まで受けさせていたし、タレントとして… https://t.co/JlxJJdcEy5"

                                                                提携タレントに貸与していたMacBook Proがデータ全削除された状態で返ってきました。 データは会社の財産なのに……。 セカンドジョブのためにプログラミング講習(PHP/laravel)まで受けさせていたし、タレントとして… https://t.co/JlxJJdcEy5

                                                                  ASETIA Inc.|PR&キャスティング💧 on Twitter: "提携タレントに貸与していたMacBook Proがデータ全削除された状態で返ってきました。 データは会社の財産なのに……。 セカンドジョブのためにプログラミング講習(PHP/laravel)まで受けさせていたし、タレントとして… https://t.co/JlxJJdcEy5"
                                                                • ミクシィ、Dapper Labs Inc.とブロックチェーン「Flow」を活用した新規事業創出に向け、業務提携に関する基本合意書締結

                                                                  ミクシィ、Dapper Labs Inc.とブロックチェーン「Flow」を活用した新規事業創出に向け、業務提携に関する基本合意書締結 株式会社ミクシィ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:木村 弘毅)は、Dapper Labs Inc.(本社:カナダ ブリティッシュコロンビア州バンクーバー、最高経営責任者:Roham Gharegozlou、以下Dapper Labs社)と業務提携に関する基本合意書を本年11月1日(月)に締結いたしました。当社は日本市場において、Dapper Labs社が提供するブロックチェーン「Flow」を活用した新規事業創出を目指します。 ■基本合意書締結の理由 当社はSNS「mixi」やスマホゲーム「モンスターストライク」など、友人や家族といった親しい人と一緒に楽しむコミュニケーションサービスを提供してきました。昨年からは「エンタメ×テクノロジーの力で、世界のコミュ

                                                                    ミクシィ、Dapper Labs Inc.とブロックチェーン「Flow」を活用した新規事業創出に向け、業務提携に関する基本合意書締結
                                                                  • TVerとZHDが業務提携で基本合意 ヤフーやLINEなどと国内エンタメ活性化へ

                                                                    TVerとZホールディングス(ZHD)は1月31日、ZHD傘下のZ Entertainment、ヤフー、LINEを含めた5社で、業務提携の実現に向けた基本合意を結んだと発表した。両社は「国内エンターテインメント産業の活性化に貢献すべく、本基本合意を機にさまざまな取り組みを進めていく」としている。 TVerは、民放公式テレビ配信サービス「TVer」を運営。具体的施策については今後検討としているが、広告分析ソリューションの共同開発、各社のサービス成長に向けた施策連携、販促領域における共同広告商品の開発、TVerとZHDグループのサービスにおける複合企画の実施などを予定しているという。 関連記事 「GYAO!」3月終了の余波 最終回が間に合わないアニメ多数 独占配信は代替手段なし ヤフーは16日、動画配信サービス「GYAO!」と関連サービスを3月末で終了すると発表した。配信コンテンツのうち、いく

                                                                      TVerとZHDが業務提携で基本合意 ヤフーやLINEなどと国内エンタメ活性化へ
                                                                    • パナソニックHD、ライカと提携 高級デジカメ拡充へ - 日本経済新聞

                                                                      パナソニックホールディングス(HD)は31日、独ライカカメラとデジタルカメラ事業で包括業務提携すると発表した。共同で投資してレンズやカメラ本体を開発し、販売面でも連携する。レンズ生産など部分的な協力からさらに踏み込む。スマートフォンの高機能化でデジタルカメラ市場が縮小するなか、ブランド力の高いライカとの提携で高級機を拡充する。パナソニックHDは傘下の事業会社パナソニックエンターテインメント&コ

                                                                        パナソニックHD、ライカと提携 高級デジカメ拡充へ - 日本経済新聞
                                                                      • Quan(クオン)、ブロックチェーンゲームメタバースの『The Sandbox』と提携し、キャラクターNFTを販売

                                                                        Quan(クオン)、ブロックチェーンゲームメタバースの『The Sandbox』と提携し、キャラクターNFTを販売 株式会社クオン(東京都新宿区 代表取締役社長:水野和寛、以下当社)は、世界のブロックチェーンをリードするゲームメイキングプラットフォーム『The Sandbox』と提携し、『The Sandbox』の仮想空間上に当社専用の土地「Quan LAND(※)」を開設いたしました。今後は、当社キャラクターのオリジナルNFT販売や、当社がキャラクター開発を行ったNFTプロジェクト『CryptoCrystal』との連携、当社クリエイターネットワークのNFTコンテンツ展示など、様々な展開を行ってまいります。 詳細URL: https://www.sandbox.game/en/quan/ (※)LANDとは:ブロックチェーンゲーム『The Sandbox』の仮想空間上の土地 ■「LAND」

                                                                          Quan(クオン)、ブロックチェーンゲームメタバースの『The Sandbox』と提携し、キャラクターNFTを販売
                                                                        • 静岡銀行と名古屋銀行 幅広い分野での業務提携に合意 | NHK

