日本でFacebookの普及を妨げているのは、実名主義ではない、かもしれない - in between days
ちょっと前からFacebookについて感じていたことを脳科学者の茂木さんがいみじくも語ってくれていた。ブクマのコメントでもそれに賛同する意見が多数寄せられているので、合わせてリンクを貼っておく。 茂木健一郎 クオリア日記: Facebookの謎 そのブクマ おそらく話のポイントはココだとおもう。茂木さんのブログを引用する 日本でFacebookが伸びない理由を、日本のウェブの匿名文化と結びつけて論じる人もいる。しかし、私には、それが本質だとは思えない。 Facebookのインターフェイスが、まず私にはよくわからない。一時期のウィンドウズに対して抱いていた違和感と同じように、「ごみごみした」「整理されてない」印象を受ける。 前半はまさに同意見だ。匿名／実名は実はそれほど大した問題ではない。Facebookをしばらくやっていればわかるが、実名主義を徹底して主張しているのは、つまり際限のない匿名
フェイスブックって古くない？ 次々と誕生する新種ソーシャルメディア：日経ビジネスオンライン
「フェイスブック元年」 日本ではそう言われているらしいが、こちらニューヨークでは、もう完全な「インフラ」になってしまった。 初対面の人と会って、「また連絡を取りたい！」と思ったら、メールアドレスを聞くのではなくて、まずフェイスブックにアカウントがあるのか確認する。 マンハッタンの地下鉄や、スタンドで売っている雑誌の企業広告でも、企業が記載しているのは、もう自社のウェブサイトではなく、フェイスブックのファンページだ。 フェイスブック追撃の新メディア続々 最近では送受信するメールの数がめっきり減ってしまった。逆に、フェイスブックのメッセージは増え続けている。人を集めてパーティー！と思ったら、マスメール送信なんてやらない。フェイスブックでシェアした方が、よっぽど効果的に人が動員できる。 ニューヨーカーは「インフラ化」したフェイスブックが当たり前の存在となって、飽きてきている。 「次に面白いものは
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第5章 iPhoneで始まるソーシャルメディア × リアル革命 --- Twitterで見えた新しい世界
iPhoneの革新性は，アップル1社だけが作っているわけではない。例えば，世界中の多くの開発者がiPhoneの新しい活用法を生み出し，アプリケーション販売サイト「AppStore」を通してユーザーに届けている。こうした新しい活用方法の中でも，ソーシャルメディアへの影響は無視できない。パソコン画面上で楽しむためのツールだったソーシャルメディアが今，iPhoneと結び付いて実社会での人間関係を補強するツールに変貌しつつある。 TwitterとiPhoneの最強の組み合わせ 米国の雑誌「TIME」の6月15日号の表紙は，新しい時代の始まりを象徴しているかのようだった（写真1）。「Man of the Year」（その年の顔）などを掲載することでも知られる同誌の表紙には，人物の代わりにiPhoneが描かれていた。そしてこのiPhoneの画面には，今，世界的に最も注目を集めているソーシャルメディア「
「SNSネイティブが世界を変える」---mixi最大のゲーム「サン牧」仕掛け人たちが明かす急成長の理由
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）上の知り合いたちと楽しむソーシャルゲーム開発で中国大手のRekoo Mediaは2009年11月10日、日本法人Rekoo Japanを10月27日付で設立したと発表した。Rekoo Mediaが開発したソーシャルゲームを使う国内利用者のサポートや世界展開する新サービスの企画などを行う。 Rekoo Mediaが開発するソーシャルゲームは全世界で1200万人が毎日利用しているという。国内ではミクシィが運営するSNSmixi向けに「サンシャイン牧場」を提供しており、250万人超とすでに最大規模の利用者数となった。 同社が開発するソーシャルゲームが急成長した理由について、Rekoo Mediaのパトリック・リウ社長、Rekoo Japanの社長に就任したインフィニティ・ベンチャーズLLPの小野裕史共同代表パートナー、インフィニティ・ベンチャーズL
東さんの「SNS直接民主制」とかマニュエル・カステル(Manuel Castells)のMovilizacionとか | 地中海ブログ
