会場は日本なのに…中国国内“ライブ禁止”のロック歌手の歌を聞くためだけに多数の中国人来日し涙 日本人が知らない“中国”の一面｜FNNプライムオンライン
会場は日本なのに…中国国内“ライブ禁止”のロック歌手の歌を聞くためだけに多数の中国人来日し涙 日本人が知らない“中国”の一面 ４月下旬から約10日間かけて、あるロック歌手のツアーが日本全国５都市で行われた。全会場でチケットが完売し、１万人もの観客が涙を流し熱狂したが、コンサート会場にいた客の大半は中国人だった。しかもわざわざこのコンサートを見るためだけに来日した人も多い。彼らはなぜ、多くの金と時間をかけ、わざわざ日本に来たのか？その答えは、彼らの視線の先で歌う1人の中国人男性の歌に込められている。その歌手は、共産党の監視の目が光る中国国内では、公の場で歌う事ができない。この事実を知る日本人は、ほとんどいない。 以下の文章は、東京大学のある中国人訪問学者が執筆し、東京大学大学院の阿古智子教授が翻訳したものを編集した記事である。 満場の観客が流した涙 数千人規模の会場は満員。そのほとんどが中国
中国の若年失業率、46.5％に達した可能性 研究者が指摘
７月２０日、中国で若者の失業率が３月に５０％近くに達した可能性が研究者によって指摘され、公式統計を巡る議論が再燃、労働市場の低迷が改めて注目されている。写真は２０２１年６月、武漢にある華中師範大学の卒業式で撮影（２０２３年 ロイター） [北京 ２０日 ロイター] - 中国で若者の失業率が３月に５０％近くに達した可能性が研究者によって指摘され、公式統計を巡る議論が再燃、労働市場の低迷が改めて注目されている。 国家統計局は同月の１６─２４歳の失業率は１９.７％と発表した。これに対し北京大学の張丹丹副教授は財新のオンライン記事で、家で寝そべっていたり親に頼る非学生の１６００万人が統計に含まれていたら、失業率は４６．５％に達した可能性があると指摘した。記事は１７日に掲載されたがその後削除されている。
5類に移行した2023年5月から感染者数が徐々に増え、夏にかけて一度流行した（第9波）。そして今年の初めにも感染拡大。ワクチン接種ないし実際の感染によって免疫を獲得している人が多いため重症化率は高くないが、感染力が落ちているわけではない 2023年5月8日に新型コロナウイルスが5類に移行してから1年。今年のゴールデンウイークは全国的に人であふれ、コロナ禍以前の景色が完全に戻った印象だ。しかし、どうしてもモヤモヤが......。コロナ禍は終わったの？ そうだとしても、なかったことにするのは違くない？ ■日本も世界も、まだ感染している 昨年5月8日に新型コロナが感染症法上の5類に移行してから1年が過ぎた。あのコロナ禍の日々から、日本社会も普通の日常を取り戻している。厳しい感染対策や行動制限がなくなり、暫定的に続いていた、ワクチン無償接種や高価なコロナ治療薬への補助も今年3月いっぱいで終了。 す
東京都の定点観測データを見ると、今年８月に感染者数が急増している。この第９波は、過去最大規模だった第８波に近い値を推移しているが、社会へのインパクトは大きくなかった。すでにピークは過ぎており、現在の感染状況は落ち着いている 中国・武漢での最初の感染から約4年が経過し、10月の訪日外国人観光客はコロナ禍前を超え、仕事もプライベートも以前の生活に戻りつつある。でも、これって5類移行によって報道が減り、僕らが気づいてないふりをしているだけで、実は医療の現場はヤバかったりする？ というか、この夏の第9波は来ていたの？この「コロナが終わったような感じ」は本当に信じていいんですか......？ ■第9波は来ていた！ そして去っていた！2019年末、中国の武漢からコロナ禍が始まってから約4年。繰り返されるパンデミックの波を乗り越え、今年の5月8日に、新型コロナの感染症法上の分類は季節性インフルエンザなど
あの事件が起こるまで、尾道の名店「四一餃子」は、行列ができる人気店だった。コロナ禍で席数を大幅に減らしたが、夫婦２人で回せば、それでも採算は取れる。思わず映画にしたくなる絶景のロケーションを舞台に、自慢の餃子で、訪れた人たちを笑顔にする。何一つ不自由のない理想的な暮らしをしていたはずだった。 ところがその生活は、現・政治家女子４８党の参議院議員である齊藤健一郎と堀江貴文が訪れたことで、一瞬にして壊されてしまう。 バンドマンから飲食業に転身し、念願の「四一餃子」をオープンさせた川端眞一さん 事件が起こったのは、２０２０年９月２２日。 当時はまだワクチンもなく、致死率の高い武漢型のウイルスが主流だったため、多くの飲食店が自粛や時短営業を余儀なくされていた。 もちろん、「四一餃子」でも感染対策を徹底していたが、当時、店主の川端眞一さんが感染対策に人一倍気を遣っていた理由は、人気店ゆえ、全国からた
