国立国会図書館の資料を活用したデジタルコンテンツを提供しています。 電子展示会電子展示会の一部を、NDLギャラリー上で提供しています。
ここで取り上げる社史は、企業が自身の歴史についてまとめたものを指します。企業の社史を中心に、業界団体などの経済団体史までを対象に調べ方をご紹介します。 【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。 『資料名』(書誌情報)の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。 1.国立国会図書館の所蔵を調べる国立国会図書館が所蔵する社史や経済団体史は、以下の方法で調べることができます。 1-1. 国立国会図書館サーチで調べる国立国会図書館サーチの詳細検索で、「件名」に企業名や団体名を入力し、「資料種別」で図書を選択して検索します。 また、昭和44(1969)年以降に図書として整理された企業の社史には国立国会図書館分類表(NDLC)による分類が付与されています
リサーチ・ナビは、調べものに役立つ情報を紹介する国立国会図書館の調べ方案内です。 テーマや各種資料ごとに、調査のポイントや参考になる資料、便利なデータベース、使えるWebサイト、関係する機関などを紹介しています。
科研費報告書の調べ方と当館の所蔵について紹介します。【 】内は当館請求記号です。 1.科学研究費助成事業とは科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金/科学研究費補助金、略して科研費)は、人文・社会科学から自然科学まで全ての分野にわたり、基礎から応用までのあらゆる「学術研究」(研究者の自由な発想に基づく研究)を格段に発展させることを目的とする「競争的研究資金」であり、ピア・レビューによる審査を経て、独創的・先駆的な研究に対する助成を行うものです。 はじまりは大正7(1918)年の「科学研究奨励金」ですが、その後は名称を変えながら現在に至っています。予算額や採択件数等は科学研究費助成事業のページ(独立行政法人日本学術振興会)をご覧ください。 2.科研費の研究成果報告書について2007年度研究終了分までは、多くの種目で冊子形態の研究成果報告書(科研費報告書)の作成が義務付けられていましたが、2
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CM(コマーシャル)を収録した当館所蔵の録音・映像資料や類縁機関について紹介します。 【 】内は当館請求記号です。 紹介するウェブサイトの最終アクセス日は2023.12.18です。 1 録音資料(1)『ACC CM年鑑』(1961-1963, 1965-1979, 1982-1985【D2-18】) 〇それぞれの付属録音資料(全てソノシート)の枚数、内容は以下のとおりです。 ・1961-1963...7枚 ACC CMフェスティバル(以下ACCフェス)第1-3回、民放大会賞コンクール(以下民放大会賞)第9-11回 ・1965...3枚 ACCフェス第4回、民放大会賞第12,13回 ・1966...2枚 ACCフェス第5回、民放大会賞第14回 ・1967...2枚 ACCフェス第6回、民放大会賞第15回 ・1968...2枚 ACCフェス第7回 ・1969...3枚 ACCフェス第8回、民放
日本全国の図書館に関する統計を調べるためのツールを紹介します。 書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。 1. 全国的な統計1-1. 全国図書館調査日本図書館協会が1952年7月以降毎年実施しており、公共図書館と大学図書館(短大・高専等含む)について延床面積、職員数、蔵書数、貸出数、予算額などのデータを調査しています。調査結果は以下の資料に収録されています。 『日本の図書館』(日本図書館協会 年刊) 1952-1970:【010.59-N687-N】 1971-1985:【UL3-5】 1986-:【Z45-44】日本の図書館統計(日本図書館協会) 「統計」は、上記『日本の図書館』から抜粋しています。 「都道府県立図書館と政令指定都市の資料費」は、『図書館雑誌』毎年8月号のNews欄から掲載しています。『図書館年鑑』(日本図書館協会 年刊) 館種別の統計です。上記『日本の図書館』のデータ
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