新国立で安倍首相は「第二の東條英機」になるのか
予算が予定の倍近い2520億円にふくらんだ新国立競技場は、政治問題になってきた。安倍首相は国会で「これから国際コンペをやって、新たにデザインを決めて、基本設計を作っていくのでは時間的に間に合わない」と答弁したが、今から新たにコンペをやる必要はない。前のコンペで第2位になった案を採用すればいいのだ。 JSCのウェブサイトにも、ハディド案以外に2作品が「優秀賞」として出ており、上の図が第2位のコックス案である。審査講評でも「透明で繊細な3次曲面のドームと、内部に浮かび上がる木壁のスタンドが特徴的で、その品格を備えた静謐なデザインが好評を得た」と書かれている。 問題になっているハディド案の最大の難点は、ドームの部分に桁長400mの巨大な橋を2本もかけるために700億円以上のコストがかかることだが、コックス案は東京ドームなどと同じ柔構造のドームなので、コストは格段に低い。審査講評では「祝祭的な高揚
新国立競技場問題は「味スタ改装案」で解決か！？ : アゴラ - ライブドアブログ
調布飛行場に隣接する味の素スタジアム（東京スタジアム）。 味の素がネーミング権を持っているだけで、東京都が所有している。スタンドは約５万席。 ２００１年開業と比較的新しい。しかも、陸上トラックは９レーン。 これを新国立競技場に改装すれば、あらゆる案の中で、少なくとも「もっとも安くつく」のではないだろうか。 全天候型にするのは容易いという（東京ドームでは布を被せて少し気圧差をつけているだけ）。理想といわれる８万席まで観客席を増やせるのか否かは、私には分からない。もし無理であれば、敷地は周りにいくらでもあるので、野外ビジョンと野外席をつくるという手もある。競技をずっとアップで見れるので、意外と好評かもしれない。 問題はアクセス。まず選手は、競技場の多い湾岸エリアとは、特別にヘリで行き来できるようにする方法もある。なにしろ調布“飛行場”である。問題はむしろ、最寄駅のキャパシティや輸送力
ソフトバンクにコケにされた電波部
ソフトバンクがイーアクセスを完全子会社化すると発表した。このような形で900MHz帯と700MHz帯の両方をソフトバンクが手に入れるのは、公正なことなのだろうか。 900MHz帯免許はソフトバンクとイーアクセスの争いになったが、電波監理審議会は、電波のひっ迫を理由に、2012年2月にソフトバンクを選定した。次いで700MHzが争われたが、ソフトバンクが免許を求めないと宣言したため、電波監理審議会は無競争でドコモ、AU、イーアクセスに免許を割り当てた。2012年6月のことである。 もし、6月より前にイーアクセスが子会社化されていたら、免許の割当て方針は違っていただろう。3社に与えるために、帯域幅を無理やり10MHzに減じる（後々、通信混雑を招く）必要もなかった。プラチナバンドでの免許の割当てが済んだ今は、子会社化を発表するのに絶妙なタイミングなのである。 子会社化を実行するには株主総会と公正
「負の所得税＝ベーシックインカム」は間違い
新聞やメディアでは、「負の所得税（Negative Income Tax）」と「ベーシックインカム（Basic Income）」（以下「BI」という）は理論的に同等と理解されている。だが、それは一面の理解であり、正しい見方ではない。例えば、夫婦がその時間を家庭内財（例：育児・家事）の生産と家計収入を得るための労働供給に協力して回すケースでは、「負の所得税＝BI」は必ずしも成立しない（注：説明では「夫婦」だが「二人以上の家族」であれば同じ議論が成立する）。 まず通常、負の所得税とBIの同等性は次のように説明される。「負の所得税」は図表1のように、課税前所得を直線OC、課税後所得を直線ABとすると、点B以上の所得層には課税し、点B未満の所得層には「負の所得税」（赤色領域）を配る。負の所得税の財源は、青色領域の税収である。 他方、BIは図表2のように、課税前所得（直線OC）の多寡によらずにBI（