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米国の研究機関であるAperture Internet Laboratoryは、Linuxで動作する中国のインターネット検閲システム「グレートファイアウォール」（Great Firewall、GFW、金盾）をオープンソースで実装したシステム「OpenGFW」を発表した。このシステムは家庭用ルーターで使用可能なほど柔軟で使いやすく、GFWを個人レベルで実現することを目指している。 OpenGFWは、IPとTCPのデータを完全に再構築する能力を持ち、HTTP、TLS、DNS、SSHなどのネットワークプロトコルを解析できる。特に、Shadowso
歴史を調べる手法で「アベノマスクがマスク値崩れを誘った説」検証。効果ほぼなし。｜信州戦争資料センター(まだ施設は無い…)
新型コロナウイルス感染拡大に伴って国が全住所に２枚ずつ布マスクを配布する事業に取り組み始めたところ、この布マスク配布のおかげで不織布マスクが値崩れしてきたーとの言説が流布され、首相や官房長官も「そのような評価がある」由発言してきました。果たして実際のところはどうでしょう。これは歴史の風説の検証にも似ています。現在を体験しているものとして、個人で入手できる範囲のマスクに関する情報を集め、検討しました。 （表題写真は配布発表記事が掲載された2020年4月2日信濃毎日新聞朝刊と6月10日に届いたマスク) 作業は基本的に歴史を研究するのと同じで、ある事象に関する情報を集積し相互の関連を検討するという、単純な手法です。今回、末尾に示す170件以上の情報を資料としました。新聞記事と一部ネット、公的機関の発表資料から事実関係の記述を拾い出して時系列に並べ検討した結果、マスクの値崩れは中国の輸出緩和が一番
教科書検定で指摘を受けた申請段階の令和書籍の教科書。「現存する世界最古の国家は、我が国なのです」という記述は改められた＝東京都千代田区で2024年、宮武祐希撮影 文部科学省は19日、2025年度から中学生が使う教科書の検定で「未了」となっていた社会の歴史の2点について、合格にしたと発表した。過去4回にわたり不合格とされた「令和書籍」の教科書で、日本を「現存する世界最古の国家」とした記述など100カ所以上を修正して検定を通過した。 同社は多くの欠陥を指摘されたこれまでの申請図書を「文部科学省検定不合格教科書」と銘打ちネットなどで販売してきた。保守色の強い中学の歴史教科書は、「新しい歴史教科書をつくる会」のメンバーが執筆した自由社版や、育鵬社版などがあるが、文科省によると、24年度の需要に対するシェアは両社合わせて約1％にとどまる。 「令和書籍」の社長は作家の竹田恒泰氏。21年度検定版として販
この方法により、推定したビッティング間の距離から鍵のビッティングパターンを推測できる。この手法で、大量の鍵の中から特定の鍵を効率的に絞り込むことが可能となる。実験により、33万以上の鍵の中から最も可能性の高い3つの候補鍵を特定することに成功している。 SpiKeyの最大の利点は、特殊な道具や技術を必要とせず、スマートフォンさえあれば誰でも利用できる点である。また、従来のロックピッキングに比べて疑いをかけられにくく、最新のアンチピッキング機能を備えた錠前に対しても有効である。 Source and Image Credits: Soundarya Ramesh, Harini Ramprasad, and Jun Han. 2020. Listen to Your Key: Towards Acoustics-based Physical Key Inference. In Proceedi
遺伝子を書き換えるゲノム編集を施した子どもを世界で初めて誕生させたと2018年に発表し、中国で収監された中国人研究者の賀建奎（がけんけい）・南方科技大元副教授が、毎日新聞のオンライン取材に応じた。賀氏は、遺伝性の難病治療のため、国際的なルールを守った上でヒト胚（受精卵）へのゲノム編集の研究を再開したことを明かし、「やがて社会が受け入れる」と主張した。 同時公開の記事があります。 ◇収監された中国研究者、「早すぎたが、100％成功」ゲノム編集ベビー ◇ヒトがヒトを作り替える可能性 ゲノム編集ベビーは許されるか ※『神への挑戦 第2部』まもなく連載スタート。生命科学をテーマに、最先端研究に潜む倫理や社会の問題に迫ります。 第1回 「若返り」老いにあらがう 賀氏が日本メディアの単独取材を受けるのは初めて。「生命の設計図」とされる遺伝子をヒトで人為的に書き換えて生命倫理のタブーを破った研究に、賀氏
複雑化する思想対立を適当に分類する
※これは毎日XことTwitterを見ている人間が観測範囲から見えることだけで考えた戯言です Xは今日も燃えている。その原因の多くは思想的な対立かと思うが、その内容は以前よりかなり複雑化しているように思う。 以前の思想対立の主流は「ネトウヨvsパヨク」であり、匿名掲示板時代からある古式ゆかしい対立である。特に安倍元首相在任時はこれが顕著であった。 今回はこの思想対立をベースにどのように思想が分裂していったかを考えたい（なお、この文章ではあえて思想対立のベースを「ネトウヨ」「パヨク」と記載する）。 新型コロナ基本的に二項対立だった論争は、2020年から旗色が変わってくる。その原因はもちろん新型コロナウィルス感染症、Covid-19である。 ここで生まれたのがみなさんご存知「自粛派vs反自粛派」「ワクチンvs反ワクチン」の対立だ。 この時点では（現在も）多くの者が前者の立場を取ったため、あまり思
