ChatGPT先生は何がまずかったのか、プロのPythonエンジニアに聞いてみた
ChatGPTはまるで人のように質問に答えてくれる。そこでこの特集では、全くの初心者である2人の若手記者が、ChatGPTを先生としてプログラミングを学べるのかどうかを検証する。今回は、ChatGPTを使った学習のどこに問題があったのか、今後どのようにPythonを学んでいくべきかを、森岡記者がPython学習プラットフォーム「PyQ」の担当者に聞いた。 初心者がプログラミングを学ぶときの心得 本特集では、プログラミング初心者の記者2人がChatGPTとのやり取りを通じてプログラミングを学んできた。ChatGPTに指示を出すことで自分がつくりたいプログラムをすぐにつくれる一方で、コードの意味や書き方など、一般的な学習法で得られるような知識が身に付いたかどうかは疑問だ。果たしてこの学習法は、良い学び方なのだろうか。 そこで、Python学習プラットフォームのPyQを取材して、この疑問をぶつけ
「要件定義をやめよう」の真意、普通にやると金と時間が無駄になるだけ
「要件定義をやめないといかんね」――。ある勉強会が終盤に近づいた頃、隣席の参加者がこうつぶやいた。それを聞いた周囲の参加者がうなずいた。驚いたことに自分も「おっしゃる通り」と同意してしまった。 なぜ驚いたかというと、「要件がすべてを決める」「じっくり時間をかけるべき」と教わってきたからだ。日経コンピュータ編集部に配属された1985年以降、取材先の情報システム部長やソフトハウスの幹部を取材した際、「情報化で重要なこと」を問うと、たいていこう言われた。だから「いわゆる最上流工程が大事」という記事をたびたび書いてきた。 勉強会に登壇した講演者たちが「要件定義をやめよ」と言ったわけではない。しかし隣に座っていた参加者は、講演の趣旨を「要件定義をやめよ」という一言に集約した。同じ話を聞いてきた筆者を含めた参加者はすんなり納得したわけだ。 失敗につながる要件定義の実態 DX（デジタルトランスフォーメー
終わりなきパスワードとの闘い、「定期的な変更は不要」という新常識
「パスワードを付箋に貼って管理してはいけません」――。筆者が学生の頃に初めてパソコンを購入した際そう教育を受けたが、「何を当然のことを」と笑った記憶がある。もちろんこれまで一度もパソコンに付箋を貼ってパスワードやIDなどを管理したことはない。ところが最近、困ったことにこうしたパスワード管理をしたくなる気持ちが多少分かるようになってきてしまった。 アルファベットの大文字と小文字に加えて、数字や記号を織り交ぜた8文字以上でパスワードを設定するよう促されるケースも多い。確かにいろいろな文字種を含んだパスワードのほうが第三者は容易に推定できず、不正アクセスを受けるリスクを低減できる。 ただ頭ではパスワードの「お作法」を理解している一方で、最近パスワードを覚えておくのに苦労を感じつつある。社会人になって様々なサービスを使いながら仕事をするようになり、管理するパスワードが増えてきたからだ。加えて定期的
Javaの記法を初心者向けに大幅改良、「魅力を高めて若い世代の心をつかむ」
Javaは、企業のITシステムの開発になくてはならないプログラミング言語としての地位を確立している。一方で、PythonやJavaScriptといった若い世代に人気がある言語と比較すると、煩雑な記法が多く堅苦しいイメージは否めない。 こうしたイメージを一新してJavaの生産性を高める試みが「Project Amber（プロジェクト・アンバー）」だ。同プロジェクトではこれまで、Javaプログラムの可読性を高めるために数々の記法の改良を行ってきた。 その成果の1つとして、2023年秋に公開予定の「JDK（Java Development Kit） 21」に導入されるのが、Javaプログラムの実行の起点である「mainメソッド」の大幅な簡略化だ。Javaの新機能は「JEP（JDK拡張提案）」として管理されており、mainメソッドの簡略化は「JEP 445」で規定されている。 Javaの開発にかか