選挙権返上の提案 --- 駒沢 丈治
今週のテーマ「高齢者はどう譲歩すべきか」について、私からもひとつ提案させていただきたい。 現在「世代間格差」が大きな問題となっているが、その主たる原因が世代間における投票率の違いにあることが指摘されている。ならば「どうすれば投票率の差を是正できるか？」が、高齢者が譲歩するポイントのひとつとなるだろう。 たとえば「選挙権返上制」はどうか？ 選挙権返上制とは「公的年金の受給開始に伴って選挙権が失効する」というものだ。現在のように一度与えられた選挙権が生涯有効なのではなく、公的年金を受け取る代わりに選挙権を失う。 もちろん公的年金の受給を延期(先延ばし)することによって、選挙権を残すこともできる。国民一人ひとりが「公的年金か一票か?」を自己の判断で選ぶ(選べる)制度である。 【根拠】 現在、未成年には選挙権が与えられていない。それは未成年が政治的状況を十分把握することができず、また社会から保護さ
経済成長の簡単な要因分解
景気動向の予測のようなものはあまり当たる保証はないが、それに比べれば、人口動向の予測ははるかに確度の高いものである。２０年後の２０歳の人口は、現在の新生児の数を超えることはない。したがって、大規模な疫病が流行して大量の死亡者が発生する、あるいは大量の移民の流入が起こるといったことでもない限り、数十年先までの人口動態はほぼ予想通りに推移すると考えてよい。 このことは、換言すると、現在の少子・高齢化の進展も数十年前から分かっていたはずの事態だということを意味している。しかし、それにしては、われわれはあまりに事態への対応を怠ってきたように反省されるし、いまもなお怠り続けているように危惧される。分かっていても、事態に実際に直面するまでは真剣になれないという面もあろうが、例えばいま行われている社会保障と税の一体改革をめぐる政府・与党の議論ぶりをみる限りは、ここに来ても事態を直視した対応がとられようと
松本龍前復興相入院のニュースに接して
松本龍前復興相が、「軽度の躁（そう）状態」で入院した、とのニュースを聞き、かなり驚きました。 入院先の九大病院の主治医によると、震災の対応で心身が疲労した結果、「気分障害で軽度の躁状態」になったそうです。大臣辞任の引きがねになった被災地での突飛な言動も、この「躁状態」が関係した可能性が高い、とのこと。また、６月初めからは、不眠や疲労感があったため、催眠薬も服用していたそうです。 確かに、この病状を知った後では、松本氏の被災地での異常ともいえる言動、例えば、出迎えた達増岩手県知事へ向けていきなりサッカーボールを蹴ったり、村井宮城県知事を「お客さんが来る時は、自分が入ってから呼べ」と叱りつけたりした言動も、何となく理解できるような気がします。 あれらの言動は、大臣に任命されるほどの人物のものとしては、あまりに非常識で、アブノーマルなものでした。でもそれが、あの大震災に正面から向き合った結果の「
冷静かつ深みのあるエネルギー政策論を - 澤 昭裕
二元論ではないエネルギー政策 東日本大震災に伴う福島原発の事故、計画停電などを契機に、エネルギー政策が国民的話題になってきている。ここ最近、温暖化対策に引きずられる形でCO2対策しか頭になかったエネルギー政策が、「安定供給」の側面から見直されようとしているのは、よいことだ。 しかし、ほとんどのメディアが、脱原発か原発推進かという二元論の短絡的な構図を描こうとする。そうして、自然エネルギー推進を主張する人は脱原発、逆に自然エネルギーが進まないという見方をする人を原発推進の立場であるに違いないという先入観で、論者に対してレッテルを貼り付けるわけだ。私も、後者のレッテルが貼られているわけだが、事はそう単純ではない。 図をご覧いただきたい。原発に対する態度と自然エネルギーに対する見方とは、同じ軸上にあるわけではなく、別の軸の組み合わせだと考えるほうが正確だ。世の論者は、図のように少なくとも４つの象
スタグフレーションはあり得るか（改）
