メディア・コンテンツの進化に取り組む専門組織「メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション室（MCx室）」を設置 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release business 2024年01月24日 経営・組織 事業・サービス メディア・コンテンツの進化に取り組む専門組織「メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション室（MCx室）」を設置 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：佐野 傑）は、メディアビジネス、コンテンツビジネスの進化と新しい創造・開発に取り組む専門組織「メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション室（MCx室）」を、2024年1月1日付けで設置しました。新組織は、電通の各メディア部門（テレビ、ラジオ、新聞、出版、OOHなど）、コンテンツ部門、スポーツ部門、デジタル部門、ソリューション部門、クリエイティブ部門の専門人財で構成され、外郭のバーチャル組織も含めると総勢80名ほどが参画しています。今後MCx室は、顧客企業向けのメディア横断ソリューションの開発や、メディア企業・コンテンツホルダーの新規事業支援
電通、OpenWork「働きがいのある企業ランキング2024」で第3位に - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release Information 2024年01月25日 受賞 電通、OpenWork「働きがいのある企業ランキング2024」で第3位に 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：佐野 傑）は、転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワーク株式会社が本日発表した「働きがいのある企業ランキング2024※」において、過去最高となる第3位に選ばれました。（ランキング対象1,388社中） 「働きがいのある企業ランキング」は、現在就業中もしくは過去に就業歴のある方が「OpenWork」に投稿した評価スコアが分析対象となっており、「社員の相互尊重」「待遇面の満足度」「社員の士気」といった働く環境に関する8つの項目で評価しています。 電通は「すべての社員が心身ともに健康に働くことができる環境づくり」や「多様な価値観、多様な働き方を通じ、社員が自己の成長を実
電通、「web3に関する生活者意識調査」を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
「web3」の認知率は約3割、15～19歳の男性は約半数が認知 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は、国内電通グループ横断でweb3に関するプロジェクトを推進する「web3 club（ウェブスリークラブ）※」のもと、全国15～69歳の生活者3000人を対象に、2022年11月に第１回「web3に関する生活者意識調査」（以下「本調査」）を実施しました。 本調査は、日本のweb3に関する認知や意識を把握し、web3の普及と関連ビジネスの成長、ひいては産業の発展に貢献することを目的に行いました。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。 【主なファインディングス】 ① 「web3」の認知率は約3割（29.7％）。15～19歳の男性が最も高く約半数（48.6%）が認知。 ② web3への期待は、「情報セキュリティの向上」「一方的なルール改変の防止」「プラットフォーム横
コネクテッドTV広告と地上波CMのコンバージョン効果を横断分析 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
「レスポンスコネクター・ダッシュボードPro」でテレビ広告効果を最大化 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は、コネクテッドTV広告※1と地上波CMについて、広告主のウェブサイト来訪者数やアプリダウンロード数、問い合わせ数などにそれぞれどの程度寄与したかを表す「コンバージョン（CV）効果」を分析できる「レスポンスコネクター・ダッシュボードPro」を本日より提供開始します。これにより、コネクテッドTVも含めた顧客企業によるテレビ広告出稿の最適化と効果の最大化に貢献します。 近年、コネクテッドTVによる動画視聴の普及・拡大に伴い、コネクテッドTV広告の市場も急成長しています。コネクテッドTV広告は、地上波CMと視聴層や視聴態度・意識が異なる傾向にあるため、両者を効果的に組み合わせて活用したいというニーズが高まっています。そのためには、リーチ（到達率）比較だけでなく、企業のマーケテ
「マスコミ功労者顕彰」決まる - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
「広告」「新聞」「放送」から新たに17氏 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は、マスコミ界の発展に尽くした物故功労者を顕彰する「マスコミ功労者顕彰」を5年ごとに行っていますが、新たに顕彰される「広告」「新聞」「放送」の各功労者17氏がこのほど決まりましたのでお知らせします。 「マスコミ功労者顕彰」は、1950年以来、わが国の産業・文化の発展向上に大きな貢献をされた広告界、新聞界ならびに放送界の物故先覚者を称え、永く後世に伝えることを企図して創設された事業です。 選考は当社が委嘱した各界の権威により5年ごとに行われ、顕彰者の芳名は東京・三宅坂「平和の群像」（広告功労者顕彰）、千鳥ヶ淵「自由の群像」（新聞人顕彰）、代々木公園「しあわせの像」（放送功労者顕彰）の銘盤に刻まれています。 今回は2017年から2021年までの物故者を対象とし、当社から委嘱された選考委員33名が、「広告
人間の消費行動に影響を与える感情を「11の欲望（Desire）」で可視化 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