                                                                          静岡県の「静岡銀行」と愛知県の「名古屋銀行」は、幅広い分野で業務提携することで合意したと発表しました。 新型コロナウイルスの影響や長引く低金利によって地銀の経営環境は厳しさを増していて、収益力の強化やコスト削減を図るねらいがあります。 これは、静岡銀行の柴田久頭取と名古屋銀行の藤原一朗頭取が27日午後、東京都内で会見を開いて明らかにしたものです。 それによりますと、両行は互いの独立経営やブランドを維持しながら幅広い分野で業務提携し、収益の拡大に向けて互いの顧客ニーズのマッチングを進めることや、システムやオフィス業務を共同化することなどを検討するということです。 また、今後互いの株式を取得する予定で、時期や株数については両行で協議して決定するとしています。 愛知県では、3つの地方銀行のうち、愛知銀行と中京銀行が去年12月に経営統合の協議に入ると発表し、残る名古屋銀行の動向が注目されていました

                                                                            静岡銀行と名古屋銀行 幅広い分野での業務提携に合意 | NHK
                                                                          • NVIDIAとFoxconnが提携して自動運転EV・自律機械・言語モデルの開発を加速するデータセンター「AIファクトリー」建造計画を発表

                                                                            NVIDIAとFoxconn(鴻海精密工業)がAIの開発に特化したデータセンターを共同で構築していることを明らかにしました。両社は構築中のデータセンターを「AIファクトリー」と呼称しています。 NVIDIA Partners With Foxconn to Build Factories and Systems for the AI Industrial Revolution | NVIDIA Newsroom https://nvidianews.nvidia.com/news/nvidia-partners-with-foxconn-to-build-factories-and-systemsfor-the-ai-industrial-revolution New EV Cargo Van Unveiled At Hon Hai Tech Day 2023, Focusing CDMS

                                                                              NVIDIAとFoxconnが提携して自動運転EV・自律機械・言語モデルの開発を加速するデータセンター「AIファクトリー」建造計画を発表
                                                                            • VMwareとNVIDIAが提携、vSphereがNVIDA GPUのハードウェア分割機能に対応、GPUの共有やvMotionが可能に

                                                                              VMwareとNVIDIAが提携、vSphereがNVIDA GPUのハードウェア分割機能に対応、GPUの共有やvMotionが可能に VMwareとNVIDIAは提携を発表、vSphereの最新バージョンとなるvSphere 7 Update 2が、NVIDIAのGPUを用いた同社のAI向けソフトウェア基盤「NVIDIA AI Enterprise」に対応すると発表しました(VMwareの発表、NVIDIAの発表)。 Enterprises today look to #AI to transform their business – that's why we partnered with @NVIDIA to unleash AI. Get the scoop: https://t.co/fOJUdOBkDE pic.twitter.com/urwIhE6uMx — VMware v

                                                                                VMwareとNVIDIAが提携、vSphereがNVIDA GPUのハードウェア分割機能に対応、GPUの共有やvMotionが可能に
                                                                              • 三井住友カード、Amazonとの提携のもと、新たな「Amazon Mastercard」を発行

                                                                                三井住友カード、Amazonとの提携のもと、新たな「Amazon Mastercard」を発行~総合オンラインストアAmazon.co.jpでもリアル店舗でも更にお得・便利にリニューアル~ 三井住友カード株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:大西 幸彦、以下「三井住友カード」)は、アマゾンジャパン合同会社(所在地:東京都目黒区、以下「Amazon」)との提携のもと、2021年11月1日(月)より、新たな「Amazon Mastercard」のサービスの提供を開始いたします。 なお、既存カード会員様への新サービス提供を11月1日より開始し、新規お申し込み受付は11月中の開始を予定しています。 近年のライフスタイルの大きな変化やコロナ禍を契機とした巣ごもり需要等もあり、ネットショッピングの利用は年々大きく拡大しております。そのような環境下、三井住友カードは、Amazonとの提携により発

                                                                                  三井住友カード、Amazonとの提携のもと、新たな「Amazon Mastercard」を発行
                                                                                • 「note」が「BASE」と資本業務提携、協業と“炎上”を経た今後を代表が語る

                                                                                  英字新聞社ジャパンタイムズ、スタートアップメディア・テッククランチでの記者経験を経て、ダイヤモンド社のスタートアップ担当記者に。最近はフードテックやモビリティ領域に注目している。趣味はギターやシンセサイザーだが総じて下手。2020年7月よりダイヤモンド社「DIAMOND SIGNAL」記者。 From DIAMOND SIGNAL スタートアップやDX(デジタルトランスフォーメーション)を進める大企業など、テクノロジーを武器に新たな産業を生み出さんとする「挑戦者」。彼ら・彼女にフォーカスして情報を届ける媒体「DIAMOND SIGNAL」から、オススメの記事を転載します。※DIAMOND SIGNALは2024年1月をもって、ダイヤモンド・オンラインと統合いたしました。すべての記事は本連載からお読みいただけます。 バックナンバー一覧 文章、写真、イラスト、音楽、映像といった作品を個人のユー

                                                                                    「note」が「BASE」と資本業務提携、協業と“炎上”を経た今後を代表が語る