大震災による深刻なダメージを受けている日本経済であるが、それを取り巻く外的要因の１つである「資源高」の傾向は震災前と変わらず続いており、その影響についても無視したり、忘れてしまうわけにはいかない。資源高、すなわち資源価格の上昇は、原材料費の高騰につながるコストアップ要因である。そこで、ものの価格をその費用面から改めて考えてみることにしよう。 なお、今回の議論は、先回の議論を若干敷衍し、東日本大震災の発生を踏まえて補足したものである。 価格を費用面から見ると、生産物１単位あたりの（労働コスト＋非労働コスト［原材料費等］＋利潤）からなるとみなせる。このうちの（非労働コスト＋利潤）の労働コストに対する比率をγと定義すると、価格＝（１＋γ）×単位労働コストだといえる。このγのことを一般に「マークアップ率」と呼んだりしている。 時間あたりの賃金をｗ、労働投入量（のべ時間）をＬ、生産量をＹとすると、ｗ
東京電力をどうするか
今、東京電力を支持している人は世の中に一人もいないようだ。現場の英雄達を除けば、東京電力とは世界最大の犯罪人という扱いだ。 このような雰囲気の中、福島原発事故における危機対応から長期の事後処理対応に変わる局面において、東京電力を潰せという議論が起こる可能性が高い。いや、既に起こっている。 私は、この議論に反対だ。理由は２つ。 東京電力に今回の原発事故の賠償責任をすべて負わせることは、法律違反である。原子力損害賠償法は、異常に巨大な天災地変においては、免責であることを明確に定めており、その場合は全額国が補償することになっている。東日本大震災が異常に巨大な天災地変に当たることは疑いがない。それにもかかわらず、感情論ではなく有識者が冷静に東京電力に賠償責任があると論じるのは、今回の原発事故は天災ではなく人災による二次災害であるとみなしているからである。 この点は私も同意する。事故発生のニュースを
東日本大震災で「ユーモア」が許されないこの緊張状態は危険 ‐ 岩崎聖侍 – アゴラ
未曽有の大地震が東日本に襲い、多くの方が被害にあいました。何もできない自分が、本当に歯がゆいです。 そんな状況ですが、自分のできることを再確認しました。 １．まずは節電 ２．できる限りの寄付 ３．しっかり仕事をする(日本経済を復活させる) ４．未確認情報やネガティブな情報を拡散させない だと思っています。 そして、５番目に、松本孝行氏もアゴラの記事でおっしゃっているように（不謹慎・自粛ムードに関する反論）「不謹慎」のキャンペーンを防ぐということを掲げたいと思います。Twitterでは、レンタルDVDの宣伝（テレビは地震のことばかりでつまらないという方。来店お待ちしております）をツイートした店員さんがボロクソに言われたり、テレビでアニメを放送したら、抗議の電話が鳴りまくったようなことが起きているようです。 しかし、みなさん、よく考えましょう。 まず今、日本は支援する国から、支援される国になっ
Twitterの2チャンネル化は防止出来るか
先週はバルセロナでモバイル通信関連のコンベンションがあり、過去最高の6万人が参加して大いに賑わった。モバイル通信は今や完全に「種々の高機能端末をクラウドにつなぐ為の必需品」と考えられるに至っており、この目的をより快適に実現する為に、種々の新技術が開発されている状況が実感出来た。 私は、最初の二日間は業界団体であるGSMAの諸会議に集中、後の四日間には色々なミーティングがぎっしりで、その中で延200人以上の人達と会った事になるが、大変充実した時間だった。しかし、残念だったのは、Twitterの出番が殆んどなかった事だ。それには理由がある。 本来なら、どんな忙しいスケジュールの中でも、Tweetするタイミングは日に2-3回は必ずある。興味ある情報を耳にしたり、何かを強く感じたりする事があれば、私をフォローしてくれている人達とそれを分かち合うのが、何となく楽しいし、意義深く感じられる一刻だ。 し
電波オークションってなに？ - 安田洋祐 : アゴラ - ライブドアブログ