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携帯一つで世界を救う！今、注目のソーシャルサービスはこれだ！（1）
Creative Commons. Some Rights Reserved. Photo by dhammza 携帯メールを使って、人権問題や発展途上国の問題、コミュニティの問題などに取り組むソーシャルサービスが続々と登場し、現場で活躍しはじめている。 先頃、カリフォルニアのサンノゼで行われたN2Y4 NetSquared Conference（注１）において、世界各地で行われている携帯電話を使った社会事業支援やコミュニティ支援のサービスが特集された（ここでは、そうしたサービスをまとめて「ソーシャルサービス」と呼ぶことにする）。NetSquaredは、ウェブをつかった社会事業についての情報交換を目的とした団体で、慈善団体から技術者まで様々なバッググランドを持つひとたちの集まりだ。スコール財団（注２）のブログニュースによると、今回、最終選考まで残ったサービスは大きくわけて、３つのトレンドが
asahi.com（朝日新聞社）：【ネット】警察情報の検証は十分か？ 既存メディアのネット規制報道 - メディアリポート - デジタル
【ネット】警察情報の検証は十分か？ 既存メディアのネット規制報道2009年7月10日 筆者 藤代裕之 インターネットへの規制が強まっている。昨年１２月に出会い系サイトの運営事業者に都道府県公安委員会への届け出を義務づける「改正出会い系サイト規制法（インターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律）」が施行されたのに続いて、今年４月には１８歳未満の利用者にフィルタリングを原則的に義務づけた「青少年ネット規制法（青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律）」、６月には医薬品のオンライン販売が規制強化された「改正薬事法」が相次いで施行された。 これら法律面だけでなく、有識者や政治家の発言など、さまざまな形でネットの自由を制限する“ネット包囲網”が築かれつつある。同時に、マスメディアが「官製情報」を疑うことなく報道することでネット規制を推し進
Expired
Expired：掲載期限切れです この記事は，ロイター・ジャパンとの契約の掲載期限（30日間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。
ソーシャルメディアとマスメディアと読み手の「限界」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「今から地下鉄に乗ります」とか「もう寝ます」といった短文による「つぶやき」が盛んに交わされるツイッター（Twitter）。「ピアノを弾く猫」とか「イギリスの中年女性の奇跡の美声」が話題になるユーチューブ（YouTube）。こうした誰もが情報発信に参加できるソーシャルメディアの普及によって、世界に流通する情報の量は爆発的に増加しています。 グーグルなどの検索エンジンは、そうしたあふれる情報を絞り込むための優れたツールですが、毎秒ごとにそのトピックに関する「140文字以内のメッセージ」が、世界中から流れ込む状況では、検索が追いつかない事態になります。それを今週は身をもって体験しました。イランの大統領選挙後の混乱と、それに関するソーシャルメディア上
SNS規制の山場は来年2月 - 雑種路線でいこう
警察としては出会う可能性のあるサイトは丸ごと出会い系サイトとして規制したい。ところが年齢確認を厳密にやって未成年を弾く必要があるとなると、SNS事業者としては受け容れ難い。しかし少年犯罪被害は起こり続けるけどどうしよう、みたいな。 昨年の統計で非出会い系サイトでの少年犯罪被害が出会い系サイトを逆転し、昨年12月からは改正出会い系サイト規制法で未成年が出会い系から概ね閉め出されるんで「SNSこそ犯罪の温床」という構図が更に顕在化する公算が大きい。今年上半期の統計が出るのは8月、国会日程を考えるとこの時点は執行猶予で、通年統計の出る来年2月からが政治的な山場になるだろうな。 そろそろネタ詰まりってか事業者にできることってあまりない。むしろSNSで少年犯罪被害が増えているのって制度上の不備が大きい。具体的には出会い系で児童を誘因すると犯罪だが、SNSでは犯罪にならない。あとペドは男性が男児を誘う
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ | WIRED VISION
