ゲームの思いで「僕が大好きだったトライエースのゲームをやらなくなった理由３ついに出たスターオーシャン３！(゜▽゜*)」 - 小説書きながら気ままにオタライフ
大好きだったトライエースのゲームをやらなくなった理由２からの続きです。 tentama315.hatenablog.com ヴァルキリープロファイルで完全に信者になった僕は、トライエースの新作早くでないかなと、今度は友達情報ではなく自分でゲーム雑誌を入念にチェックして心待ちにするほどトライエースのゲームにハマっていました。 そしてヴァルキリープロファイルから4年後の2003年2月23日にスターオーシャン３ティルジエンドオブタイムが発売されたのです！ もうゲーム雑誌の先告知を見てから、ブロ主狂喜乱舞の毎日でした(笑) 予約までしませんでしたが、発売当日には買いました。 そしてプレイして、戦闘シーンすげえ！ ３Ｄだ！ グイングイン自由に動かせるー！ と最初のチュートリアル的な戦闘でもう大興奮！ ストーリーもスターオーシャンらしく、ファンタジーな未開惑星に行く話で納得の展開。 それで最初にゲーム
有田議員が激怒！ 警視庁「過剰警備」改善申し入れを門前払い｜日刊ゲンダイDIGITAL
「国民の命を軽視する安倍政権の本質がよく表れている」――。民主党の有田芳生参院議員が大激怒だ。有田議員は１６日、国会前で行われている「安保法案抗議デモ」に対する過剰警備の緩和を申し入れようと警視庁を訪問。ところが、あろうことか、ケンもホロロに“門前払い”されたという。 国…
奥田愛基さん殺害予告、保守もリベラルも断固たる態度をーネット上の安倍支持層には暴力容認論者も（志葉玲） - エキスパート - Yahoo!ニュース
SEALDｓの中心メンバーである奥田愛基さんやそのご家族への殺害予告に、筆者も憤っている。報道されているように、奥田さんが在籍する大学に脅迫状が届いたという。奥田さん本人がツイッターで報告、警察にも被害届けを出したそうだ。 当たり前だが、言論に対し、人身に危害を加え命を奪うというような脅迫を行うということは絶対に許されないことだ。言論・表現の自由を暴力で封じ込めようとするのは、民主主義社会の根底を揺るがす。思い出してほしいのは、仏紙シャルリー・エブド編集部への襲撃事件に対し、フランスでは過去最大規模のデモが行われ、人々が凶行を許さない姿勢を見せたことだ。あのデモ参加者には、シャルリー・エブド紙の風刺画に批判的な人々もいた。だが、同紙の批評が好きであろうとなかろうと、言論・表現の自由を暴力で封じ込めようとすることは許さない、というフランスの哲学者ヴォルテールの言葉「私はあなたの意見には反対だ
SEALDsの奥田さんに殺害予告届く 大学に書面：朝日新聞デジタル
安全保障関連法案への反対運動をしてきた学生団体「ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）」の中心メンバー、奥田愛基さん（２３）が２８日、自身と家族に対する殺害予告の書面が届いていたことをツイッターで明らかにした。奥田さんは、神奈川県警港北署に被害届を提出したという。 奥田さんによると、「奥田愛基とその家族を殺害する」という趣旨の手書きの書面１枚が入った封書が２４日、奥田さんが在籍する明治学院大に届いたという。同大広報課は「調査中」とし、詳細を明らかにしていない。 奥田さんは、国会前などで学生が主催した抗議行動の中心メンバー。参院特別委員会が今月１５日に開いた中央公聴会に公述人として出席し、「国会を９月末まで延ばし、国民の理解を得られなかったのだから、廃案にするしかない」などと述べていた。
シリア難民 「日本も受け入れ表明を」 NHKニュース
内戦が続く中東のシリアからの難民について、現在開かれている国連総会の場で「日本も受け入れる」と表明するよう、民間の支援団体が政府に申し入れました。 内戦が続く中東のシリアなどからは大勢の難民などがヨーロッパに押し寄せ、各国が受け入れを表明しています。このため支援団体は、日本も積極的な役割を果たすべきだとして、２８日、政府に対し連名で申し入れました。 支援団体はニューヨークで開かれている国連総会で日本時間の３０日に行われることになっている安倍総理大臣の一般討論演説の中で、シリア難民の受け入れを表明するよう求めたということです。 申し入れを行った団体の１つ「難民支援協会」の石川えり代表理事は、「シリアからの難民は第２次世界大戦後では最も多くなっていて、欧米諸国の中には、すでに大勢受け入れている国もある。安倍総理大臣には受け入れを表明してもらい、国際社会での日本の役割を果たしてもらいたい」と話し
旧「みんなの党」政党助成金など９億円余返還へ NHKニュース
旧「みんなの党」の代表を務めていた浅尾慶一郎衆議院議員が記者会見し、解党に伴って残った政党助成金など９億円余りを、年内に全額、国に返還する考えを示しました。 こうしたなか、解党時に代表を務めていた浅尾慶一郎衆議院議員が国会内で記者会見し、残った政党助成金など９億円余りを、年内に全額、国に返還する考えを示しました。 浅尾氏は「本来なら政治活動をしていくうえでお金は必要だが、税金のむだづかいをなくすというみんなの党の立党の原点に立ち返って、国庫に返すことは有用だと考えている」と述べました。 政党助成法は政党の本部や支部が解散した場合、残った政党助成金を国に返還するよう定めていますが、総務省によりますと、政党本部の解散に伴う返還は初めてだということです。
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