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2016年12月25日のブックマーク (16件)

  • OLYMPUS AIRとE-M1を持って鳥を撮りに行った : 野鳥とキノコ(カメラと工作)

    眼鏡照準器には、カメラのピントが合っているかどうか双眼鏡を見ながらではわからないというカメラとしては致命的な欠点がある。視野の中心に鳥を捉えればオートフォーカスでピントを合わせてくれるはずなのだが、枝が茂っているところなどでは前のものや背景にピントが合ってしまい、ピンボケ写真が量産されてしまう。これを防ぐためにピント確認用にスマホを取り付けて使っていたが、重い上に視線を外すと観察に集中できないのがネックだった。 Smart Watchの取り付け方はまだ試行錯誤中。ひょっとして片目だけ接眼レンズから一時的に外して見るというのもありかもしれない。 OPC Wearを使ってみたそこで、野鳥撮影を再開したのを機に、もう少しコンパクトなモニターとして、Android Wear端末を使ってみることにした。用いるのはSonyのSmart Watch 3で、これに昨年のOPC Hack and Make

    OLYMPUS AIRとE-M1を持って鳥を撮りに行った : 野鳥とキノコ(カメラと工作)
  • OpcWear - Google Play のアプリ

  • オリンパス OPC Hack & Make AWARD |オリンパス OPC Hack & Make Project

    スマートウォッチでチョイ撮りするアプリです。 SonyのSmartWatch3等、Googleのスマートウォッチ向けOS「AndroidWear」を搭載した端末とAirA01をWiFiで直接繋げて撮影します。 AndroidWearとOPCの組み合わせには3つの利点があります。 1.チョイ撮りが楽になる スマホを取り出すような煩わしさがなく、また片手操作が可能なのでAirA01を常用しやすくなります。 2.通常のAndroid端末アプリに比べ操作レスポンスの向上、電池消費量の改善が期待できる 当アプリではLiveViewが通常のAndroidアプリと同様に30fpsで表示されますが、 AndroiWear端末の解像度が320×320なのでQVGAでも十分目視可能になり、 結果、WiFiの通信量低下(=操作レスポンス向上)と、表示処理低減(=電池消費量の低下)の恩恵が得られます。 3.最小の

    オリンパス OPC Hack & Make AWARD |オリンパス OPC Hack & Make Project
  • 東京新聞:柳沢協二さんのウオッチ安保法制 日本の開戦招くリスク:政治(TOKYO Web)

    日米共同の警戒監視や訓練の最中に、第三国による妨害行為などから米艦を守る「平時の米艦防護」が運用可能となった。武力行使に至らないが、情勢が緊迫する「グレーゾーン事態」に対処する任務だ。米軍からの要請を受け、防衛相が実施の可否を判断する。つまり、緊張感がある程度高い状態が前提だ。

    東京新聞:柳沢協二さんのウオッチ安保法制 日本の開戦招くリスク:政治(TOKYO Web)
  • 沖縄市のアフガン出身男性、「米軍狙いテロ」とデマ被害 - 琉球新報デジタル

    【中部】23日夜、過激派組織「イスラム国」(IS)を支持するアフガニスタン出身の男性が北谷町美浜でテロを起こすとしたデマが、短文投稿サイトのツイッターなどの会員制交流サイト(SNS)で飛び交った。拡散された投稿には沖縄市に住むアフガニスタン出身の中古車販売業、アフマド・ミラドさん(30)の写真が「IS支持者」として添付されていた。ミラドさんは24日、紙の取材に応じ「テロを計画したこともないし、ISとも全く関係ない。なぜ拡散されたか分からずショックだ」と話した。ミラドさんは週明けに名誉を毀損(きそん)されたとして刑事告訴する方針。 「アフガニスタン出身というだけで判断してほしくない」と話すアフマド・ミラドさん=24日、沖縄市 沖縄署は「書き込み自体は把握しているが、出所が正確でない。現在は年末の警戒強化期間で、通常通り警戒活動をしている」と答えた。識者は「デマを発信した人だけでなく、拡散さ

    沖縄市のアフガン出身男性、「米軍狙いテロ」とデマ被害 - 琉球新報デジタル
  • 中東の窓 : シリアと外国勢力

    シリアと外国勢力 2016年12月25日 11:48 シリアロシア シリアに関しては、イラン、ロシアの他トルコもその内戦に深く関係していますが、日のアラビア語メディア等からこれら外国勢力の関与についてのニュースを取りまとめ、次の通り。 ・ロシア国防相は、東アレッポからの反政府軍の撤収にともない、同地の治安を確保する必要が生じたので、ロシアが憲兵部隊を送ることを決定したと発表した。 ロシア国防省によると、すでにシリア西部のhameemeem空港から1個大隊が現地に到着した由。彼らは現地治安部隊に対して、治安維持の他、地雷除去、医療等の分野で協力する由。 また、同筋によると、2週間前にチェチェンの特殊部隊2個大隊1600名に憲兵としてシリアに赴くように、との命令が出たが、彼らはチェチェンでゲリラ対策等に携わっていた深い経験を有する、有能な部隊の由 (IS等には多くのロシア人、特にチェチェン人

