気鋭のクリエイターやメディア業界の人たちは、今とこれからの広告やメディアについてどう考えているの? これまで、ACCならではの視点で、これからの広告のカタチについてお聞きしてきたシリーズ企画「ACCプレミアムトーク」。今回の出演者は、クリエイターでも業界人でもありません。ツテをたどって参集いただいた大学生たちに「テレビって観てますか?」という直球すぎる質問を投げかけてみました。僕ら広告業界の人間にとってみれば、一番のターゲットであり、お客様でもある‟市井の若者”である彼・彼女たちの声をお聴きください。 慶應義塾大学3年のI(男性)です。そろそろ就職活動を気にし始めています。(以下I) 明治大学4年のK(女性)です。来年、IT系の会社に内定をいただいています。(以下K) 立教大学4年のN(男性)です。来年から出版社で働く予定です。(以下N) 明治大学4年のF(男性)です。就職活動がやっと終わ
3D映像で震災遺産などを疑似体験する関係者 東京電力福島第一原発事故に伴う全町避難が続く富岡町はJR富岡駅など町内の震災遺産などを3次元で疑似体験できるシステムを導入し、3月に一般公開を始める。 ゴーグルのような機器を装着して専用スペースに入ると、立体映像で震災遺産などが再現される。歩いたり、見る角度や方向を変えたりするのに応じて映像が変化し、実際に現地に立っているような感覚を体験できる。 津波に遭い、現在は避難区域となり立ち入りが制限されているJR富岡駅をはじめ原発事故直後に町が設置した災害対策本部、津波で被災した子安観音堂や富岡漁港などこれまでに7カ所で撮影を終えた。町は東北大の協力で町内の震災遺産などを特殊な機材で測量し、データとして残す作業を進めている。今春は町のシンボルである夜の森地区の桜並木でデータを収集する。 町は近くシステム導入に必要な機材を購入する。システムは持ち運びが可
日本の街に張り巡らされた電柱・電線。防災や景観上の理由などから、国が「無電柱化」の計画に着手して今年で30年になるが、電柱は減るどころか、年々増え続けているのが実情だ。近い将来、電柱・電線がなくなる日はやって来るのだろうか。電柱・電線の問題点や、「無電柱化」の展望などについて、NPO法人「電線のない街づくり支援ネットワーク」の高田昇理事長が解説する。 日本の空を覆う電柱、電線類。すっかり見慣れてしまって、日頃気にしない向きも多いが、実は、これは異様な風景なのである。欧米のほとんどの都市から電柱、電線類がすでに消え去り、美しい空が広がっているのが当たり前になっているのに、私たちは長年放置して今に至っている。 日本には今、3500万本以上の電柱があり、毎年7万本ずつ増えている。人口割りにして、3.5人に1本の電柱を抱えていることになる。国は1986年に「電線類地中化計画」をスタートさせ、幹線道
東京都杉並区に住む会社員の女性(49)は2011年12月、JR東京総合病院(東京都渋谷区)で医師から乳がんを告知された。 東京都内の自動車販売会社で派遣社員として働き始めたばかり。真っ先に頭に浮かんだのは、「仕事を続けられるだろうか?」という不安だった。 両親はすでに他界し、石川県にいる妹(47)と弟(43)は、それぞれ家庭をもっている。女性はずっと独身の「おひとりさま」として暮らしてきた。 会社に病状を伝え、仕事は継続できることになった。しかし、その数日後、職場のトイレで吐き気やめまいなどで歩くこともままならない状態になり、救急車で病院に運ばれた。 幸い翌日には体調が戻り、出社… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいた
米国・疾病対策予防センター(CDC)が、2015年12月18日に発表した“Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR)”64(49);1367において、米国の成人がインターネットから医療情報を得る割合について居住地域別に報告しています。 2012年から2014年の調査において、18歳以上の成人が過去1年間でインターネットから医療情報を得る割合は、非都市部での割合(33.7%~38.9%) は、都市部の割合(44.3%~49.0%)より低いことが指摘されています。 また、地方居住者では割合が最も低く(33.7%)、巨大都市の外縁部の居住者が最も高い(49.0%)こと、巨大都市の中心部・中規模都市・小規模都市の居住者は同程度(44.3%~45.5%)であることが述べられています。 QuickStats: Percentage of U.S. Adul
環太平洋連携協定(TPP)交渉参加国が10月初めに大筋合意したという条項を、11月5日、ニュージーランド政府が公開した。 秘密で行われていた交渉の内容がようやく英語の世界では明らかにされたが、30章からなる文書は細かい取り決めまで含むと5万5554ページにも及ぶ。政府は概要を掲載するだけで、条文はニュージーランド政府のホームページへ、となっている。 協定は英語、スペイン語、フランス語を正文とする、とあるが、経済の規模からみてなぜ日本語が正文になっていないのか。日本の制度や法律を変えるほどの効力を持つ協定を、英語版しか国民に提供せず、日本政府が交渉の場で日本語版を要求しないこと自体が、TPPが一方的な押し付けであると考えざるを得ない。これだけでも、TPPの本質が「日本の主権喪失」にあるといえるだろう。 しかしTPPによってマイナスの影響を受けるのは日本国民だけでない。条文の公開以来、各国の研