以下の文章は、電子フロンティア財団の「Speaking Freely: Ethan Zuckerman」という記事を翻訳したものである。 Electronic Frontier Foundation インタビュアー：ジリアン・ヨーク イーサン・ザッカーマンはマサチューセッツ大学アマースト校の教授で、公共政策、コミュニケーション、情報学を担当している。彼は現在、Institute for Digital Public Infrastructureという新しい研究センターの立ち上げを進めている。長年にわたり、彼はテックスタートアップ（Tripod.com）や非営利団体の創設者（Geekcorps.org）、共同創設者（Globalvoices.org）として活動し、その間一貫してブロガーでもあった。 ※ このインタビューは、長さと明瞭さのために編集された。 ヨーク：あなたにとって、表現の自由や
![「表現の自由」の名のもとに誰かの表現が抑圧されるなら、それは「自由な表現環境」と言えるのだろうか | p2ptk[.]org](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/9507f29762c67c461c8b06a4d9cdff7fa2025a48/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fp2ptk.org%2Fwp-content%2Fuploads%2F2024%2F06%2Fethan-speaking-banner_0.jpg)
世界各国のウイルス研究者が注視しているコロナ変異株「BA.2.86」 「これはヤバいかも......」。世界各国のウイルス研究者がそう声を漏らすほど、注視している新型コロナの変異株がある。 「BA.2.86」と呼ばれるその変異株は、世界保健機関（WHO）が「監視下の変異株」に分類し、アメリカ疾病対策センター（CDC）も追跡することを明らかにするなど、日に日に注目度が増しているが、日本のメディアではほとんど報じられていない。 BA.2.86は、なぜ今これほどまでに騒がれているのか？ 新型コロナ変異株の動向に詳しい、東京大学医科学研究所の佐藤佳（さとう・けい）教授に聞いた。 ＊ ＊ ＊ ■オミクロン株出現のときの空気感に近い新型コロナの「5類移行」後、初めての夏を迎えている日本。8月も後半に入り、XBB系統の変異株によってもたらされた「第9波」も「そろそろピークアウトか......？」と思って
中国に駐在する日本の垂たるみ秀夫大使がおよそ3年の任期を終え、日本への帰任を前に記者会見を開きました。 外務省で中国語を専門とする、いわゆる「チャイナスクール」として40年近い外交官生活の大半を中国との関係に費やすなど、キャリア官僚としては異例の経歴を歩んできた垂氏。 習近平国家主席への権力集中が進む中国で、何を目指し、何を感じたのか。離任を前に開いた記者会見の全文で迫ります。 離任の記者会見を行った垂秀夫大使とは 垂大使は、昭和60年に外務省に入り、中国語を専門とする、いわゆる「チャイナスクール」の出身として、中国・モンゴル課長や領事局長、官房長などを歴任し、およそ3年前から中国大使を務めてきました。 いわゆるキャリア外交官は、専門とする国以外に欧米先進国などへも赴任するのが通例ですが、垂氏が駐在したのは中国、香港、台湾で合わせて18年。異例の経歴です。 中国共産党の高官だけでなく、民主
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 カナダのトロント大学にある研究機関「Citizen Lab」は、中国で広く利用されているキーボードアプリに関する最新の調査報告を公開した。報告書によると、中国の主要なクラウドベースのスマホキーボードアプリに脆弱性が認められたという。この脆弱性が悪用されると、ユーザーが入力した内容（キーストローク）が盗まれる可能性があるとしている。 今回問題になったのは、中国語の入力方式として主流のピンイン（ローマ字入力）に対応したキーボードアプリだ。これらのアプリの多くは、入力した文字列をクラウドサーバに送信し、変換候補を取得する「クラウドベースの予測変換機能」を備え
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 中国の武漢大学やシンガポールの南洋理工大学などに所属する研究者らが発表した論文「LocCams: An Efficient and Robust Approach for Detecting and Localizing Hidden Wireless Cameras via Commodity Devices」は、スマートフォンを使用して、隠しワイヤレスカメラの検出と位置特定を行う手法を提案した研究報告である。 ユーザーはスマートフォンを検出器として、体の正面に両手で固定して持ち、約5秒間静止した後に右方向に回転する動作を4回実行する。こ
