ある程度、長いあいだ本を読んできた人ならば、一度や二度、蔵書の整理について思い悩んだことがあるはずだ。放置すれば本はどんどん増え、居住空間を圧迫する。床が抜ける心配をするほどではなくとも、このまま放置してはおけない、という局面に至るのは時間の問題である。なぜなら、日本人は滅多に本を捨てないからだ。 そのかわりに本を「売る」人が増えた。 日本の出版業界は1990年代半ばまで右肩上がりで成長しつづけた。その原動力は主に雑誌だったが、文庫や新書といった、いわば英米のペーパーバックに相当する廉価本も読者の裾野を大いに広げた。20世紀後半は大量生産・大量消費の時代であり、出版をマスマーケットに向けたビジネスに変えたといっていい。 また日本の文庫や新書、並装の書籍等は欧米のペーパーバックとくらべて印刷・造本・用紙等の品質が高く、一度や二度読んだ程度では、ほぼ新品と同様である。こうして良質な過去の出版物
この項目では、昭和初期に存在した水族館について説明しています。金沢区の八景島で営業中の水族館については「横浜・八景島シーパラダイス」を、横浜中華街にある水族館については「ヨコハマおもしろ水族館」をご覧ください。 横浜水族館(よこはますいぞくかん)は、昭和初期に横浜市で開館していた水族館。 沿革[編集] 大連商工会議所議員で水族館の運営に詳しい平田包定が、1928年(昭和3年)に東京市(当時)で開催された大礼記念博覧会に併設されていた水族館を横浜市に移設することを提唱。賛同した横浜市と水産会(現在の漁連)との協議で、元町・磯子・杉田の三候補地の中から磯子区の臨海部の市電用埋立地、現在の磯子警察署の裏手に決定した。施設費として、平田が材料の他1万円を、水産会が1万5千円を負担した。なお、当時の公務員上級者の初任給は75円であった。1928年(昭和3年)8月11日に開館。花火大会と重なったことも
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ココがキニナル! 横浜駅西口行のバスは、「横浜駅西口」と書かれていますが、横浜駅東口行のバスは、「横浜駅」とだけ書かれてます。その理由は?(westband2さんのキニナル) はまれぽ調査結果! 横浜市営バスは横浜市電時代からの名残で「横浜駅」と表示、歴史的背景が関係している? 神奈川中央交通の一部路線には「横浜駅東口」行もある。 横浜市の中心駅、横浜駅。鉄道はもちろん、市内を走る路線バスのターミナルとなっている。 今回投稿が寄せられたのは、路線バスの方向幕に表示される行先について。横浜駅西口行のバスは「横浜駅西口」と表示されるのに対し、横浜駅東口行のバスは「横浜駅」と表示されているという。 横浜駅西口のバスターミナル 横浜駅西口のバスターミナルには、横浜市営バス、神奈川中央交通、相鉄バスの3社局が乗り入れており、その3社局すべてが「横浜駅西口」と表示して運行している。 横浜市営バス 神奈
「日本文化」の複雑さと向き合いながら、一人一人が自ら調べ、思考する力を ――研究テーマについて教えてください。 高山樗牛(1871~1902)と姉崎嘲風(1873~1949)などの人物を中心に、近代日本の思想と文化(美術や文学、宗教など)について研究してきました。 ――どのような関心から、その研究をしようと思われたのですか。 明治時代の思想について勉強したいなと思っていたのですが、色々な哲学者や文学者たちが「日本文化」の特徴について盛んに議論しながら、しかも簡単に結論が出ていないことに興味を持ちました。 伝統的な価値観にしても、「日本的」とされる美意識にしても、調べれば調べるほど、自明なものはあんまりないんだなとわかってきて、それで「日本」について考えた人物の著作を読みながら、自分なりにこの問題を考えてみようと思ったのだがきっかけです。 ――他にも、関心をお持ちのことはありますか。 JIU
過労死ゼロや長時間労働の削減を目指す政府の看板政策「働き方改革」。全国の企業への監督・指導徹底のため、労働基準監督署の監督官を増やす半面、労災担当者を3年間で666人も削減する計画が明らかになった。企業への監督・指導は重要だが、労働者が負ったけがや病気が仕事によるものかどうか判断する労災認定が滞れば、労働者やその家族に大きな影響が出る。労基署の担当者の中からは「これでは成り立たない」と悲鳴が上がっている。 (片山夏子) 【こちらは記事の前文です】 記事全文をご覧になりたい方は、東京新聞朝刊をご利用ください。 東京新聞は、関東エリアの駅売店、コンビニエンスストアなどでお求めいただけます。 「東京新聞電子版」なら全国どこでも、また海外でも、記事全文が紙面ビューアーでご覧いただけます。 購読・バックナンバーをご希望の方は「新聞購読のご案内」をご覧ください。 掲載日やキーワードから記事を探す「記事
「貯蓄から投資」実態は逆 個人の代表的投資商品である「投資信託」の家計保有額が、日銀の統計作成時の誤りで30兆円以上も過大計上されていたことが判明した。近年順調に増加しているとされてきた投信保有額が、実際は減っていたことになり、「貯蓄から投資」が進んでいると信じてきた証券業界に衝撃が広がっている。 過剰計上があったのは、金融機関や家計など各部門の資産や負債の推移などを示す「資金循環統計」。同統計では年1回調査方法を見直す改定を行っており、今年6月下旬発表分の改定値を算出する際に過剰計上が見つかった。2005年以降の数値をさかのぼって改定した結果、17年12月末の家計の投信保有額は、改定前の109兆1000億円から約33兆円少ない76兆4000億円まで激減。個人金融資産に占める投信の割合も、改定前は12年の3.8%から17年の5.8%まで上昇していたが、改定後は14年の4.6%をピークに低下
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