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか
普通の人にソーシャルメディアに費やす時間はあるのか？
正直に話そう。われわれはみんなソーシャルメディア中毒者なのだ。病みつきになっているのだ。それが「Twitter」の新しいアプリケーションであろうと、「Facebook」の新しい機能であろうと、または新しい「ソーシャルなんとかサービス」であろうと、われわれは夢中になっている。しかし、われわれは判断基準にはならないかもしれない。実のところ、ソーシャルメディアにかかわると時間が取られるし、ほとんどの人はそれほど自由な時間があるわけではない。それでは、平均的な人々はどのようにソーシャルメディアにかかわることができるのだろうか。そして、そのためには実際にどれくらいの時間が必要なのだろうか。 ソーシャルメディアにかかわるために必要な時間 われわれの目にとまったのは、Museum 2.0というブログの以下の投稿である。 ［補足説明：Museum 2.0は、Web 2.0の技術と哲学を探究し、それを（現実
ソーシャルネットワーキングで鼻つまみ者にされる11種類の行為 | OSDN Magazine
今日のビジネス環境におけるソーシャルネットワーキングの重要性は、ここで言及するまでもないだろう。上手く使いこなせれば、自分の人脈の形成に活用したり、仕事に関する情報を事前にキャッチすることができるはずである。私同様にコンサルタント業で生計を立てている者であれば、この業種における収入の75から100％がネットワーキング活動に関係していることに得心してもらえるだろう。逆に言うとネットワーキング世界での立ち居振る舞いを誤ることは、業務上の手痛いしっぺ返しないしは致命的なダメージとして跳ね返ってくることを覚悟しておかなければならない。 ネットワーキング世界で自分がしでかした不始末のもたらす危険性に最も高く曝されているのは、いわゆるIT労働者である。コンピュータの相手をすることがメインの業務である人間は得てして対人関係が苦手であり、内気であるが故に自分の殻にこもったり、あるいはそうした自分を誤魔化す
ネットの支持率は当てにならない？ SNSで人気のオバマ氏、敗北
オンラインではオバマ氏の人気が高かったが、結局勝利を手にしたのはクリントン氏だった。 評論家や世論調査はまたしても間違っていた。そして、インターネットでの支持率もまたもや当てにはならなかった。 先週のアイオワ州での民主党党員集会では、当初ヒラリー・クリントン上院議員の勝利が予想されていたにもかかわらず、実際にはバラク・オバマ上院議員の快勝に終わった。一方、1月8日に行われたニューハンプシャー州の予備選では、インターネットでの支持率の高さもあり、オバマ氏が優勢と見られていたが、結局勝利を収めたのはクリントン氏だった。ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を中心に選挙運動を展開していたオバマ氏を抑え、接戦の末、クリントン氏が39％の得票率で、36％のオバマ氏に勝利したのだ。 オバマ氏にとってさらに危機的なのは、同氏に多くの支持が集まった1月4日のアイオワ州党員集会とは異なり、ニューハンプ
NIFTY-Serve化するmixi ― ＠IT
2007/10/12 SNSサービスの雄mixiは、NIFTY-Serveの末期に似た状態にあるのではないか。NIFTY-Serveというのは、ニフティが提供するISPおよびWebサービスとしての＠niftyの前身であるパソコン通信ホスト局のことだ。パソコン通信時代の最大手だった。 2002年にFriendsterの登場で始まったSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）ブームは、国や言語の違いで分断されているとはいえ、それぞれ版図が固まった感もある。 しかし、それは見ようによってはパソコン通信時代末期の、大手ホスト局の群雄割拠に似ている。「ホスト局」というのは、今でいうISPのようなもので、利用者は、それぞれのホストを提供する事業者と契約し、特定の電話番号にダイヤルアップ接続することで掲示板やチャットルームなど個別のサービスを受けることができた。そうしたホスト局としては、米国にはCom
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ネットゲリラ: 売春婦の温床
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