麻薬による死者が米国で急増している。ケシの実やコカの葉から作る「ヘロイン」や「コカイン」など天然由来の麻薬に加え、化学物質で作る合成麻薬「フェンタニル」の流通量が急激に伸びているのが背景の一つだ。原料は中国が供給しており、対立が続く米中の火だねともなっている。麻薬の最新事情を報告する。 2ミリグラムであの世に「飛ぶ」 「私は米国で（麻薬の）フェンタニルを製造している業者だ」 米司法省の報道資料によると、米麻薬取締局（DEA）は2022年11月、おとり捜査に着手。ウェブサイトに堂々とフェンタニルの原料を製造・販売中と記す「湖北アマーベル・バイオテック」に、捜査官が暗号付きのメッセージを送った。中国の湖北省武漢市に本社を置く化学メーカーだ。
「深入りするな。消されるぞ」と忠告され…アメリカ亡命中の研究者が決死の告発「新型コロナは『中国軍の生物兵器』として開発された」（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
---------- かつては根拠薄弱な陰謀論とも言われていた「研究所流出説」。しかし、ここに来て米エネルギー省やFBIが、ウイルスは中国の研究所から流出した可能性が高いと指摘。重要人物がついに口を開いた。 ---------- 【画像】衝撃！ 中国ではなぜ、「配達ドライバー」が続々と死んでいるのか 世界で約7億人が感染し、約700万人が死亡したパンデミックはなぜ起きたのか―その秘密の扉がいま、静かに開かれようとしている。 「新型コロナウイルスは中国軍の生物兵器として開発され、意図的に武漢にあるウイルスの研究施設から漏洩されたものです。世界はその起源を知るスタートラインに立っています」 誰よりも早く「武漢起源説」を唱えて中国を追われ、現在、アメリカに亡命中の閻麗夢博士は、本誌の取材に対してこう断言する。 いま、アメリカで新型コロナの発生起源に大きな関心が集まっている。今年2月に米エネルギー
「台湾有事はウクライナや中東で起きている衝突とは比べものにならないものになる。最悪のシナリオに基づき計画を立てるべきだ」 こう話し、中国への警戒感を隠さないのは、共和党の対中強硬派の1人で、下院・中国特別委員会の委員長を務めるマイク・ギャラガー議員です。 今週、アメリカ・サンフランシスコで米中首脳会談が行われます。1年ぶりの会談を前に、ギャラガー議員の対中戦略を聞きました。 （ワシントン支局長 高木優） 話を聞いたギャラガー議員とは アメリカ議会下院が今年1月新設した「中国特別委員会」。 この委員会のトップに抜擢されたのが、共和党のマイク・ギャラガー議員（39歳）です。安全保障に詳しい共和党の若手のホープです。 2017年に連邦下院議員に就任する以前に、海兵隊員としてイラク戦争に2度、派遣された経験もあります。 共和党 マイク・ギャラガー下院議員 「中国特別委員会」は中国の経済力や軍事的な
「目が白く変わると皆死んだ」…「致死率１００％」コロナ変形ウイルスを作り出した中国（中央日報日本語版） - Yahoo!ニュース
中国研究陣が致死率が１００％に達する「コロナ変異株ウイルス」を作り出した。 １７日（現地時間）、米紙ニューヨーク・ポストによると、北京科技大学・北京ＰＬＡ総合病院・南京医科大学など現地研究陣は２０１７年鱗甲目から発見したコロナウイルスを変形させた「ＧＸ＿Ｐ２Ｖ」を製造した。研究陣が「ＧＸ＿Ｐ２Ｖ」を実験用ネズミ４匹に感染させた結果、８日後に全個体が死んだ。 【写真】中国・武漢で新型コロナの実態告発した陳秋実 今回の実験に使われたネズミは人にある「ＡＣＥ２」タンパク質を発現させた形質変形種で、遺伝的に人と非常に似たものだった。 ＧＸ＿Ｐ２Ｖはネズミの肺や骨、目、気管、脳に感染し、状態が悪化したネズミは結局死んだ。研究陣は「死ぬ前の数日間、ネズミは急激に体重が減って姿勢がやや曲がり、動作の速度が著しく遅かった」とし「死亡率が驚くほど高い」とした。 ニューヨーク・ポストは「死ぬ前日、ネズミの目が
不法の中国系ラボで“ヤバい発見” 新型コロナに感染するよう遺伝子操作されたネズミ千匹に病原体多数 米（飯塚真紀子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
カリフォルニア州フレズノ郡リードリー市にある中国系のラボから、新型コロナウイルスを含む少なくとも20の病原体が見つかっていたことがわかり、衝撃が広がっている。新型コロナウイルス以外の病原体では、HIV、マラリア、クラミジア、風疹、ヘルペス、肝炎ウイルス、デングウイルスなども米CDCにより検出されていた（下記の裁判所の文書を参照）。 さらに、ラボからは、新型コロナウイルスに感染するよう遺伝子操作された1,000匹近くのネズミや約800もの化学物質、血液などの体液や組織、医療廃棄物、約30台のフリーザーや冷蔵庫なども発見されていた。 リードリー市によると、このラボは、ネバダ州で登記されている中国の企業プレステージ・バイオテック社が不法に運営していた。もっとも、裁判所文書によると、ラボ所有者は中国の空の事務所や住所を使っていたという。 リードリー市は、同社が正規のビジネス・ライセンスを所持せずに
