【広州=河崎真澄】22日に中国広東省の広州市で開幕した「広州モーターショー」。沖縄県の尖閣諸島問題をめぐって頻発した反日デモで、中国での派手な宣伝や販促活動を手控えてきた日系メーカー各社だが、今回はあえて過去最大級の展示ブース面積を確保している。大きく落ち込んだ中国市場での販売回復に、「反転攻勢をかける」(マツダの山田憲昭常務)勢いだ。 「中国最重要!」。トヨタ自動車の大西弘致専務は、同日の記者会見でカタコトの中国語でこう気勢を上げた。 今年1900万台の販売が見込まれる世界最大の自動車市場の中国。9月の反日デモ以降、日系自動車メーカーが存在感をアピールできる初のイベントになった「広州モーターショー」は世界の自動車メーカーにとっても主戦場だ。主催者は、12月2日までの会期中に50万人もの入場者を見込む。 その舞台で、トヨタの大西専務は「困難な今こそ中国を愛し、中国のためにけしてぶれることな