人事もPDCAを回す時代へ 「日本の人事を科学する」データ活用の視点とは（前編）｜『日本の人事部 HRテクノロジー』
近年、「人事データの活用」に対する社会的・経済的要請が強まっています。人材情報のデータベース化を目指すタレントマネジメントへの関心や、女性活躍推進、働き方改革、コーポレートガバナンスといった政策テーマの推進に向けて、国が企業にさまざまな情報開示を促す動きなどはその表れでしょう。AI（人工知能）の発達や基幹業務システム、グループウェアの機能拡張により、今後、利用可能な人事データの種類や範囲も飛躍的に広がっていくのは自明です。実際に社内データを取り扱う人事部門では、そうした変化にどう対応していくべきなのでしょうか。「日本企業の人事は“PDCAのない世界”。人事データという、せっかくの宝の山が有効活用されていない」と語るのは、東京大学社会科学研究所の大湾秀雄教授です。自著のタイトルである「日本の人事を科学する」を提唱し、人事データの学術利用を進める産官学連携プロジェクトのリーダーも務めています。
【新連載】データ分析が明らかにした従業員の退職と、上司の能力の関係
PwCコンサルティング合同会社 ディレクター。慶応義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して15年以上の経験を持つ。組織設計、中期人事戦略策定、人事制度設計から人事システム構築まで、組織／人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革（HR Transformation）、人事情報分析サービス（People Analytics）におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)理事。 ビッグデータで人事が変わる！ 世間でも注目を集める「データアナリティクス」や「ビッグデータ」という概念が、人事の仕事のあり方を変えつつある。
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