「閉域網神話」が被害を深刻に、日本のセキュリティー対策の弱点はここだ
サイバー攻撃被害企業の教訓からは、日本のセキュリティー対策が抱える最大の弱点が浮かび上がる。それは境界型防御への過度の依存やセキュリティー監視不足だ。攻撃者に狙われやすい弱点が残されていないか、今すぐ確認が必要だ。 大阪市の病院、大阪急性期・総合医療センターでは2022年10月31日、給食事業者のシステムを経由して攻撃者が病院内のネットワークに侵入し、電子カルテを含む基幹システムの大部分がランサムウエアによって暗号化された。 病院内のサーバーとパソコンにおけるWindows管理者IDとパスワードが全台で共通であり、初期設定のままだった。そのため内部に侵入した攻撃者は容易にWindowsに管理者としてログオンし、ウイルス対策ソフトを無効化してサーバーを暗号化してしまった。 同センターで医療情報部長を務める森田孝医師は「医療業界には（閉域網は安全という）『閉域網神話』があり、設定や導入、メンテ
富士通退職者向けのSNSで波乱、問題視された現役経営幹部名の投稿とは
「この投稿、どう思います」。2023年7月3日の夜、知り合いの富士通退職者から電子メールが届いた。Facebookに富士通退職者が集まるグループがあり、そこに現役の上級幹部名で投稿があったが、物議をかもしているという。 自治体が証明書をコンビニエンスストアで発行できるサービス「Fujitsu MICJET コンビニ交付」のトラブルについて、あるOBが6月末、「危機管理が全くできていないと懸念」している、と投稿した。これに対し、「福田譲」名義で次の投稿がなされた。 「現役です。問題になっているプログラムは2009年製です。現役製ではありません。自分ごととして『応援』していただけるOB／OGを求めている／リスペクトしていること、分かっていますか？ ガッカリする／ありがたく思う。大きく分かれています。皆さん、どうありたいですか？問われているのは皆さんではないかと思います」 富士通で福田譲氏と言え
なぜ富士通Japanだけが責められる？ コンビニ誤交付トラブルで気になる責任の所在
富士通Japan製コンビニ交付システムを巡る誤発行トラブルが後を絶たない。2023年3月に横浜市で他人の住民票が誤発行されるトラブルが発生したのを皮切りに、東京都足立区や川崎市、徳島市、新潟市、さいたま市、熊本市などでも同様のトラブルが続々と明らかになっていく――。 事態を重く見たデジタル庁は同年5月8日、コンビニ交付システムを一時停止した上で不具合を検査する「総点検」を富士通Japanに要請。同社は要請に応える形で、6月17日までに全国の自治体123団体の点検を完了させた。ただ点検完了後まもない同月28日には新たに福岡県宗像市で住民票の誤交付トラブルが発生しており、事態が収束したとは言い難い。 自治体側の責任は？ 不具合が相次いでいることからも、富士通Japan製システムに設計上の問題があるのは明らかである。一部の専門家からはその設計について「稚拙」という指摘も出ている。 ただ、富士通J
お盆休み明けにクラウドサービスにアクセスできず、解決までの1カ月半の全経緯
ある企業においてクラウドサービスにアクセスできないトラブルが発生した。過去に問題があったプロキシーサーバーを疑って調査したが異常は見つからなかった。その後、スイッチでパケットの廃棄を確認するなどして原因を探った。。 経験はトラブルシューティングの大きな武器になる。過去に解決したトラブルと同様のトラブルに遭遇した際、原因をある程度推測できるからだ。それにより、迅速かつ正確にトラブルを解決できる。 だが、経験は時として思い込みにつながる。過去の類似のトラブルと同じ原因に違いないと考え、本当の原因に気付きにくくなる。原因が予想外の場合にはなおさらだ。解決までに思わぬ遠回りをする。 システム運用のコンサルティングを手掛けるアイビーシーの井上周洋コンサル・インテグレーション事業部コンサルティング部シニアコンサルタントも遠回りを強いられた技術者の1人だ。多数のネットワークトラブルを解決してきた井上さん