ベルギー下院議員、ノートパソコンが中国スパイにハッキングされたと発言 - 黄大仙の blog
ベルギー下院外交委員会のエルス・ヴァン・ホーフ委員長は、自身のノートパソコンが2021年に中国のスパイによってハッキングされたと地元メディアに語りました。ベルギーの新聞Het Nieuwsbladによると、ヴァン・ホーフ委員長は先月、中国のスパイが電子メールを通じて彼女のノートパソコンをハッキングしたというFBIの報告書を通じて、この攻撃を知ったとのことです。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 中国スパイが暗躍 ヴァン・ホーフ委員長は、彼女が標的にされたのは今回が初めてではないと指摘しています。 彼女はベルギーの中国大使館から脅迫状を受け取ったことがあり、また、中国のウイグル人の状況に関する議会の公聴会が、システムがダウンしたためにキャンセルされたこともありました。 米司法省は3月25日、米政府が中国のハッキング・グループAdvanced Pers
中国、第1四半期に飲食店46万軒が休業 武漢の衛生局職員は給与30％カット - 黄大仙の blog
中国国家統計局の最新データによると、今年第1四半期に営業を中止・休止した飲食店は約46万件で、前年同期比約232％増、うち18万件が3月に廃業しました。武漢では、飲食店の経営者が「客がどんどん少なくなっている」と嘆き、地元の衛生職員は給料が30％カットされて月2000元(約43000円)になったといいます。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 休業する飲食店が急増 新型コロナ感染症の影響で中国の消費市場が縮小を続けるなか、廃業の波は製造業や輸出入業から飲食業にまで広がっています。 中国国家統計局の最新データによると、今年第1四半期に45万9,000件の飲食業企業が休業・休業を余儀なくされました。そのうち1月は16万7,000件、2月は11万2,000件、3月は18万件でした。昨年第1四半期に休業・休業を余儀なくされた飲食業企業は14万件以下でした。
中国の財政は逼迫しており、南京市、天津市、山東省では、昨年の給与カットに続いて公務員の給与が減額されました。吉林省では年金さえ停止されています。武漢の慈善団体職員は、上司から「自分で道を切り開く覚悟を持て」と言われたと明かしました。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 給与不払いに抗議する人々 『私たちは半年給料をもらっていない。』、広西チワン族自治区にある桂林市放送局の前で、30人以上が横断幕を引いて賃金を求めている動画が出回っています。 桂林市放送局はSNSで、「『桂林のテレビ局が財政難により、半年間従業員に給料が支払われていない』というデマ情報がネット上で流れている」と発表しました。 しかし、動画に映る請願者たちが誰であるかについての説明がなく、さらに奇妙なことに、財政難はデマとしているのに、桂林市放送局の財政状況について言及もありませんでした
借金の末、来日した37歳のエリート中国人女性が餓死 家族は遺体引き取りを拒否か（中島恵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
8月下旬、37歳のある中国人女性が日本で餓死していたことが判明し、SNSを中心に、在日中国人社会にショックと動揺が広がっている。 中国メディア「環球人物」（9月5日付）などの記事によると、女性の姓は王氏。SNS上の名前は「Akid」。彼女は8月22日、ある日本語学校の廊下で倒れ、翌日は登校しなかった。教師が心配し、家主に頼んでマンションに入ったところ、すでに息絶えていたという。 一体、日本で留学生活を送っていたこの女性に何があったのか。 名門大学を卒業した 王氏は1986年、内陸部の貴州省の省都、貴陽市に生まれた。 両親は農民だったようだが、とくに貧しいわけではなかった。王氏は幼い頃から成績優秀で、16歳のときに、飛び級で名門の吉林大学理工学部に進学する。理系の科目だけでなく、英語の成績も非常によかったという。 同大学を卒業後、同じく名門で知られる武漢大学にも進学。ジャーナリズムとメディア