  • 写真が語る2016年:ISから解放されてベールを脱ぐシリア女性

    12月6日、過激派組織「イスラム国(IS)」の支配から解放された女性は黒いベールを脱ぎ捨て、笑顔を見せた。シリア北部アレッポ県で6月撮影(2016年 ロイター/Rodi Said) シリア北部アレッポ県で6月、米国が支援するシリア民主軍(SDF)が、過激派組織「イスラム国(IS)」から、マンビジ郊外の村を奪還した。解放された女性は黒いベールを脱ぎ捨て、笑顔を見せた。 2016年を象徴する一連の写真について、ロイター・カメラマンが撮影当時の様子を語る。 撮影したカメラマン:Rodi Said シリア民主軍がISから村を奪還すると、19歳のソウアド・ハミディさんは、2014年から着用を強制されていた、顔を覆うニカブを脱ぎ捨て笑顔を見せた。 「解放された気分」。黒色のベールから赤色のヘッドスカーフに着替え、ハミディさんはこう述べた。「意思に反して着用させられていた。だから、わざとこんなふうに取っ

    写真が語る2016年:ISから解放されてベールを脱ぐシリア女性
  • 東京新聞:PKO部隊の日報廃棄 南スーダン7月の武力衝突 防衛省「目的終えた」:政治(TOKYO Web)

    アフリカの南スーダン国連平和維持活動(PKO)に参加する陸上自衛隊部隊が、首都ジュバで七月に大規模な武力衝突が発生した際の状況を記録した日報が、廃棄されていたことが分かった。陸自の文書管理規則が定める三年間の保存期間に満たない。治安が悪化する同国でのPKOは派遣要件を満たしていないと疑問視する声が強いが、日報の廃棄でさらに批判が高まる可能性がある。  南スーダンPKOは半年ごとに部隊が交代しており、七月に活動していたのは十次隊。ジャーナリストの布施祐仁(ゆうじん)氏が情報公開法に基づき、同月七~十二日の日報を九月末、防衛省に開示請求したところ、今月二日付で「既に廃棄しており、保有していなかった」とする通知を受けた。  同省によると、陸自の文書管理規則では、PKO関連文書の保存期間の基準は三年間。一方で「随時発生し、短期に目的を終えるもの」や「一年以上の保存を要しないもの」は、例外的に一年未

    東京新聞:PKO部隊の日報廃棄 南スーダン7月の武力衝突 防衛省「目的終えた」:政治(TOKYO Web)
  • 南スーダン制裁決議採択されず=陸自派遣の日本棄権-米「歴史は厳しい判断」と批判:時事ドットコム

    南スーダン制裁決議採択されず=陸自派遣の日棄権-米「歴史は厳しい判断」と批判 【ニューヨーク時事】国連安全保障理事会は23日、南スーダンへの武器輸出の禁止や内戦当事者の資産凍結などの措置を定めた米主導の制裁決議案を採決したが、採択に必要な9カ国の支持を得られず、決議案は廃案になった。理事国15カ国のうち、米英仏など7カ国が賛成、日や中ロなど8カ国が棄権した。  日は武器禁輸がかえって混乱を招き、現地の国連平和維持活動(PKO)に参加する陸上自衛隊へのリスクが高まる事態を懸念。陸自部隊に安全保障関連法に基づく「駆け付け警護」の任務が付与されたことも踏まえた対応だが、同盟国である米国と異なる投票行動を取る異例の展開になった。  パワー米国連大使は採決後、「彼ら(棄権国)の決定に歴史は厳しい判断を下すだろう」と批判。「きょうの行動に賛同しなかった国が(制裁を実施しないことによる)人的コスト

    南スーダン制裁決議採択されず=陸自派遣の日本棄権-米「歴史は厳しい判断」と批判:時事ドットコム
  • Yahoo!ニュース

    エハラマサヒロ 大阪の超進学校卒業した神童だった 偏差値72の国立「お金持ちやったんやな。小学校受験やって」

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  • ロイター |  経済、株価、ビジネス、国際、政治ニュース