ワイヤレスでスマホも接続、リコーの新モバイルモニターはすごかった
僕はモバイルモニターがとても好きで、これまでに20台以上をレビューしている。ただその多くが中国のメーカーの製品だ。コスパが高い製品が多い。最近は高画質化するなど上位機もよくなっている印象がある。 そんな中で、リコーから新たに業務用のモバイルモニターが発売された。これがPFUを通じて個人向けに販売されているのでレビューしていこう。「RICOH Light Monitor 150」と「RICOH Light Monitor 150BW」の2製品がある。今回取り上げるのはワイヤレスで接続できる後者だ。 ディスプレーには有機EL（OLED）を採用。最近のモバイルモニターで美しいと思う機種は大体OLEDを採用している。サイズは15.6インチで1920×1080ドットだ。4K対応のOLEDモニター（3840x2160ドット）に比べるとやや画質が劣るが、十分美しい。 タッチ操作が可能で便利だが接続端子は
丸投げを脱して「内部開発」に着手したデジタル庁、国にノウハウを残せるか
発足から1年半が経過し、デジタル庁が2023年度から「今できる調達改革」に動き出している。案件や分野を選別して、デジタル庁職員が自らコードを書く「内部開発」と、スタートアップや中小ベンダーが参加しやすい「企画競争調達」という新しい調達手法に本格的に取り組み始めた。デジタル庁が取り組む、今できる改革の効果を検証する。 改革を代表する案件が、マイナンバーカードを使う行政手続きを集約した政府サイト「マイナポータル」の使い勝手を改善する刷新プロジェクトである。現在実証アルファ版が公開中だ。2023年夏にベータ版、2024年3月に正式版として本番環境に移行する。企画競争調達でベンダーを選定する、一部の機能は内部開発も組み合わせるという2つの改革が同じプロジェクトで同時に進んでいる。 マイナポータル刷新に新規ベンダーが参入できたわけ 企画競争調達は、技術提案への評価だけで開発ベンダーを選考する手法だ。
使い込むと遅くなっていくSSD、上書きできずに空きブロック不足に
フラッシュメモリーは磁気ディスクと異なり、データの上書きができない。このことが寿命のほか、使い込むと遅くなる原因に関わってくる。 「上書きできない」ため空きブロック不足で速度低下 まずはSSDのデータの書き換え手順を見ていこう（図7）。フラッシュメモリーは上書きができないため、ブロック内の一部を書き換えたい場合は、書き換え対象を含むページを含むブロックを丸ごと作業領域（コントローラーの作業用メモリー）にコピーする。そこでデータを書き換え、別の空いているブロックにデータを書き戻す。そして元のデータがあったブロックには使用不可マークを付ける。 図7 フラッシュメモリーはデータの上書きができないため、書き換え処理が複雑だ。データを書き換えたい場合は、書き換え対象データがあるページを含むブロックを丸ごと作業領域（コントローラーの作業用メモリー）にコピーして書き換えを行い（1）（2）、空きブロックに
20～30代はセキュリティー意識が甘い？デジタルツールへの慣れに潜む落とし穴
「デジタルネーティブの若手社員ほど、サイバーセキュリティー意識が低い」――。Webサイトへのサイバー攻撃を防ぐシステムなどを提供するサイバーセキュリティクラウドの西澤将人経営企画部部長は警鐘を鳴らす。まさに「デジタルネーティブの若手社員」である記者は、この言葉にどきっとした。 サイバーセキュリティクラウドは2023年1月、サイバーセキュリティーへの意識を尋ねる調査を実施した。同調査において、私生活でサイバーセキュリティーについて気を付けている点を聞いた。「怪しいURLリンクなどはクリックしないようにしている」「パソコンやスマートフォンなどでウイルス対策ソフトなどを契約して利用している」といった回答項目を設定した中で、「特に気をつけていない」と回答した割合が20～30代では26.3％と、60代の17.1％や50代の18.6％、40代の24.8％と比べて高かった。他の世代と比べ、20～30代の