第４世代携帯電話サービスへの導入が本格的に検討され、注目が集まる「電波オークション」。民主党政権が掲げるこの新しい政策について、その考え方や歴史、よくある疑問などを簡単にご紹介したいと思います。 世の中には、携帯電話に限らず、テレビやラジオなど、電波を使ったビジネスがたくさんあります。しかし、使うことの出来る電波の周波数は限られているため、だれに電波の使用を認めるのかが問題となります。そこで、使える周波数をオークションにかけて売り、できるだけ公正かつ効率的に電波を割り振る、結果として売り手（政府）が電波の収益性に見合った収入を得る、という考え方が生まれました。つまり、オークションを利用することで、より適切な方法で電波をよりうまくビジネスにいかせる買い手に割り振る、というわけです。これが電波オークション（「周波数オークション」とも呼ばれます）のアイデアです。 最初の電波オークションは1990
パチンコもカジノも解禁しよう
小飼弾氏のブログ記事をきっかけに、パチンコをめぐる議論が盛り上がっているようなので、「アゴラ」からも火に油を注いでおきましょう。 韓国はパチンコを全廃したそうですが、これは賢明な政策とは思えない。賭博に対する需要はどこの国でも大きく、それを禁止すると非合法化して暴力団などの資金源になるだけです。問題は、いろいろな賭博の扱いが違うことです。 カジノ：禁止 麻雀・ゴルフ賭博：黙認 パチンコ：規制 競輪・競馬・宝くじ：公営 このような扱いの違いに論理的な理由はなく、歴史的な経緯によるものです。禁止の最大の理由は、賭博によって破産したり依存症になったりするということですが、それなら競輪も競馬も禁止しないと理屈に合わない。「賭博はゼロサム・ゲームで非生産的だ」というなら、外為市場も金融商品もゼロサム・ゲームです。現にデリバティブを日本に導入するとき、それが刑法の賭博罪にあたるのではないかという検討が
口蹄疫流行の責任は、自民党時代の農林水産行政にある 井上晃宏（医師） : アゴラ
カテゴリ 口蹄疫流行の責任は、自民党時代の農林水産行政にある 井上晃宏（医師） 関係者には周知の事実だが、マスコミの不勉強のために報道されない事実がある。 口蹄疫ワクチンが存在するのに、今まで接種されなかったのは、非関税障壁を維持したい畜産業界と、それに結託した（自民党時代の）農林水産行政のせいである。もちろん、赤松農林水産大臣とも、民主党政権とも関係がない。 平成１２年９月２７日 家畜衛生試験場長 寺門誠致 10年前の文章である。「ワクチンを使いませんでした」という言葉に着目してもらいたい。素人には何のことだかわからないだろう。大抵の伝染病と同じように、口蹄疫もまた、ワクチンを使った方が、安いコストで蔓延を防げることは明白だからだ。 「清浄化」という言葉もある。これも、素人にはよくわからない言葉である。単に口蹄疫が発生していないという意味ではない。「新たな発生がない上、ワクチン
待ったなしの公務員制度改革 - 事業仕分けに学ぶ！ - 北村隆司
政府の行政刷新会議が、７０法人の８２事業のうち、３７事業を廃止すべきだと判定し公益法人などを対象とした事業仕分け作業を終えました。 私は好意的に見ている仕分けですが、新聞報道は「従来の事業仕分けは、戦略的視点を欠き、政治ショーの色彩が濃かったが、今回は、国民に身近で、仕分け向きのテーマが多かった。長年、多くの人が疑問を感じながら手付かずだった弊害が是正されるなら、成果と言えよう。」と評価する新聞もあれば「劇場効果もそろそろ限界？来場者も低調に」などと、官僚側のニュースを流す記事も散見するなど評価は分かれています。 官製ニュースを流す報道機関は決まって「１時間程度で複雑な業務を整理するのは乱暴だ」と付け加える事も忘れません。元来なら、事業仕分け的作業は報道機関の基本的な仕事であるべきで、アメリカでも数多くのピューリッツァー賞をこの種の調査報道が獲得しています。日本のジャーナリズムが、自ら官僚
電子出版で「本のコスト」はタダになるか ? 磯崎 哲也