    バイデン米大統領が27日の大統領選討論会で「大失敗」した背景には、最上級顧問らによる一連の判断ミスがあったとみられることが、民主党関係者や献金者、現・元側近らの話で明らかになった。 バイデン氏言葉に詰まる場面も、トランプ氏は虚偽主張 初討論会 経済category大企業・製造業2期ぶり改善、物価見通しは引き上げ=6月日銀短観日銀が1日発表した6月短観は、大企業・製造業の業況判断指数(DI)がプラス13と2期ぶりに改善し、2022年3月以来の高水準となった。素材産業を中心に価格転嫁が進んだ。一方、大企業・非製造業のDIはプラス33と小幅ながら16期ぶりの悪化。値上げで購入点数が減少したとして「小売」は大きく悪化した。 午前 1:58 UTC マーケットcategory1-3月期実質GDP、前期比年率2.9%減に下方改定 建設統計修正で内閣府は1日、建設総合統計の大幅修正により2023年7─9

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  • シリア:トルコがダーイシュの拠点都市バーブ市(アレッポ県)を空爆し民間人90人あまりを殺害

  • 2016年に地中海で死亡した移民・難民が5000人に、国連

    リビア沖の地中海に浮かぶゴムボートの上で、マルタ島のNGOとイタリア赤十字社の救難船の救助を待つ移民ら(2016年11月3日撮影)。(c)AFP/ANDREAS SOLARO 【12月24日 AFP】欧州を目指して地中海(Mediterranean Sea)を渡る途中で死亡した移民・難民の数が今年に入ってから5000人に達した。国連(UN)が23日、明らかにした。 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)がイタリア沿岸警備隊の報告として明らかにしたところによると、地中海では発表前日の今月22日にも2隻のゴムボートが転覆し、推定100人が水死していた。 UNHCRは今年10月、地中海を経由して欧州に向かう途中で死亡した人の数が3800人に達したと発表し、今年の死者は過去最多を更新するとの見通しを示していた。 移民の死者数が今年急増している背景としてUNHCRは、密航業者が粗悪な船にこれまで以上

    2016年に地中海で死亡した移民・難民が5000人に、国連
  • ISが動画公開、トルコ軍兵士2人を焼殺か

    シリア・アレッポ北郊のベラーン村で、イスラム過激派組織「イスラム国(IS)」と戦うシリア反体制武装組織「自由シリア軍」を支援して戦車で砲撃するトルコ兵(2016年10月24日撮影)。(c)AFP/Nazeer al-Khatib 【12月23日 AFP】イスラム過激派組織「イスラム国(IS)」は22日、拘束していたトルコ軍兵士2人を焼殺した際に撮影したとする動画を公開した。 IS系のウェブサイトに投稿された19分間の動画は、軍服姿の男性2人がおりの中から引きずり出されて縛られた後、火をつけられて殺される様子が映っている。撮影場所はISがシリア北部に設置を宣言した「アレッポ(Aleppo)州」だとしている。 2人の兵士を殺害した男は、トルコのレジェプ・タイップ・エルドアン(Recep Tayyip Erdogan)大統領をトルコ語で非難し、トルコに「破滅の種をまく」よう呼び掛けた。 この衝撃

    ISが動画公開、トルコ軍兵士2人を焼殺か
  • ロシア大使射殺はCIAの仕業か? | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト

    <アンカラでのロシア大使暗殺は、アレッポの住民避難で手を組んだロシアとトルコの仲を裂くための欧米の陰謀だった?> CIAと「欧米同盟」の仕業だ――トルコの首都アンカラで19日夜、トルコ駐在のロシア大使アンドレイ・カルロフが射殺された事件で、トルコ政府寄りの新聞はこぞって欧米の陰謀説を主張し始めた。根拠は、トルコのレジェップ・タイップ・エルドアン大統領とロシアのウラジーミル・プーチン大統領がいずれも、事件直後の声明で「これは挑発だ」と宣言したこと。シリア和平、とりわけアレッポ市民の避難でロシアとトルコが手を組んだことに不満を持つ勢力の仕業だというのだ。「暗殺を命じた首謀者を突き止める必要がある」と、プーチンは声明で述べた。 【参考記事】トルコのロシア大使が射殺される。犯人は「アレッポを忘れるな」と叫ぶ 犯人の警官は「欧米の回し者」 トルコ国民の間では、アレッポでの凄まじい人道危機を招いたプー

    ロシア大使射殺はCIAの仕業か? | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
  • 国連安保理、イスラエル入植地非難決議を採択 米国棄権 - BBCニュース

    画像説明, 国連安保理決議はイスラエルに、ヨルダン川西岸と東エルサレムでの入植地建設を停止するよう求めている。写真は、建設が問題視されているラマトシュロモのイスラエル「入植地」(23日) 国連安全保障理事会は23日、ヨルダン川西岸と東エルサレムでイスラエルが進める入植地建設を違法だと非難し、建設停止を求める決議案を採択した。イスラエル非難決議案では拒否権を行使するのが慣例となっている米国は、投票を棄権し、決議成立を容認するという異例の対応に出た。前日には、イスラエルを支持するドナルド・トランプ次期米大統領が介入し、採決が先送りされていた。

    国連安保理、イスラエル入植地非難決議を採択 米国棄権 - BBCニュース