上海都市投資集団は近頃、人民解放軍上海予備区直属の人民武装部を設立しました。これは、武漢農業集団、恵州の多くの国有企業、蒙牛集団に続くものです。ここ数カ月で国有企業が20数カ所の人民武力部を設立したのは、当局がいつ大規模な事件が起きてもいいように準備していることを示すものだと指摘する論者もいます。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 上海都市投資集団が人民武装部を設立 上海市国有資産監督管理委員会傘下の上海都市投資集団は、『国防予備軍の建設を強化する』などの理由で、9月28日に人民解放軍上海警察予備区直属の人民武装部を設立しました。 同日の設立総会で壇上に座った7人のうち、4人が人民解放軍将校、3人が上海都市投資集団の幹部でした。 上海警察予備隊主席の劉潔氏は設立総会で、『党の武力工作管理の政治的属性と時代の特徴を深く理解し把握すること』を都市投資人
【物議】「お前は中国人だぞ!」“日本の服”でトラブル続く中国 刑罰も…服装巡り法改正審議「中華民族の精神を損なう」（FNNプライムオンライン） - Yahoo!ニュース
中国内陸部の湖北省・武漢市の公園で撮影されたというある映像が、中国のSNSにアップされた。 【画像25枚】“浴衣”姿の女性に怒鳴りつける警察官や、日本アニメのコスプレをしたとみられる若者に詰め寄る女性の姿など（中国SNSより） 公園スタッフ: 日本人の服を着るな。 女性: これは日本人の服装ではない。 公園のスタッフが「日本の和服を着ている」として、退去を命じている。 しかし、女性らが着ていたのは、中国の伝統的な衣装である“漢服”だ。 公園スタッフは勘違いをしているにも関わらず、女性らを公園から追い出したという。 「お前は中国人だぞ!」“浴衣”の女性を拘束このところ、服をめぐるトラブルがみられる中国。 2022年8月には蘇州（そしゅう）市で、ピンクの浴衣を着た中国人女性が警察に連行される騒ぎが起きた。 以下は、中国SNSにアップされたやりとりだ。 女性: 私はここに写真を撮りに来ただけです
処理水問題の経験から社会に組み込むべき「風評加害」への免疫とリテラシー
事前の予想通り、としか言いようがない。 東京電力福島第一原子力発電所のALPS処理水（以下処理水）についての話題は、実際に放出が本格化すると急激にしぼんでいった。 8月に行われた1回目の放出開始直後こそ中国による日本産海産物前面輸入禁止措置も取りざたされたが一時的で、10月に行われた2回目の放出では、ほとんど話題にさえされなかった。「汚染水の海洋放出反対」と繰り返し訴えてきた一部活動家や政党なども、すでに全く別の「反対」運動に移行した。この傾向はGoogle Trendsを見ても明らかだ。 当然ながら、放出後の海域モニタリング注2)でも全く問題は見られていない。そもそも『処理水を流しても有意な「汚染」など起こさない』ことなど、最初から判り切っていたことだ。 さらに、懸念されていた風評被害も起こらなかった。むしろ処理水放出直後からは沢山の応援の声が寄せられ、福島県内自治体へのふるさと納税は急
主に国際政治と経済を中心に扱うイギリスの週刊新聞「The Economist(エコノミスト)」が、「2023年のベストブックリスト」を公開しています。本のジャンルは「時事問題と政治」「ビジネスと経済」「伝記と回想録」「歴史」「フィクション」「文化と思想」「科学技術」の6つで、合計55冊がリストアップされています。 The best books of 2023, as chosen by The Economist https://www.economist.com/culture/2023/12/01/the-best-books-of-2023-as-chosen-by-the-economist ◆時事問題と政治 ・01：「Deadly Quiet City: True Stories from Wuhan」慕容雪村(ムロン・シュエクン)著 新型コロナウイルスのパンデミックが始まった2
新型コロナウイルスの国産ワクチンの薬事承認について審議する厚生労働省の専門部会＝東京都港区で2023年7月31日午後6時、添島香苗撮影 厚生労働省の専門部会は31日、第一三共（東京都）が開発した新型コロナウイルスワクチンの製造販売の承認を了承した。厚労相が近く承認する見通し。承認されれば、国内の製薬会社が開発した新型コロナワクチンでは初めて。塩野義製薬（大阪市）が開発した新型コロナワクチンについては「提出されている治験成績のみでは、有効性を明確に説明することが難しい」として継続審議とした。 いずれも流行当初の武漢株に対応するワクチン。政府が9月に全年代向けに始める無料の追加接種は、オミクロン株の派生型「XBB」対応を使うため、国産のワクチンは用いない。第一三共は、来春以降の接種をにらみ、変異株対応ワクチンの開発を急ぐ方針だ。
「どうして中国にはこんなにカネがあるのか」。これは多くの人から受ける質問である。その答えはひとつではないが、最も大きな理由は、国家そのものの仕組みの違い、中でも土地に関する制度の違いにある。 中国の土地は事実上、すべて国家のものである。つまり国や地方政府は、いわば全土の大地主であり、その土地の「使用権」を売ることで莫大な利益を上げてきた。あらゆる権能を手にした「一党専政」の政府が自ら不動産デベロッパーになったのと同じで、儲からないはずがない。いわば無尽蔵のカネが湧いてくる「打ち出の小槌」を手にしたようなものだ。 その利益で中国政府は立派な高速道路や鉄道網などのインフラを造り、それらをテコにもう一段、経済を成長させ、さらなる土地の値上がりが実現する。そういうサイクルを実現し、成長してきたのが中国である。 しかし、広い中国とはいえ、土地は詰まるところ有限である。切り売りには必ず終わりが来る。過