「ChatGPTの利用前提に全てを見直す方向へかじを切る」、東京大学の太田副学長
「ChatGPT」に代表される生成系AI（人工知能）の利用が急速に広がるなか、東京大学の太田邦史理事・副学長が2023年4月3日、学内サイト「utelecon」に掲載した生成系AIに関する教員や学生向けの文書が話題を呼んだ。同文書は生成系AIが抱える問題点に言及しつつ、利用を禁止するだけでは問題は解決しないとし、「積極的に良い利用法や新技術、新しい法制度や社会・経済システムなどを見いだしていくべきだ」と指摘している。 日経クロステックのインタビューに応じた太田副学長は、「チャンスとして積極的に捉えようというメッセージをしっかりと打ち出しておきたかった」と説明する。初めてChatGPTに触れたときは、「（学生がリポート作成などに多用して）どうしようもなくなる」（太田副学長）と感じたというが、学内で議論した末、「利用を前提に、あらゆることを見直す方向へかじを切るべきだ」という結論に至ったと明か
他人の住民票が誤発行される謎バグの真相、富士通Japanの「稚拙」設計に専門家も驚く
2023年3月、横浜市のコンビニの証明書交付サービスでトラブルが発生した。住民が住民票の写しの交付を申請したところ、別人のものが発行されたのだ。原因は富士通Japanが手掛けるサービスの不具合だった。利用者が増えて負荷が高まり、潜在的なバグが表面化した。国がマイナンバーカード普及に力を注ぐ中、冷や水を浴びせる結果となった。 「個人情報漏洩にも当たる事案で大変重要な問題であり、遺憾に思っている」――。河野太郎デジタル相は2023年3月31日の閣議後記者会見において、厳しい口調でこう述べた。河野氏が言及したのは、横浜市で発生したコンビニの証明書交付サービスにおける住民票の誤発行トラブルについてだ。 横浜市のトラブルは2023年3月27日昼に発生した。住民がマイナンバーカードを使って住民票の写しの交付を受けようとしたところ、他人の住民票が誤発行される事象が相次いだのだ。原因は富士通Japanが手
Pythonによる財務分析に挑戦、有価証券報告書のデータを扱うには
企業の経営状況は財務に関する情報から分析できる。Pythonを使ってEDINETから有価証券報告書のデータを取得し、企業の収益性を可視化してみよう。 「財務分析」とは、「企業の財務に関する情報から経営状況を分析すること」です。企業の財務に関する情報は、「貸借対照表」「損益計算書」などから構成される「財務諸表」と呼ばれる資料から確認できます。 では、上場企業の財務分析を行う場合、それらの資料はどうやって入手したらよいでしょうか。そんなときに利用できるのが「有価証券報告書」です。 有価証券報告書は、企業の株式などを購入する投資家に対し、投資判断に有用な情報を示すために作られる資料です。財務諸表も有価証券報告書の中に含まれています。 この有価証券報告書は、金融庁が運用している「EDINET」というシステムから入手できます。EDINETは、有価証券報告書、有価証券届出書、大量保有報告書等の開示書類
ANAシステム障害の発端はDB両系ダウン、原因特定へ「書き込み処理を絞り込み中」
全日本空輸（ANA）は2023年4月4日、4月3日午後に発生した旅客系基幹システム「able-D」の障害について記者会見を開いた。この中で同社は、障害の発端はable-Dに連なるデータベースが2系統同時にダウンしたことだと明らかにした。同社ではソフトウエアに何らかの原因があるとみて、引き続き原因の特定を進めている。 続報（2023年4月7日） ANAシステム障害の原因判明、DB並列参照時にパッチ未適用の既知バグでフリーズ ANAではable-Dについて、障害対策の観点で同一構成の「A系」「B系」の2系統を用意しており、本番系と待機系を定期的に入れ替えている。またA系、B系のそれぞれについて、「DB1」「DB2」という2系統のデータベースを接続しており、DB1とDB2は常にデータが同期されている。 今回のシステム障害が発生した4月3日の午後2時16分ごろ、本番運用中だったA系の基幹システムに
