ディープラーニングの肺がん検出率は人間より上、スタートアップの米Enlitic
画像の中の被写体を識別する「画像認識技術」の性能は、「ディープラーニング」によって近年急速に向上している。そのディープラーニングを癌（がん）など悪性腫瘍の検出に適用しているのが、米サンフランシスコに拠点を置くスタートアップの米Enliticだ。同社のシステムのがん検出率は、人間の放射線医師を上回るという。 ディープラーニングは、脳の仕組みを模した「ディープ・ニューラル・ネットワーク」を使用する機械学習の手法だ。ディープラーニングは音声認識や自然言語処理などにも使われているが、最もめざましい成果を挙げているのは、やはり画像認識の分野だろう。 画像認識技術の性能を測るコンテストとしては、「ImageNet」という画像データベースを使った「ILSVRC（ImageNet Large Scale Visual Recognition Challenge）」が著名だ。米Googleや米Intel、米
運転打ち切りの山手線新型電車「E235系」、ソフトのバグで電車が止まる時代に
鉄道ファンの筆者が“2015年最後のビッグイベント”として注目していたことがあった。11月30日。東日本旅客鉄道（JR東日本）山手線の新型電車「E235系」（写真1）の営業運転開始である。 E235系は山手線の現行車両で2002年から導入された「E231系」を置き換える計画で開発された新型車両だ。山手線では13年ぶりの新型車両投入になる。 デザインは奥山清行氏が監修した。伊フェラーリのスポーツカーなどを手掛けた世界的工業デザイナーで、鉄道車両では北陸新幹線「E7/W7系」なども手掛けた人物だ。従来の通勤電車にはない斬新な内装が特徴（写真2）。「中吊り広告」を液晶ディスプレイに置き換えることで、広々とした車内空間になっている（写真3、関連記事：JR東日本が新型E235系電車発表、山手線トレインネットと電子広告を標準搭載）。
NTT東西が「ひかり電話」国際通話不正利用対策、約120件で被害相当額返金も
NTT東日本とNTT西日本は2015年7月6日、IP電話の交換機（IP-PBX）への不正アクセスによって高額な国際電話通話料請求が発生している問題について、今後の対策を発表した（関連記事：IP電話乗っ取りで高額請求被害、「通信機器の設定状況を確認」総務省が注意喚起）。事前連絡無く発信規制する緊急措置や、被害を受けた顧客の一部に相当額を返金する対応などを盛り込む。「ひかり電話」利用者が対象となる。 7月下旬をメドに、前月の通話料の数倍にもなるような異常な国際通話料発生をNTT東西が認知した場合、顧客への事前連絡なしに国際通話の発信を一時的に規制する措置を始める。現行の約款にはこうした措置についての規定がないため、約款を改正する予定だという。 現在、顧客から発信規制を申し込んだ場合、NTT東西は翌営業日に発信規制工事を完了している。この間に被害が拡大する可能性があるため、7月下旬をメドに、工事
1Gビットの次は10Gビットじゃない？ 崩れつつあるイーサネットの常識
イーサネットの速度について、「1Gビットイーサネット（1GE）の次は？」と聞かれてどのように答えるだろうか。多くの人は「10Gビットイーサネット（10GE）」と答えるだろう。ところが、そうした「イーサネットの常識」が今、崩れつつある。 1GEと10GEの間を埋めるべく、伝送速度2.5Gビット/秒の「2.5Gビットイーサネット」（2.5GE）と、5Gビット/秒の「5Gビットイーサネット」（5GE）が登場している。これらは総称して「マルチギガビットイーサネット」とも呼ばれる。米シスコシステムズが対応製品をいち早く製品化。6月10日〜12日に開催されたInterop Tokyo 2015でも実機を展示した（写真）。 Wi-Fiの高速化に合わせてイーサネットが進化 マルチギガビットイーサネットが開発された理由は、高速無線LAN規格「IEEE 802.11ac」の普及だ。11acの最大伝送速度6.9
「乗っ取られたら命が危ない」、IoTに潜むセキュリティリスク
2015年は「IoT元年」と呼ばれる。米ラスベガスで開催された「2015 International CES」（CES2015）でも、テレビや自動車のスマート化が大きな注目を集めた（関連記事：第1回 IoT時代到来、テレビや自動車のスマート化が見えてきた）。 IoT（Internet of Things：モノのインターネット）とは、モノがネットワークに接続されることにより生まれる新たな価値や、センサーやスマートフォンなどの端末から収集したデータを活用したり、ネットワークに接続されたモノを制御したりすることで生み出されるサービスを表す。 IoTという言葉自体は数年前からあった。製造業では機器や設備に取り付けたセンサーから、稼働データをネット経由でクラウドサービスなどに収集し、運用や保守に生かすといった取り組みが始まっている。2015年の特徴は家電や自動車といった身近なモノにおいても、ネット経
ドコモの2014年度パケット接続料、想定を下回る低減率でMVNOに波紋
NTTドコモが、2014年度に適用するMVNO（仮想移動体通信事業者）向けのパケット接続料が分かった。10Mビット/秒（帯域幅）当たりの接続料は、レイヤー2接続（GTP）の場合が月94万5059円、レイヤー3接続の場合が月102万4321円。3G（FOMA）/LTE（Xi）ともに接続料は同じ。2013年度に比べてレイヤー2接続の低減率は23.5％、レイヤー3接続の低減率は43.0％の水準となった（図）。2014年4月1日に遡って適用する。 パケット接続料は設備の貸し出し料金に相当し、設備にかかった費用をトラフィックで除算することで算出している。分母に当たるトラフィックはスマートフォンの普及拡大で増加傾向にあり、今後も低廉化を期待できる。 だが、MVNOの間では大きな誤算が生じている。インターネットイニシアティブ（IIJ）は3月24日、2015年3月期の連結営業利益予想の下方修正を発表した。
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