国内で新型コロナウイルスの感染が初めて確認されてから、1月15日で4年です。新たな変異ウイルスが世界的に増加しつつあることに加えて、感染後の後遺症の相談も各地で相次いでいて、今後も感染対策とあわせて後遺症への対策をどう進めるかが課題になっています。 新型コロナウイルスは、4年前、2020年の1月15日に、国内で初めての感染が確認され、新型コロナで亡くなった人は、人口動態統計で去年8月までに※9万5830人に上っています。 （※人口動態統計から算出した死者数） 去年5月に感染症法上の位置づけが5類に変更されて以降、国は患者や医療機関への公費での支援を縮小してきました。 現在も ▽新型コロナワクチンの無料接種や ▽高額なコロナ治療薬への一部公費負担 ▽入院医療費の補助 ▽医療機関への支援などは続けていますが、これらの支援は今年度末までが期限となっています。 このうち、新型コロナのワクチン接種は
「深入りするな。消されるぞ」と忠告され…アメリカ亡命中の研究者が決死の告発「新型コロナは『中国軍の生物兵器』として開発された」（週刊現代） @gendai_biz
かつては根拠薄弱な陰謀論とも言われていた「研究所流出説」。しかし、ここに来て米エネルギー省やFBIが、ウイルスは中国の研究所から流出した可能性が高いと指摘。重要人物がついに口を開いた。 隠蔽に躍起になる中国政府 世界で約7億人が感染し、約700万人が死亡したパンデミックはなぜ起きたのか―その秘密の扉がいま、静かに開かれようとしている。 「新型コロナウイルスは中国軍の生物兵器として開発され、意図的に武漢にあるウイルスの研究施設から漏洩されたものです。世界はその起源を知るスタートラインに立っています」 誰よりも早く「武漢起源説」を唱えて中国を追われ、現在、アメリカに亡命中の閻麗夢博士は、本誌の取材に対してこう断言する。 いま、アメリカで新型コロナの発生起源に大きな関心が集まっている。今年2月に米エネルギー省が、「武漢のウイルス研究所から流出した可能性が高い」とする報告書をまとめたことをはじめ、
コロナワクチンは結局効果があったのか、なかったのか。ネットに膨大に流れる情報や意見を自分なりに理解するために必要な最低限の知識 | 集英社オンライン | 毎日が、あたらしい
さて、では新型コロナウイルスに対するmRNAワクチンはどのようなものだったでしょうか。 これはウイルスの表面にあるスパイクタンパク質（SP）をコードする遺伝子からなるmRNAワクチンです。肩など筋肉内に注射すると、そこにある人間の筋肉細胞や樹状細胞（免疫細胞の1つです）内でスパイクタンパク質が作られ、これが細胞の外に出てきます。 このスパイクタンパク質を察知した免疫細胞たちが、新型コロナウイルスのスパイクタンパク質に対する強い免疫（獲得免疫）を作ります。作られた中和抗体は、SARS－CoV－2が人間細胞のACE2（ウイルスがくっつく場所）に結合する前にこれをブロックし、感染を予防します。 また、たとえ細胞内に感染しても、今度は細胞性免疫が発動して、感染細胞そのものを破壊し、重症化を防ぐというわけです。 そうそう、「mRNAワクチンは危険だ」という意見の根拠として、細胞表面にスパイクタンパク
【新型コロナ4年目の真実】中国が「武漢ウイルス研究所流出説」を抑え込むことができた「ヤバすぎる理由」（週刊現代） @gendai_biz
かつては根拠薄弱な陰謀論とも言われていた「研究所流出説」。しかし、ここに来て米エネルギー省やFBIが、ウイルスは中国の研究所から流出した可能性が高いと指摘。重要人物がついに口を開いた 前編記事『「深入りするな。消されるぞ」と忠告され…アメリカ亡命中の研究者が決死の告発「新型コロナは『中国軍の生物兵器』として開発された」』より続く。 自然界では見られない特徴 イェン・レポートは、発表されると即座にマサチューセッツ工科大学出版社（MIT press）やジョンズ・ホプキンス大学の研究機関によって、「根拠薄弱」と否定された。しかし、発生から4年もたったいまでも、新型コロナが人への感染力を強めるために変異した中間宿主は、自然界に見つかってはいない。 ジョンズ・ホプキンス大学はじめ米国の権威ある大学が研究所漏洩説を受け入れない理由を、イェン博士はこう指摘する。 「世界のウイルス研究は、中国政府の強い影
「日本産“店頭偽装”の高級店ざまあみろ！」…ALPS処理水放出で、日本料理食材卸会社・中国人社長が明かした「ヤバすぎる本音」（北上 行夫） @gendai_biz