DENTSU DESIRE DESIGNの「心が動く消費調査」をもとに分析 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN（デンツウ・デザイア・デザイン）」（以下DDD）※1は、2021年から計３回にわたり実施した「心が動く消費調査」※2をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析し、「11の欲望（Desire）」として可視化しました。この「11の欲望（Desire）」を活用したターゲット分析は、マーケティング・ソリューションの開発の高度化を実現します。 ＜人間の消費行動を駆り立てる「11の欲望（Desire）」＞ 近年、ECサイト上の商品ページの閲覧履歴や購買履歴、商品に対するSNS上での反応など、インターネット上での消費行動に関するデータ取得が容易になり、企業活動におけるデータマーケティングの重要
コネクテッドTVでの広告効果調査スキームをTBSテレビと共同開発 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：五十嵐 博）と株式会社TBSテレビ（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐々木卓）は、コネクテッドTV（インターネット回線に接続されたテレビ端末）で利用が可能な民放公式テレビポータル「TVer（ティーバー）｣のテレビアプリ※1における配信広告の接触者に対するアンケート調査を可能にする広告効果調査手法を共同開発し、11月1日より運用を開始しました。これまでは第三者調査機関による、コネクテッドTV での広告効果の可視化やテレビ機器と視聴者との心理的関係の客観的な評価を実施することはほぼできませんでした。本調査スキームを通じ、それを明らかにすることで、クライアント企業に対してコネクテッドTV での広告効果に基づいたPDCAの実施を可能にします。 コロナ禍以降のライフスタイルの変化で、テレビ機器のインターネット接続率は50%を超え、テレビ機器で
電通、ビジネスやものづくりのビジョン形成をサポートするレポート『THE TECHNOLOGY REPORT 1号』を発表 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release Information 2022年05月11日 事業・サービス 電通、ビジネスやものづくりのビジョン形成をサポートするレポート『THE TECHNOLOGY REPORT 1号』を発表 2022年1月の創刊号（0号）の「解像度」特集に続き、1号では刺激を求める人間の欲望を満たすための「スペクタクル」について特集 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋、以下「電通」）の社内組織である、CXCC※1（カスタマーエクスペリエンス・クリエーティブ・センター）と、テクニカルディレクター集団であるBASSDRUM（運営：ベースドラム株式会社、本社：東京都港区、代表取締役・共同設立者：清水 幹太）は、企業ビジネスにおける先端テクノロジーの活用を促し、数年先のビジネスやものづくりを見据えたビジョン形成に有用な視点を提供する冊子『THE TECHNOLO
電通とＪＦＡ、「ＪＦＡパートナーシップ（2023〜2030）」契約について基本合意 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release corporate 2022年05月09日 事業・サービス 電通とＪＦＡ、「ＪＦＡパートナーシップ（2023〜2030）」契約について基本合意 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋、以下「当社」）と公益財団法人日本サッカー協会（以下「ＪＦＡ」）は、2023～2030年の8年間について「ＪＦＡパートナーシップ」契約を締結することにつき基本合意しました。 今後も当社は、ＪＦＡマーケティングパートナーとして、サッカー日本代表およびＪＦＡの多岐にわたる活動のマーケティング権の販売を通じ、日本サッカーの振興と各企業のマーケティング活動に貢献してまいります。 〈公益財団法人日本サッカー協会（ＪＦＡ）の概要〉 社 名：公益財団法人日本サッカー協会 http://www.jfa.jp/ 代表者：会長 田嶋 幸三（たしま こうぞう） 所在地：東京都文京区サッカー通り（本
企業の無形価値を可視化する新しい経営設計図「統合諸表 ver.1.0」を開発 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
無料公開とあわせて「統合企業価値創造支援ソリューション」提供開始 株式会社電通（本社：東京都港区、取締役社長執行役員：榑谷 典洋、以下「当社」）は、企業の統合的な価値創造ストーリーを策定・開示・伝達・改善するための新しい経営設計図「統合諸表 ver.1.0」を無料公開し、本日よりそれを活用した「統合企業価値創造支援ソリューション」の提供を、株式会社電通コンサルティング（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：八木 克全）とともに開始します。 「統合諸表」は、企業価値を「事業」「社員」「社会」「環境」の4象限で捉え、財務情報だけでなく非財務情報も含め、統合的な視点で企業価値の可視化・再構築を可能にした新しいフレームワークです。 〈統合諸表の全体像〉 時代の変化や価値観の多様化により、企業評価においては、短期的な業績向上だけでなく、持続的な発展が見込めることが重視されています。これまでも企
2021年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。2021年（1～12月）日本の総広告費は、2020年から続く新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進む中、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、通年で二桁増の6兆7,998億円（前年比110.4%）となった。 図表1 日本の総広告費の推移 (注）2019年からは、日本の広告費に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加、広告市場の推定を行っている。2018年以前の遡及修正は行っていない。 ＜2021年 日本の広告費の概況＞ ◆2021年の総広告費は、通年で6兆7,998億円（前年比110.4%）となった。上半期は、感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等
Our Capabilities（事業紹介） - 電通ウェブサイト