昨年の新語・流行語大賞に選ばれました「爆買い」。 日本にお金を落としてくれるのだから基本的にはありがたい話のはずですが、ネガティブな報道が多いと感じている外国人が多いようです。ある香港人からは「中国人と同じに見られたくないからあまり買い物をしないように注意している」という話を聞いたこともあります。 確かにビジネス系はともかくとして、ワイドショーや週刊誌で中国人がよく書かれることはないのが現状でしょうか。この問題について、友人の在日中国人が興味深いコメントをしていたので、ご紹介します。 (中国人2人組が日本のお店で買い物したところ、日本語ができないだろうと侮られて大変無礼な扱いをうけた。実際には日本語がわかったのでクレームをつけたところ、お店の偉い人まで出てきて平謝りした……という話を受けて) 中国人に対して本当に失礼な態度をとる日本人店員、新宿や銀座で何度も目にしました。客観的に見て中国人
先に【新聞の発行部数動向(最新)】で社団法人 日本新聞協会発表による1997年以降の日本国内における新聞発行部数の動向を精査した。それより以前の値について、総務省統計局に収録されている【日本の長期統計系列】や【日本統計年鑑】から、1942年以降の各値を取得することができた。そこですでに入手している値と併せ、1942年から2023年まで連なる形によるグラフを構成し、中長期的な動向を精査することにした。 まずは新聞発行部数。朝刊と夕刊をともに取っている家庭においてはそれを併せて「1部」として換算している件は、先行記事と変わらない。また総務省統計局発のデータと日本新聞協会を比較したところ、前者はスポーツ紙込みでカウントしていることが確認できたので、スポーツ紙と一般紙を合わせたものとしてグラフを構築する。 戦中から終戦にかけて、情報統制や紙そのものの不足などで新聞発行部数は漸減。戦後は一転して順調
一年が終わろうとするときになって、結構、重い話が現場から挙がってきました。全国160ヶ所に設置されている主に無業の若者を対象にした厚生労働省設置の「地域若者サポートステーション」の新しい広報ツールが配布され、その内容に現場が混乱をしています。 地域若者サポートステーション(愛称:「サポステ」)では、働くことに悩みを抱えている15歳~39歳までの若者に対し、キャリア・コンサルタントなどによる専門的な相談、コミュニケーション訓練などによるステップアップ、協力企業への職場体験などにより、就労に向けた支援を行っています。 出典:厚生労働省 新しい広報ツールの顔は、芸能人でも、俳優・女優でもなく、「大黒シズオさん」です。大黒シズオさんとは、「俺はまだ本気出してないだけ」という漫画の主人公です。先に伝えておきますが、私はこの漫画が大好きで、マンガHONZという漫画のレビューサイトでも過去にレビューをあ
吹雪に見舞われた米テキサス州ラボックの道路(2015年12月27日撮影)。(c)AFP/Getty Images/John Weast 【1月5日 AFP】米テキサス(Texas)州で、異常な吹雪のため少なくとも1万5000頭の乳牛が死んだことが分かった。地元の酪農業組合が4日、明らかにした。各農場では、ほぼ2日間にわたって搾乳作業ができない状況が続いたという。 テキサス州北部では昨年12月26日、猛烈な冬の嵐に伴う豪雪に見舞われた。雪はやんだが、酪農家らはいまだ被害の全容を把握できていない。 テキサス州では乳牛の放牧が一般的で、突然の吹雪に、牛たちを牛舎に入れる作業が間に合わなかった。 テキサス酪農業組合(Texas Association of Dairymen)は、今回の吹雪で州内の成乳牛の約10%が死んだとみているが、子牛や若い雌牛の被害はまだ不明。大量の死骸の安全な処理が、今後の
画像の中の被写体を識別する「画像認識技術」の性能は、「ディープラーニング」によって近年急速に向上している。そのディープラーニングを癌(がん)など悪性腫瘍の検出に適用しているのが、米サンフランシスコに拠点を置くスタートアップの米Enliticだ。同社のシステムのがん検出率は、人間の放射線医師を上回るという。 ディープラーニングは、脳の仕組みを模した「ディープ・ニューラル・ネットワーク」を使用する機械学習の手法だ。ディープラーニングは音声認識や自然言語処理などにも使われているが、最もめざましい成果を挙げているのは、やはり画像認識の分野だろう。 画像認識技術の性能を測るコンテストとしては、「ImageNet」という画像データベースを使った「ILSVRC(ImageNet Large Scale Visual Recognition Challenge)」が著名だ。米Googleや米Intel、米
2016年1月4日 田中 宇 昨年12月28日、日本と韓国が従軍慰安婦問題で和解した。日韓はなぜこのタイミングで、慰安婦問題を最終的・不可逆的に解決したのか。日韓の国交正常化50周年である昨年のうちに何としても解決したかったから、とか、1年以上にわたる双方の外交努力がようやく実ったから、といった説明がされている。だが私から見ると、慰安婦問題による対立は、日韓双方にとって既存の国内権力構造の維持に好都合であり、政府間の解決への努力の多くは「努力するふりだけ」で、よっぽど強い外部からの圧力がない限り、双方が解決に至ることはなかった。 (Japan, S.Korea diplomats meet ahead of ministerial talks on 'comfort women') 日韓双方の中枢で強い力を持つ「対米従属派」にとって、慰安婦問題を解決せず放置しておくことは、日韓の結束を阻み
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く