「おひとり様」高齢者が買い物をしたいのはスーパーかコンビニか 味の社会学（第10回） | JBpress (ジェイビープレス)日本の人口構成における「単身世帯（通称「おひとり様」）」は1678万5000世帯と、いまや全世帯における3割を占める状況だ。そして、そのうちの約3割に当たる479万1000世帯が65歳以上の高齢者の一人暮らしである（平成22年国勢調査：総務省統計局）。 可処分所得ベースで考えれば、生産年齢人口（15歳以上65歳未満）を消費のターゲットと捉えるのが通説だが、「少子高齢・人口減少社会」が現実となる中で、定年まで務め上げた退職金や貯蓄、限られた年金を持つ高齢者の所得は、消費の担い手として十分に影響力を持つ存在と言える。 それを具現するように、コンビニエンスストアでは、調理済み個包装の惣菜が販売され、最大手のセブン-イレブンは2015年2月期の連結決算で過去最高益を叩き出すなど、「高齢社会への売り場対応」が、消費拡大に重要な役割を果たしていることが窺える。 スーパーの生鮮売り場のミスマッチ 「野菜
