なぜ“写真の会社”富士フイルムは「コロナワクチン」の製造受託でも圧倒的に強いのか | 文春オンライン

新型コロナウイルスの世界的な流行の中で、かつて“写真の会社”だった富士フイルムホールディングスが、“ヘルスケアの会社”として存在感を増している。 「予防」の要となる、新型コロナウイルスのワクチンでは、米ノババックス社が開発を進めるワクチンの原薬製造をアメリカやイギリスの子会社で受託。「診断」領域では、PCR検査の時間を短縮する試薬や肺炎を診断するX線診断装置などを医療現場に数多く供給する。「治療」領域においては、抗インフルエンザウイルス薬「アビガン」が、新型コロナウイルス感染症の治療薬として注目されている。 累計1500億円以上の設備投資を決定 ヘルスケア領域の中でも、近年特に力を入れているのが、新型コロナウイルスのワクチンや遺伝子治療薬などのバイオ医薬品の開発製造受託（CDMO）だ。約5000億円の売上を誇るヘルスケア部門を、2020年代半ばに1兆円にすることを目指す富士フイルムにとって