なぜ、先進企業は「セクシャル・マイノリティ」を絶対に手放さないのか

LGBTとは、L（レズビアン)、G（ゲイ)、B（バイセクシュアル)、T（トランスジェンダー)をはじめとする性的少数者（セクシャル・マイノリティ）の総称のひとつである。 LGBTの人口は、血液型がAB型の人や左利きの人の割合とほぼ同率だ（13人に1人）。同じ会社に籍を置く人も少なくないだろう。 アップルのCEOティム・クックもゲイであることをカミングアウトするなど、欧米では彼らの存在感は社会の中で揺るぎないものになっている。 日本国内でも最近、一部の先進的な企業が、彼らLGBTのポテンシャルをフルに活用しよう、といった考えのもと、社内でセクシャル・マイノリティに関する教育や施策を積極的を展開している。その最新事情を、ゲイであることを4年前にカミングアウトした現役電通マンが語る。 人口の7.6％（13人に1人）がLGBTです こんにちは。認定NPO法人グッド・エイジング・エールズ代表の松中権で

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【今週のフクシ・エントリ！】「男性管理職層は人への敬意や想像力が足りない」と言い切っちゃってるのはやや乱暴な気もしますが、企業側のメリットがよくまとまってます。