ALPS処理水放出で、"お得意様”中国に海産物が売れないと一部日本メディアが心配している。先月8月24日、中国に続くかたちで香港も、福島など10都県産の水産物の輸入を禁止し、それ以外の食品についても放射性物質の検査対象を大幅に拡大した。 禁輸措置から2週間――前編記事『【中国ルポ】現地の日本料理大衆店に聞いてみたら、ALPS処理水放出の影響は「ほぼゼロ」だった…！』につづき、中国各地の日本料理店オーナーに様子を聞いてみた。 食べ放題に日本産海産物の選択肢はない 中国沿岸部から内陸へ場所を移し、武漢の日本料理店オーナー氏に聞いた。 このオーナー氏は、上海の日本料理店で料理人として15年間修業したあと、故郷の湖北省に戻り、念願の自分の店を開いた。ところが口うるさい日本人駐在員客と「日本式中国料理を食べたい」地元客の板挟みに合うこと5年、オーナー兼板長を務めながら、食材卸業に事業を転換させた苦労
ご訪問いただきありがとうございます。☆を頂いたり記事をお読み頂いたり感謝しております。 前から書いていますけど、私は戦争の歴史について詳しく調べたことがあります。それで、今日は終戦の日なので戦争の話を書きたいと思います。 実のところ昔の私は、日本はアジア解放のために戦っていたとか、アメリカの罠に嵌められたとか、スターリンに騙されたとか色んな話を真に受け、本気で怒っていたことがあります。 確かに調べれば、ローズベルト大統領は人種差別主義者で日系人強制収容したし、自分の権限を強めるため戦争を利用しました。そしてアメリカ軍は非人道的な無制限潜水艦作戦や無差別都市爆撃（原爆投下もあります）など、容認できない戦争犯罪も使って日本に勝利しています。 ただし、では日本に何も問題がないかというと、そんな簡単ではありません。 でも日露戦争や第一次世界大戦への参戦あたりまでは、日本の振舞は国際常識から見ても普
朝の水辺公園をパシャリ♪ 青空が出たり、雨が降ったり…目まぐるしい～♪ 今日の東京は雨のち晴れ。 朝は太陽さんが顔をのぞかせたと思ったら、急にザーと雨が降ったり…。 まるで南の島のスコールのようでした。 公園のベンチでコーヒーを飲んでほげほげしていたら、突然、雨がザバーンと降って きたので、慌てて駅へ向かいました😊 （あぅ、せっかくの癒しのコーヒーが…雨水と混ざっちゃう～） 雨がさぁーと降った後、再び日差しが…（釣りをしているおじさんも傘を立てて大変そうでした） 突然の雨にハトさんもビックリ！（ベンチに座っていると、ごはんちょうだ～い！と近づいてきて困る…） 台風７号は関西を縦断しましたね。 ６号もそうでしたが、こちらも迷走する台風でした…。 岡山へ帰省した息子さんからラインも来ましたが、岡山県では山沿いに 線状降水帯の情報も出ていたそうです。 山沿いで雨が降ると、一級河川は増水するから
【主張】ｍＲＮＡワクチン ノーベル賞こそ相応しい
ノーベル生理学・医学賞の受賞が決まり、米ペンシルベニア大で記者会見するカタリン・カリコ氏（左）とドリュー・ワイスマン氏＝２日、フィラデルフィア（共同） 世界の多くの人々がこれほど身近に感じ、感謝と賛辞を惜しまない研究はない。 新型コロナのパンデミック下で、ワクチンの早期実用化につながった「メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）」の技術を開発した米ペンシルベニア大のカタリン・カリコ特任教授とドリュー・ワイスマン教授にノーベル生理学・医学賞が贈られる。 細胞内の遺伝情報を伝えるｍＲＮＡの構造を改変し、体内で異物だとみなされないようにしたカリコ氏らの研究成果は「数年はかかる」と言われたワクチン開発の期間を大幅に縮め、２０１９年末の中国・武漢での新型コロナ感染症（新型肺炎）確認から１年後には、ｍＲＮＡワクチンが登場した。 発症と重症化を抑える効果も極めて高く、「人類への貢献」は計り知れない。ノーベル賞の
「米コロナ対策元トップは大量殺人罪で裁かれるべき」社会的距離やマスク着用の科学的根拠は不明か 米議会（飯塚真紀子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの武漢ウイルス研究所流出説が再燃しそうな気配だ。 6月3日、アメリカの新型コロナ対策を指揮していた、米国立アレルギー感染症研究所（NIH）前所長のアンソニー・ファウチ博士が、2022年末に同職を退任して以来初めて、下院新型コロナウイルス感染症特別小委員会の公聴会に出席、共和党の議員たちから厳しい追及を受けた。 新型コロナについては、武漢ウイルス研究所から流出したのではないかとする陰謀説が浮上し、共和党主導の下院新型コロナウイルス感染症特別小委員会は、研究室からのウイルス流出の可能性やマスク着用、ワクチンの義務化などの問題に焦点を当てて調査を行っていた。その調査の渦中にいたのがファウチ博士だ。同委員会は、ファウチ博士が同研究所で行われていた研究について認識しており、その研究が新型コロナの感染拡大に繋がり、さらには、それを隠蔽しようとしていた可能性があると疑いの目を向けている
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