今朝のテレビのニュースで、講談社が京極夏彦氏の新刊をiPad向けに電子出版し、配信開始から２週間は紙の書籍の定価1700円の半額以下の700円で発売されると報じられていた。 「電子出版では紙や印刷のコスト、流通経費が不要になるので、その分安くできる」とのコメント付きである。 世間を見渡しても、 「電子出版は紙が無い分、安くなるはずだ。」 「紙代や流通コストがかからないんだから、その分安くしろ。」 という考えの人は多いようだ。 さらに、経済学をちょっと知ってる人は 「供給される価格は長期的にはコストと同じになるはず。電子出版だと”コスト”はゼロだから、長期的には販売価格も限りなくゼロに近づくはずだ。音楽市場を見るとまさにそれがあてはまっているではないか。」 といったことをおっしゃっていたりする。 こうした考え方の人は、もしかすると、「コスト（原価）」とは何か、「市場の競争構造がどうなっている
ソフトバンクは「坂本龍馬」ではない？ - 松本徹三
池田先生は尊敬しており、仲良しでもあるのですが、なぜかNTTがらみの話になると意見が真っ向から対立します。しかし、同じアゴラの執筆者が、ガチンコで意見を闘わすのは極めて健全だし、相手が池田先生なら、「事実」と「論理」をベースに議論できるので、私としても楽しい仕事です。 今回の池田先生の論旨は、大略下記のように受け取られます。 1）日本ではiPadがソフトバンクのみからSIMロック付で売り出されることになった。 2）これは、ソフトバンクの電波が入りにくい場所で使うことの多いユーザーにとっては、嬉しいことではなく、こういうユーザーは「被害者」だ。 3）ソフトバンクが自らの利益を守る為にこういう形に持っていったのは自由だが、それなら、NTTのアクセス回線についてNTTが自らの利益を守ろうとするのにも文句は言えない筈だ。（「天下国家の為」等と称して、アクセス回線の議論をするのはやめろ。） しかし、
え？ これが政治主導？ - 松本徹三
また少し驚くことがありました。私は、先週の月曜日に「携帯電話におけるSIMロック論争」と題して長文の投稿をしましたが、一昨日の土曜日の朝刊では、各紙が一斉に、この問題に関連して「総務省がある方針を決定しようとしている」ことを報道しています。 この問題について、総務省は、4月2日（金）の午後6時から7時半までの1時間半、内藤副大臣主催で、携帯通信事業者4社に、MVNO業者の日本通信、端末機メーカー等の団体であるCIAJ、東京都地域婦人団体連盟を加えた合計5社2団体の代表を招き、ヒアリングを行いました。その場には報道関係者も招かれていて、後で副大臣からコメントを取っていたようです。 私はソフトバンクの副社長としてこのヒアリングに出席、先週月曜日のコラムに長々と書いたようなことを、8分間に圧縮して話しました。 この件について総務省が考えているらしい方針は、あまりに多くの「誤解」と「見落とし」がベ
教育の改革は火急の問題 - 松本徹三
今日、日本に住んで長くなるイタリア人の友人と食事をしましたが、彼は、中学を受験しているご子息のことで深刻に悩んでいました。この人はお父さんの代から学者だった教養人で、イタリアで知りあった日本人の奥さんは日本の某超一流大学の準教授です。そういうご夫婦ですから、息子さんを「中高一貫教育をしてくれる良い中学校」に入れたかったのですが、うまくいっていません。それもその筈、「子供を塾などに通わせるのは間違っている」という考えから、塾に通わせるなどの受験の準備は、全くやっていなかったからです。 このご夫婦には息子さんが二人いますが、日本が長いので、二人とも日本語は普通に出来ます。イタリア人の血が流れているからか、サッカーが大好きで、音楽も大好きです。家では両親はイタリア語で話しているので、イタリア語もある程度出来ます。闊達でハンサムな愛すべき少年達なのですが、おそらく受験勉強は好きではなかったのでしょ
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