個人所有のスマートフォンやタブレットなどを業務利用させる「BYOD」。前編「私物スマートフォンを業務利用させる前に検討すべき3つの項目」では、BYODの国内採用が進まない理由と、採用時に検討すべき項目について解説した。後編は、BYODの採用効果を引き出すための具体的な手段を見ていく。 関連記事 Ford担当者に聞く、携帯端末持ち込み制度に求められる条件とは 「BYODは危険」を払拭するWindows Server 2008の6大機能 iPad、BlackBerry、iPhoneの徹底管理で実現するモバイル戦略 米国企業各社がモバイルBI導入を推進するわけ