複雑化・高度化する企業課題から本質的課題を発見し、統合的なソリューション “Integrated Growth Solutions” をご提供する電通の姿勢を、Integrated Growth Partnerという言葉に込めました。 広告やマーケティングを超えたより広い領域から顧客企業の成長をサポートし、社会全体の成長に貢献していきます。 AXAdvertising Transformationアドバタイジング トランスフォーメーション 高度化された 広告コミュニケーション BXBusiness Transformationビジネス トランスフォーメーション 事業全体の変革 CXCustomer Experience Transformationカスタマー・ エクスペリエンス トランスフォーメーション お客様体験の変革 DXDigital Transformationデジタル トランスフ
「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社サイバー・コミュニケーションズ 株式会社D2C 株式会社電通 株式会社電通デジタル CCI/ D2C/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施 国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（CCI/ D2C/電通/電通デジタル）は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。 2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円（前年比88.8%）となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果となりました。このような状況下で、「インターネット広告費」は新型コ
視聴データを活用した運用型テレビ広告サービス 「CONNECTED VIEW」をBSフジと共同開発 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release corporate 2021年03月10日 事業・サービス 視聴データを活用した運用型テレビ広告サービス 「CONNECTED VIEW」をBSフジと共同開発 放送後のターゲット視聴数に基づく課金取引の本格トライアルを開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）と株式会社ビーエスフジ（本社：東京都港区、社長：亀山 千広、以下「BSフジ」）は、マーケティングターゲットの視聴数に基づき料金取引を行う、運用型のテレビ広告サービス「CONNECTED VIEW（コネクテッドビュー）」を共同開発しました。視聴データの分析や運用を行うためのシステム開発を行い、2019年6月からはBSフジの一部番組でトライアルを実施。実用化に向けた課題抽出と精度向上を目的に、本年3月からは対象番組を拡大し本格的な試験運用を行います。 「CONNECTED VIEW」は、インターネッ
2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社D2C 株式会社サイバー・コミュニケーションズ 株式会社電通 D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施 ●2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80％を占める。 ●2017年 ビデオ（動画）広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。 ●2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。 電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。 わが国の2017 年
電通イージス・ネットワークが「世界の広告費成長率予測」を発表 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
― 2018年の成長率は3.6％、総広告費は5,895億ドルに ― 株式会社電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」（本拠地：英国ロンドン市）は、世界59カ国・市場から収集したデータに基づき、世界の広告費成長率予測※を取りまとめました。 世界の広告費成長率は、中央および東ヨーロッパを除く世界各地で成長がやや鈍化したことに伴い、2017年は2016年対比で低下する見込みですが、2018年は世界の広告市場の3分の1を占める北米をはじめ、アジアパシフィックやラテンアメリカでの成長が上向くことから、2017年を上回る3.6％の成長となり、総広告費は5,895億ドルになると予測しています。 この成長率には、主にデジタル広告の更なる拡大と、「2018年平昌冬季オリンピック・パラリンピック競技大会」「2018 FIFAワールドカップ・ロシア大会」「米国の中間選挙」など大型イベントによる貢献が反映され
電通、個人視聴の推定でターゲットを実行動に導く「KPI運用型TVCMプランナー」を提供 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2017年12月22日 事業・サービス 電通、個人視聴の推定でターゲットを実行動に導く「KPI運用型TVCMプランナー」を提供 ― オン／オフライン施策のROIを向上させるソリューション第1弾 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、精度の高い「個人視聴推定モデル」を活用してテレビCMの効果を高めるツール「KPI運用型TVCMプランナー」を開発、本日よりサービス提供します。本サービスは、テレビCMの視聴状況に基づくデジタル広告配信・効果検証基盤「STADIA」※1がPeople Driven DMP※2を介して外部とのデータパートナーシップを開始したことで実現しました。当社は本サービスを第1弾に、オフラインとオンラインのマーケティングROIの向上を支援するソリューションのラインアップを拡充していきます。 このソリューションにより以下の施策が可能に
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2021年日本の広告費
電通、エー・スター・クォンタムと業務提携 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
広告主間でテレビスポット広告枠を組み換え、CM効果を高める新システム「RICH FLOW」（β版）を開発 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト