うちのお袋が『純烈』は韓流だと思い込んでいたと言ったことをふと思い出した - bogus-simotukareのブログ
名前が一見、奇妙な上に「おばさま方に人気」というニュースを変に誤解していたらしく、2018年にNHK紅白に出て「日本人グループが日本語の歌を歌う」のを見るまでは「一度も彼らの歌を見たことも聞いたこともなく、又聞きでのアバウトな知識しかなかった」ので、「東方神起」「超新星（今はスーパーノヴァ*1に改名）」「防弾少年団（BTS）」「少女時代」などの仲間（韓流）だと勘違いしてたと真顔で言われた時にはさすがにその場で吹き出しました（どうでもいい話ですが、俺は結構、笑い上戸なので、つまらないことでもよく笑います）。 とはいえ、人間誰しもその種の「馬鹿らしい勘違い」は「俺も含めて」大なり小なりあるところですが。 つうか、もしかしたら「純烈」があんな名前をつけたのも俺の母親のような「勘違い」狙いかもしれない。 変わった名前をつけて、「おや、新しい韓流かしら？」と思われる方が「普通の名前をつけてすぐに忘れ
トリガー暗礁で国民民主が苦境 代わりの「実績」求める
政府与党は燃油価格高騰対策をめぐり、ガソリン税の一部を減税する「トリガー条項」の発動を当面、先送りする方向だ。買い控えや駆け込み購入といった流通の混乱、ガソリンスタンドの事務負担増など課題が多く、発動は現実的ではないと判断した。「トリガー条項」の凍結解除を強く求めていた国民民主党は苦境に立たされている。 国民民主の玉木雄一郎代表は１２日の記者会見で「（石油元売り業者に対する）補助金と凍結解除を組み合わせて、消費者がガソリン価格の値下がりを実感できる対策を速やかに講じるべきだ」と述べ、凍結解除を引き続き政府与党に求めていく考えを示した。 国民民主は先の衆院選の公約にも掲げた凍結解除の実現を目指し、他の野党から批判を浴びながら政府の令和４年度予算に賛成した。これを受け、自民、公明、国民民主の３党は３月、凍結解除に向けた検討を開始した。 政府与党は従来、凍結解除に慎重だった。しかし、自民と国民民
ＴＢＳのジャーナリズムは今もまだ死んだまま：「ウクライナ国営放送日本語版」に成り下がったＴＢＳ『報道特集』と金平茂紀氏: 白頭の革命精神な日記
2024年04月(3) 2024年03月(6) 2024年02月(9) 2024年01月(3) 2023年12月(13) 2023年11月(8) 2023年10月(9) 2023年09月(8) 2023年08月(8) 2023年07月(9) 2023年06月(13) 2023年05月(8) 2023年04月(7) 2023年03月(8) 2022年12月(14) 2022年11月(2) 2022年10月(8) 2022年09月(6) 2022年08月(5) 2022年07月(9) 2022年06月(11) 2022年05月(8) 2022年04月(9) 2022年03月(6) 2022年02月(7) 2022年01月(3) 2021年12月(12) 2021年11月(9) 2021年10月(8) 2021年09月(7) 2021年08月(8) 2021年07月(7) 2021年06月(5)
朝鮮学校の補助金制限 公文書表現巡り市教委に質問状 さいたま、有志の会など：東京新聞 TOKYO Web
さいたま市教育委員会が外国人学校に通う子どもの保護者に支給している補助金を巡り、二〇一七年度に保護者の所得制限を設けた際、経緯を説明する公文書に民族教育を否定する表現があったなどとして、市民団体が十一日、市教委に公開質問状を提出した。 提出したのは「誰もが共に生きる埼玉県を目指し、埼玉朝鮮学校補助金支給を求める有志の会」など。埼玉朝鮮初中級学校（同市大宮区）の支援者らが所得制限導入の経緯について情報公開請求し、開示された文書に市教委の見解として「外国人学校に通う児童・生徒は無償の市立学校を選択することも可能で（補助金）制度を見直す必要がある」などと書かれていた。 市教委学事課によると、補助金は教科書の無償供与などがない外国人学校に子どもを通わせる保護者の負担軽減のため、市が独自に支給している。小学生が年額二万円、中学生は同四万円。市教委は外部監査の指摘を受け一七年度から保護者の所得制限を導
尹氏、朴前大統領に謝罪 因縁の関係に「けじめ」―韓国：時事ドットコム
尹氏、朴前大統領に謝罪 因縁の関係に「けじめ」―韓国 2022年04月12日16時36分 １２日、韓国南東部・大邱で、朴槿恵前大統領（左）と懇談する尹錫悦次期大統領（尹氏側提供） 【ソウル時事】韓国の尹錫悦次期大統領は１２日、南東部・大邱で、昨年１２月に特別赦免された朴槿恵前大統領の自宅を訪れ、「面目がない。いつも申し訳なく思っていた」と謝罪した。両氏の関係者が記者団に説明した。 朴韓国前大統領が退院 ５年ぶり公の場「大いに回復」 尹氏は検事として、親友の国政介入事件などで弾劾・罷免された朴氏の捜査、公判を指揮した因縁があり、けじめをつけた形だ。尹氏は「朴氏の行った政策を継承し、広く知らせて、名誉を回復できるようにする」と強調。朴氏は感謝の意を示した。 国際 コメントをする
拉致問題解決「日朝首脳会談しかない」 松野担当相が見解 | カナロコ by 神奈川新聞
１１日の衆院拉致問題特別委員会で立憲民主党の太栄志氏（神奈川１３区）と国民民主党の鈴木敦氏（比例南関東）が質問に立った。担当大臣を兼務する松野博一官房長官は問題解決のカギとして「日朝首脳会談を行うしかない」との見解を示した。 岸田文雄首相は前任の菅義偉氏（２区）の意向を引き継ぎ「北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）総書記と条件を付けずに向き合う用意がある」と明らかにしてきたものの、太氏は「歴代総理から発言がある一方で、ここ２０年の間に北朝鮮との首脳会談を行っていないのは日本だけだ」と指摘。松野長官は「被害者家族の高齢化など差し迫っているとの認識はあり、会談実現に向けてさまざま努力している」と釈明した。 鈴木氏は、首脳会談を巡り「向き合うためには相手の顔をこちらに向けさせなければならない。策はあるのか」と質問。「ここで申し上げれば相手に手の内が伝わってしまう」と答弁を避けた林芳正外相に対し「こう
「ロシア人の宿泊停止」 ＨＰ掲載の旅館に指導 滋賀県
ロシアによるウクライナ侵攻への抗議の意を込め、ロシア人と同盟国のベラルーシ人の宿泊を停止するとホームページ（ＨＰ）に記載していた滋賀県長浜市の旅館に対し、県が正当な理由なく宿泊を拒否することを禁じた旅館業法に抵触する恐れがあるとして、行政指導していたことが１２日までに分かった。指導を受けて旅館は記載を削除した。 旅館の担当者によると、侵攻開始直後の２月２６日、ＨＰに「ロシア人とベラルーシ人の今後一切の宿泊受け入れを停止します」「ロシアのウクライナ侵略に対して反対を表明します」などとする宣言を掲載した。 今月１１日に県から行政指導を受けたことに伴って記載を削除する一方、「受け入れを再開する」との通知を掲載。宿泊停止については「ロシアとベラルーシの振る舞いに対して強い憤りを覚えます。ただ、ロシアやベラルーシの皆さんに罪はなく、宿泊拒否宣言がそれを糾弾するためには間違った手法ということは否定でき
議員へのハラスメント動画公開 内閣府、研修活用呼びかけ
内閣府は１２日、議員への有権者や先輩議員によるハラスメント（嫌がらせ）防止に向け、全国の地方議員の被害体験を基に作成した動画を投稿サイト「ユーチューブ」で公開した。被害は深刻で、若者や女性の政治参加への障壁となっている。地方議会や国会に研修での活用を呼びかけるほか、有権者にも周知してハラスメントの根絶につなげたい考えだ。 内閣府が令和２年度に男女の地方議員に実施したアンケートでは、４２・３％が有権者や同僚から何らかのハラスメント行為を受けたと答えた。 動画は、新人議員が有権者から「投票するから個人の携帯番号を教えてほしい」と迫られたり、ベテラン議員に「女に政治は難しい」と言われたりする様子を描く。被害者の内心や加害者の言い分を紹介した上で、セクハラやパワハラ、妊娠中の人に対するマタハラに当たる部分を解説する。
<独自>拉致家族とバイデン大統領の面会調整 ５月来日時
バイデン米大統領が５月下旬の訪日に合わせ、北朝鮮による拉致被害者家族と面会する方向で日米両政府が調整していることが１２日、分かった。複数の政府関係者が明らかにした。バイデン氏は日米豪印の枠組み「クアッド」首脳会合のため来日する意向を示しており、岸田文雄首相との会談も行う見通し。北朝鮮の核・ミサイル開発をめぐる対応に加え、日本政府が最重要課題と位置付ける拉致解決で改めて連携を図る。 関係者によると、バイデン氏はクアッド首脳会合が見込まれる５月２４日前日の２３日に拉致被害者家族らと面会する方向で調整が進められている。２３日には、首相との会談なども行われる見込みだ。 過去には、オバマ元大統領、トランプ前大統領も訪日に合わせ拉致被害者家族と面会し、解決への協力を約束した。バイデン氏との面会が実現すれば、改めて問題解決の重要性を国内外にアピールする形になる。
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公明代表「専守防衛大事」 自民安保調査会議論に