米国「ChatGPT祭り」に仰天する日本人、それでも生成AIを禁止する企業の愚かさ
米国に行ってChatGPTなど生成AI（人工知能）を巡る熱気を肌で感じてきた人は、誰も彼もが「えらいことになった」と口走っている。もちろん単に、質問にそれらしく答えたり、出来の良いソースコードを書けたりするからだけではない。開発元である米OpenAI（オープンAI）の戦略が図に当たり、多数の関連スタートアップが誕生しているのを目の当たりにしてきたからだ。だが、日本に帰ってくると「生成AIの課題はねぇ……」といった講釈ばかり。「世界から完全に取り残される日本」を実感するのだという。 今回の「極言暴論」は本来の守備範囲から少し逸脱しようと思っている。冒頭の一文の通り、話題沸騰中の生成AIに絡む話に手を出すつもりだ。この手の話は私のもう1つのコラムの「極言正論」やTwitterのツイートなどでは述べているが、極言暴論では日本企業のIT活用の愚劣さやIT業界の不条理などを俎上（そじょう）に載せるこ
事業会社とコンサルが技術者吸い込む SIerの人手不足が危ない
1人の転職活動に10社以上が内定を出すほど、ITエンジニアの争奪戦が激化している。背景には、事業会社やコンサルティング会社が採用を強化していることがある。しわ寄せが行くのは中堅・中小のベンダーだ。生き残るすべを見つける必要がありそうだ。 パーソルキャリアが発表した2022年12月の「エンジニア（IT・通信）」の転職求人倍率は、12.09倍と全職種でトップだった。前年同月比で2.21ポイント増、前月比で1.64ポイント増と人気に拍車がかかっている。 2023年1月のITエンジニアの転職求人倍率は11.17倍と前月比で0.92ポイント下がった。それでも全体平均の2.34倍を9ポイント近く上回っている。
エンジニアの作業負荷やシステム障害などの弊害も目立つ、「うるう秒」とは？
うるう秒は地球の自転などに基づく「天文時」と、原子時計を基にした「原子時」の時刻の差を0.9秒以内に収めるため、原子時の時刻に不定期に追加または削除する秒のことです。うるう秒で調整した時刻が世界の標準時である「協定世界時」です。これらは国際電気通信連合（ITU）の無線通信部門が最初に定義しました。 最近はうるう秒を見直す議論が盛んです。2022年夏に米メタ（旧フェイスブック）が廃止を訴える声明を出しました。同年11月には原子時や協定世界時を維持する国際度量衡局が事務局を務める国際度量衡総会で、少なくとも100年間は時刻を調整しないと提案する決議を出しました。実質的な廃止論です。 背景にはIT機器の普及があります。うるう秒に対応するエンジニアの作業負荷やシステム障害などの弊害が目立つようになりました。さらに2022年途中から地球の自転が速まっています。従来は自転速度が協定世界時よりも遅く、追
米GitHubのCEOに聞く、プログラミングをAIがこなす未来で開発者の幸せとは？
英国グラスゴー大学にて機械工学の博士号を取得。共同設立したスタートアップが2014年に米Microsoft（マイクロソフト）に買収され、同社に参画。2021年にマイクロソフト傘下の米GitHubのCEOに就任。（写真：村田 和聡） Copilotは2つの点で開発者の生産性を高め、ひいては開発者をハッピーにするものです。 1つは、「フロー状態」と呼ばれる超集中状態を維持しやすくなることです。 開発者はプログラミングの途中で、頻繁に何かをリサーチしています。その際、これまで作業していたコードエディターの画面から、Google検索やGitHub、Stack Overflow（プログラミング技術などの知識共有サイト）などの画面への切り替えを余儀なくされます。 さらに、多くの開発者はコードエディターとしてVisual Studio Codeなどをブラウザー上で使っていますが、そのためWebサイトやソ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
